新年を迎えるに当たって多くの人が「減量」を目標に掲げる。しかし、結局なにも始められなかったり、いったん体重が減っても年末までにリバウンドしてしまったりという人が少なくない。専門家は、はやりのダイエットに飛びつこうとする前に、栄養の質を改善することを勧めている。健康的な食事に向けて段階的に改善していくと新たな食生活が定着しやすく、その結果、心臓病や脳卒中のリスクが抑制され長年にわたって恩恵を受けられる確率が高くなり、死亡リスクも低下する。 　米国フィラデルフィアを拠点に活動している栄養士のAlexis Newman氏は、「私は、食べる量を減らすという食事療法の考え方には固執しない。なぜなら、そのような食事療法はうまくいかないことが多いからだ。『何を食べないか』ではなく、より健康的な食品を食べるように勧めることが多い」と話す。より健康的な食品とは、玄米などの食物繊維を含む全粒穀物、果物、野菜などであり、それに加えて積極的な水分摂取も大切だという。

　フレイル外来に通院中の患者に対する降圧薬の処方中止が、身体機能にプラスの影響をもたらす可能性を示唆するデータが報告された。国立長寿医療研究センター薬剤部の長谷川章氏らの研究によるもので、詳細は「The Journal of International Medical Research」に10月31日掲載された。 　フレイルは、身体的・精神的なストレスに対する耐性が低下した状態のこと。高齢者の要介護リスクの高い状態として位置付けられているが、早期介入によって非フレイルの状態に戻ることも可能。その介入方法としては、筋力トレーニングやタンパク質を中心とした十分な栄養摂取などが挙げられる。

　米疾病対策センター（CDC）による新たな研究から、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のために入院した5歳未満の子どもが他の呼吸器感染症に重複感染すると、重症化リスクが高くなることが明らかになった。5歳以上では有意なリスク上昇は認められないという。 　子どもに多い呼吸器感染症の原因として、ライノウイルス、エンテロウイルス、RSウイルスなどがあり、これらは一般に「風邪」として扱われる。COVID-19パンデミックとともに、マスク着用、身体的距離の確保をはじめとする厳格な対策が実施されたことで、これらの感染症も一時は減少し、ほとんど患者が見られなくなったものもある。しかし規制緩和によって再び増加し、米国では通常のシーズン以上にRSウイルスの感染が拡大。子どもたちが、COVID-19とそれらのウイルス感染症に重複して罹患する可能性が高まっている。

　生殖細胞系列BRCA変異陽性（gBRCAm）HER2陰性転移乳がんにおいて、オラパリブは医師選択の化学療法（TPC）に対し主要評価項目である無増悪生存期間（PFS）を有意に延長し、全生存期間（OS）中央値はオラパリブ群19.3ヵ月vs.TPC群17.1ヵ月（p＝0.513）と報告されている。今回、従来の報告より25.7ヵ月長いOSの延長フォローアップ解析結果を、米国・メモリアルスローンケタリングがんセンターのMark E. Robson氏らがEuropean Journal of Cancer誌オンライン版2023年2月14日号に報告した。 　OlympiAD試験では、gBRCAmかつHER2陰性で、アントラサイクリン系およびタキサン系薬剤の治療歴を有し、転移疾患に対する化学療法歴≦2ラインの患者を、オラパリブ群またはTPC群（医師の選択によりカペシタビン、エリブリンまたはビノレルビンのいずれかを使用）に2：1の割合で無作為に割り付けて比較検討している。延長フォローアップ期間中、OSは層別log-rank検定（全体集団）およびCox比例ハザードモデル（事前に指定されたサブグループ）を用いて6ヵ月ごとに分析された。

