「乳房再建」という言葉自体の一般的な認知度はまだまだ低く、また、米国や韓国と比較して日本における乳房再建率は低いといわれている。そこで、アッヴィ合同会社アラガン・エステティックスは2023年9月27日、乳房再建について、治療の一環のみならず、昨今注目度が高まっている「アピアランスケア」の選択肢の1つとしての側面をより広く周知するために、メディア向けセミナーを開催した。 　セミナーでは、3名の演者が、乳がん罹患者を対象としたアピアランスケアに関する調査結果を紹介するとともに、各専門家による乳房再建の治療現場の動向や、乳がん経験者によるアピアランスケアの体験談等を解説した。

　肺がんや消化器がん患者において、バイオマーカーに基づく血栓リスクの分類と、高リスクに分類された患者に対するエノキサパリンによる血栓予防は、血栓塞栓症の発生を抑制するだけでなく、生存も改善することが報告された。本研究結果は、オーストラリア・Peter MacCallum Cancer CentreのMarliese Alexander氏らによって、JAMA Oncology誌オンライン版2023年9月21日号で報告された。 　2018年6月～2021年7月に第III相非盲検無作為化比較試験「Targeted Thromboprophylaxis in Ambulatory Patients Receiving Anticancer Therapies（TARGET-TP）」が実施された。本試験はオーストラリアの5施設において、肺がんまたは消化器がんに対する抗がん剤治療を開始する18歳以上の患者328例が対象となった。

　若い男性が心肺機能を高めておくと、後年にいくつかの部位のがんリスクを下げられるかもしれない。ヨーテボリ大学（スウェーデン）のAron Onerup氏らが、同国軍の兵士を対象とする大規模なコホート研究のデータを解析した結果であり、詳細は「British Journal of Sports Medicine」に8月15日掲載された。9種類のがんリスクが有意に低下する可能性があるという。 　この研究の解析対象は、1968～2005年に同国で兵役についた16～25歳（平均18.3±0.7歳）の男性から、兵役以前または兵役後5年の間にがんと診断されていた人、兵役から5年以内に死亡した人、およびデータ欠落者を除外した107万8,000人。心肺機能は、徴兵検査で施行されていた兵士の適性検査に基づくスタニンスコアという指標から、低・中・高の3群に分けて評価。そのカテゴリーと18種類の部位別がんリスクとの関連を検討した。

　がん患者の一部は、医療費の支払いに関わる書類作成などの負担に直面し、それが必要な治療を受ける妨げになっているとする研究結果を、米ペンシルベニア大学School of Social Policy and PracticeのMeredith Doherty氏らが、「Cancer Epidemiology, Biomarkers & Prevention」に8月30日発表した。医療費の支払いに関わる事務作業の負担が大きい患者は、負担が大きくない患者に比べて、治療が遅れたり、治療を計画通りに進められない可能性の高まることが示されたという。 　Doherty氏は、米国の医療システムを利用するには、患者と医療提供者、保険会社の間で一連の複雑なコミュニケーションを取る必要があり、医療費を把握し、請求ミスを修正する責任は、しばしば患者が負うことになっていると話す。同氏は、「医療と資本主義が結び付いている米国では、ヘルスケアの商品やサービスを効果的に利用し、その質を担保するために必要な知識や技術を身に付ける責任を消費者が負うことになっている。これは、医療制度としてはかなり特殊だと言える」と説明する。

　BRCA1またはBRCA2遺伝子変異を有する女性は、乳がんの発症リスクが高いことが知られている。しかし、40万人以上の英国成人を対象にした新たな大規模研究で、そのリスクは考えられているほど高くはなく、特に、近親者に乳がん患者がいない女性では大幅に下がる可能性が示唆された。英エクセター大学ゲノム医療分野のLeigh Jackson氏らによるこの研究結果は、「eClinicalMedicine」に9月14日掲載された。

　国内で化学物質を取り扱う職業に就いている労働者は、がんに罹患するリスクが有意に高く、勤務歴が長いほどそのリスクが上昇する可能性を示すデータが報告された。東海大学医学部衛生学公衆衛生学の深井航太氏らの研究によるもので、詳細は「Occupational ＆ Environmental Medicine」に6月9日掲載された。 　がんリスクを高める因子として加齢や遺伝素因のほかに、喫煙や飲酒、運動不足といった生活習慣が知られており、がん予防のため一般的には後者のライフスタイル改善の重要性が強調されることが多い。一方、複数の先進国から、全てのがんの2～5％程度は職業に関連するリスク因子が関与して発生しているという研究結果が報告されている。それに対してわが国では、労災認定される職業がんは年間1,000件ほどにとどまり、約100万人とされる1年当たりの全国のがん罹患数に比べて極めて少ない。さらに、労災認定されるがんはアスベスト曝露による肺がんや中皮腫が大半を占めていて、多くの職業がんが見逃されている可能性がある。深井氏らはそのような職業がんの潜在的リスク因子として、化学物質への曝露の影響に着目し、以下の検討を行った。