　中国・Shenyang Medical CollegeのQian Li氏らは、尿酸値と血管性認知症（VaD）およびパーキンソン病認知症（PDD）との関連を調査するため、メタ解析を実施した。その結果、尿酸値はPDDとの関連が認められたが、VaDとは認められなかった。著者らは、本研究がVaDやPDDの病態生理に関する知識を強化し、予防や治療戦略の開発促進に役立つことが期待されるとしている。Neurological Sciences誌オンライン版2023年1月24日号の報告。 　2022年5月までに公表された関連研究を、PubMed、Embase、Web of Science、Cochrane Collaboration Databaseより検索した。プール分析、感度分析、出版バイアスの評価を実施した。すべての分析にSTATA 16を用いた。

　「厚生労働省の腎疾患対策及び糖尿病対策の推進に関する検討会」は、2月13日に「糖尿病対策に係る中間とりまとめ」を発表した。 　中間とりまとめによると、診療提供について「外来療養指導や外来栄養食事指導の強化」が謳われ、高齢者の糖尿病患者の低血糖予防や在宅看護など地域ケアの取り組みが追記された。また、糖尿病対策に係る指標の見直しでは、「糖尿病の予防」「糖尿病の治療・重症化予防」「糖尿病合併症の発症予防・治療・重症化予防」の3項目を軸とすることが記述された。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックの初期に、米国では600人を超える医師の超過死亡が発生していたことが報告された。米スタンフォード大学のMathew Kiang氏らの研究によるもので、「JAMA Internal Medicine」に2月6日、レターとして掲載された。著者らは、COVID-19との闘いの第一線にいた医師が多数亡くなったことは、一般市民のCOVID-19関連死の増加をもたらした可能性もあると述べている。 　Kiang氏らはこの研究に、米国医師会の医師の死亡に関するデータを使用。準ポアソン回帰モデルという統計学的手法を用いて、過去の医師の死亡件数を基に、季節性などを考慮したパンデミック中の医師の推定死亡リスクを算出。その値と実際の死亡者数との差から、超過死亡者数を割り出した。なお、検討対象期間中の45歳未満の医師の死亡は月5人未満と少数であったため、解析対象の年齢を45歳以上84歳までとした。

　低体重および肥満は片頭痛の発症リスクと関連しており、リスクはBMI 20kg/m2未満と29kg/m2超で上昇することが、「Headache: The Journal of Head and Face Pain」7/8月号に掲載されたレビューにおいて明らかになった。　過去のメタアナリシスからBMIと片頭痛との関連が示されているが、用量反応解析は行われておらず、また、緊張型頭痛（TTH）など、他の一次性頭痛疾患と肥満との関連は明らかにされていない。

　妊娠糖尿病女性の出産後の糖尿病発症リスクを、コーヒーが抑制する可能性を示唆するデータが報告された。シンガポール国立大学のCuilin Zhang氏らが、妊娠糖尿病と診断された女性を20年以上追跡した結果、出産後に1日4杯以上コーヒーを飲む習慣のあった女性は、全く飲まない人より糖尿病発症リスクが半減していたという。この研究の詳細は、「The American Journal of Clinical Nutrition」に11月14日掲載された。 　妊娠糖尿病は、妊娠後に発症した糖尿病の診断基準には至らない程度の高血糖のことで、妊娠中の血糖コントロールが不十分だと巨大児出産や難産のリスクが高くなる。出産後には多くの場合、耐糖能は正常に戻るものの、加齢とともに2型糖尿病を発症するリスクが高くなり、妊娠糖尿病でなかった女性に比べると糖尿病リスクが10倍に上るとするデータもある。一方、コーヒーに糖尿病発症抑制効果のある可能性が、一般集団を対象とする疫学研究の結果として既に報告されている。しかし、妊娠糖尿病になった女性に焦点を絞った研究はこれまで行われていなかった。

　抑うつや不安に苦しんでいる人は、たとえささやかであっても、他人を思いやる行為をすることで症状を軽減させることができる可能性が、新たな研究で示された。さらに、社会的つながりの感覚を高める上では、このような「小さな思いやり」の方が、抑うつや不安に対する標準的な治療法で使われる2種類の手法よりも有効だったという。米South Texas Veterans Health Care SystemのDavid Cregg氏と米オハイオ州立大学心理学部教授のJennifer Cheavens氏が実施したこの研究結果は、「The Journal of Positive Psychology」に12月12日掲載された。 　友人に励ましの言葉を書いて送ったり、誰かにコーヒーをおごったりなどの他人を思いやる行為は、相手だけでなく行為者当人のウェルビーイングを向上させることが、過去の研究で報告されている。しかし、Cregg氏によると、抑うつや不安の症状がある人でも同様の効果が得られるのかについては、これまでほとんど検討されていなかったという。

　東京大学医科学研究所の河岡 義裕氏らの研究グループは、新型コロナウイルスのオミクロン株XBB.1.5系統に対して、既存の抗体薬、抗ウイルス薬、並びにmRNAワクチンの有効性をin vitroで検証した。その結果、患者から分離したXBB.1.5に対して、4種類の抗体薬はいずれも効果が見られなかったが、4種類の抗ウイルス薬は高い増殖抑制効果を示したことが明らかとなった。また、2価ワクチン接種者の血漿が、XBB.1.5に対する中和活性を有していることが確認された。本結果は、Lancet Infectious Diseases誌オンライン版2023年2月8日号のCORRESPONDENCEに掲載された。

　オランダ・アムステルダム大学のBram W. C. Storosum氏らは、統合失調症に対する抗精神病薬の治療反応が、性別や閉経状態により影響を受けるかについて、調査を行った。その結果、統合失調症治療において女性のほうが男性よりも抗精神病薬に対する治療反応が得られやすく、この影響は閉経状態やベースライン時の症状重症度（陰性症状）による影響を受けていなかった。Psychiatry Research誌2023年2月号の報告。 　統合失調症患者5,231例を対象とした抗精神病薬の短期プラセボ対照登録研究22件のデータを分析した。個々の患者データについて2段階のメタ回帰分析を行い、症状重症度の平均差と治療反応の差（30％超の症状改善）に対する性別および閉経状態の影響を調査した。ベースライン時の症状重症度（陰性症状）で補正した場合としない場合の両方で、分析を行った。

　大腸内視鏡検査は、前がん性ポリープの発見・除去により、大腸がんの発生と死亡の減少に寄与する。大腸内視鏡検査において、腺腫発見率（ADR）が重要な指標であり、ADRが1％増加するごとに、大腸がんの発生リスクは3％低下するという報告がある。しかし、武漢大学人民病院のZihua Lu氏らの研究によると、大腸内視鏡検査の精度が時間と共に低下し、ADRが低下することが明らかになった。また、ADRの低下を抑制するためには、人工知能（AI）を用いた大腸内視鏡検査支援システムの導入が有用であることも示された。JAMA Network Open誌2023年1月31日掲載の報告。

　聴力に問題のある高齢者では、問題のない高齢者と比べて認知症がある人の割合が高いことを、米ジョンズ・ホプキンス大学Cochlear Center for Hearing and Public HealthのNicholas Reed氏らが、「JAMA」1月10日号で報告した。この研究では、補聴器の使用が認知症リスクの抑制につながる可能性も示唆された。 　Reed氏は、「難聴は脳の構造的な変化をもたらすとのエビデンスがある」と説明し、「脳の活力を維持するためのインプットが得られない状態になると、いくつかの脳領域が萎縮して認知症を発症する可能性がある」と指摘。また、難聴が続くと、脳の働きに負荷がかかって疲労し、思考力や記憶力の低下にもつながり得るとしている。

　慢性閉塞性肺疾患（COPD）の患者が手術を受けた場合、術後1年間は死亡リスクが高い状態で推移するとのデータが報告された。トロント大学（カナダ）のAshwin Sankar氏らの研究によるもので、詳細は「Canadian Medical Association Journal（CMAJ）」に1月17日掲載された。死亡リスクだけでなく、医療コストもCOPDでない患者より高額になるという。 　COPDは呼吸機能が低下する疾患群で、以前は肺気腫、慢性気管支炎と呼ばれていた病気の総称。米疾病対策センター（CDC）によると、米国のCOPD患者数は約1600万人に上る。COPD患者はCOPD以外の疾患を併発していることが多く、フレイル（ストレス耐性が低下した状態）に該当することも多い。実際、COPD患者は手術後30日以内の合併症や死亡のリスクが高いことが知られている。ただし、より長期間経過した後にも、そのようなハイリスク状態が続いているのかどうかは、これまであまり検討されていなかった。Sankar氏らはこの点に着目して新たな研究を実施。その結果、大手術を受けたCOPD患者は、呼吸器系に問題のない患者と比べて、1年以内の死亡率が61％高く、医療費も13％多くかかっていることが明らかになった。