　抗HER3抗体薬物複合体patritumab deruxtecan（HER3-DXd）のEGFR-TKI、プラチナ化学療法耐性のEGFR変異陽性非小細胞肺がん（NSCLC）に対する有効性が発表された。 　EGFR‐TKIはEGFR変異のある進行期NSCLCの標準治療であるが、最終的に耐性が発現する。EGFR‐TKI耐性後はプラチナベースの化学療法が用いられるが、その効果は限定的である。 　HER3を標的とした抗体薬物複合体（ADC）であるHER3-DXdは、第I相結果でEGFR‐TKI に対する多様な耐性機構を持つEGFR変異陽性NSCLC において、管理可能な安全性と抗腫瘍活性が示されている。

　がん患者に対する放射線療法の実施方法が患者の精神疾患（PD）の有無に影響されることはないが、PDがある患者の全生存率は、PDがない患者に比べて有意に低いとする研究結果が、「Clinical and Translational Radiation Oncology」5月号に掲載された。 　ユトレヒト大学医療センター（オランダ）のMax Peters氏らは、matched-pair解析により、PDのあるがん患者とない患者での放射線療法のレジメンと全生存率の違いについて検討した。対象者は、電子患者データベース（EPD）より2015年から2019年の間に一カ所の三次医療機関で放射線療法を受けた患者の中から選出した、PDのあるがん患者88人（PD群）と、がんの種類とステージ、WHO-PS（World Health Organization Performance Status）またはKPS（Karnofsky Performance Status）で評価したパフォーマンスステータス、年齢、性別、放射線療法の前後に受けたがん治療を一致させたPDのない患者88人（対照群）。PD群には、統合失調症スペクトラム障害患者が44人、双極性障害患者が34人、境界性パーソナリティ障害患者が10人含まれていた。対象者の平均年齢（標準偏差）はPD群が61.0（10.6）歳、対照群が63.6（11.3）歳で、がん種は乳がん（27人、30.7％）、肺がん（16人、18.2％）、消化器がん（14人、15.9％）、頭頸部がん（10人、11.4％）、婦人科がん（6人、6.8％）、泌尿器がん（5人、5.7％）、脳腫瘍（4人、4.5％）、その他のがん（6人、6.8％）であった。

　武田薬品工業は、既治療の転移を有する去勢抵抗性前立腺がん（mCRPC）に対し、カボザンチニブ（商品名：カボメティクス）とアテゾリズマブ（商品名：テセントリク）の併用療法を評価する第III相CONTACT-02試験において、同併用療法が主要評価項目である無増悪生存期間（PFS）の統計学的に有意かつ臨床的に意義のある改善を示したと発表した。 　CONTACT-02試験は、1種類の新規ホルモン療法による1回の前治療歴があるmCRPCを対象に、カボザンチニブとアテゾリズマブの併用投与を、2剤目の新規ホルモン療法（アビラテロン＋プレドニゾンまたはエンザルタミド）と比較検討する国際共同臨床第III相ランダム化非盲検比較対照試験。主要評価項目はPFSおよびOSである。

　進展型小細胞肺がん（ES-SCLC）に対するアテゾリズマブ＋化学療法の1次治療による5年生存率は12％であると示された。 　世界肺癌学会（WCLC2023）で、米国・ジョージタウン大学のStephen V. Liu氏らが発表した、第III相IMpower133試験と第4相IMbrella A試験の統合解析で明らかになった。小細胞肺がんに対する免疫治療の長期生存データが示されたのは初めて。 　既報での化学療法単独の5年全生存（OS）率は約2％、OS中央値は約12ヵ月とされる。 　IMbrella A試験は、オープンラベル非無作為化多施設長期観察試験。対象は、IMpower133試験におけるアテリズマブ＋化学療法（カルボプラチン＋エトポシド）群の中で、アテゾリズマブ継続または生存追跡が行われていた患者18例。