　新型コロナウイルスのmRNAワクチン（以下、ワクチン）を2回接種した人ではコロナ罹患後症状（post-COVID）の発現リスクが21％低いものの、短時間睡眠の人ではその効果が弱い可能性があることを、スウェーデン・ウプサラ大学のPei Xue氏らによる研究グループが明らかにした。Translational psychiatry誌2023年2月1日号掲載の報告。 　夜間の睡眠時間が短いとワクチン接種による抗体産生が減弱し、睡眠時間が長過ぎても健康状態が悪化するという報告がある。そこで研究グループは、ワクチンを2回接種していても、短時間睡眠（6時間未満）の人と長時間睡眠（9時間超）の人は、いずれも通常の睡眠時間（6～9時間）の人と比べてコロナ罹患後症状の発現リスクが高いという仮説を立てて調査を行った。

　先進糖尿病デバイスの進歩により、血糖変動を点から線で計測できる時代となった。おかげで糖尿病を持つ人は自分では気付かない低血糖への対応ができるようになった。では、血糖自己測定（SMBG）のアドヒアランスについて何らかの傾向はあるのだろうか。 　坂根 直樹氏（京都医療センター 臨床研究センター 予防医学研究室長）らのFGM-Japan研究グループ（9施設）は、日本人の1型糖尿病（T1D）を持つ人を対象に、間歇スキャン式持続血糖測定器（isCGM）を用いたSMBGのアドヒアランスと、FreeStyleリブレシステム（以下「リブレ」）とSMBGの使用パターンと臨床的特徴がクラスター分析で明らかとなった。

　2月10日、厚生労働省は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）診療の手引き 第9.0版」を公開し、全国の自治体や関係機関に通知を行った。 　今版の主な改訂点は以下のとおり。 ■診療の手引き9.0版の主な改訂点 【1　病原体・疫学】 ・病原体/国内発生状況/海外発生状況の内容を更新 【2　臨床像】 ・臨床像/重症化リスク因子/合併症/小児例の特徴/妊婦例の特徴の内容を更新 【3　症例定義・診断・届出】 ・症例定義/血清診断/届出の内容を更新

　産後うつ病は、出産後の女性にとって重要な問題の1つである。産後うつ病の早期発見と適切な治療には、うつ病リスクの高い女性を迅速かつ簡便に特定することが必要である。大阪大学の竹内 麻里子氏らは、子育て世代の女性の身体症状からうつ症状をスクリーニングする尺度を開発し、検証の結果を報告した。今回、著者らが開発した子育て世代の女性のうつ症状スクリーニング尺度「MDPS-M」は、プライマリケアにおいてうつ病リスクが高い母親の早期の特定に有用かつ簡便な臨床尺度である可能性が示唆されたという。Frontiers in Psychiatry誌2022年12月1日号の報告。

　がん薬物療法を行ううえで、点滴の血管外漏出の予防、早期発見、対処・管理は重要な課題である。2022年12月、日本がん看護学会、日本臨床腫瘍学会、日本臨床腫瘍薬学会（3学会合同）が『がん薬物療法に伴う血管外漏出に関する合同ガイドライン2023年版（改訂3版）』を発刊した。血管外漏出の対策を日常的に実施するも、実は推奨されていなかった…ということも無きにしもあらず。ぜひこの機会に抗がん剤をオーダーする医師にも薬剤の血管漏出時対応の最新知見を確認いただきたい。