新しい経口抗凝固薬（NOAC）は、ほとんどの血栓形成予防において標準療法に対し非劣性であることが認められているが、安全性プロファイルには差があり、とくに眼内出血のリスクについてはほとんどわかっていない。ポルトガル・分子医学研究所のDaniel Caldeira氏らは、NOACに関連した重大な眼内出血のリスクを評価する無作為化比較試験のメタ解析を行った。

　新規Rhoキナーゼ阻害薬のリパスジル塩酸塩水和物（K-115）（商品名：グラナテック）は、単独療法において眼圧下降効果と良好な安全性プロファイルが認められている。熊本大学 眼科学分野教授の谷原 秀信氏らは、他の緑内障治療薬との併用療法を検討する2件の多施設共同無作為化プラセボ対照二重盲検群間比較試験を行い、チモロールまたはラタノプロストへの併用においても眼圧下降効果が認められることを示した。ただし、ラタノプロストへの併用の効果は朝点眼直前（トラフ値）ではみられなかった。JAMA Ophthalmology誌2015年7月1日号の掲載報告。

　長崎県・溝口眼科の溝口 尚則氏は、日本人の原発閉塞隅角症（PAC）および原発閉塞隅角緑内障（PACG）患者におけるプラトー虹彩の有病率、ならびにプラトー虹彩を有する患者の生体パラメーターを明らかにすることを目的として、超音波生体顕微鏡（UBM）を用いて分析する横断的観察研究を行った。その結果、レーザー虹彩切開術（LPI）後のPACおよびPACG患者におけるプラトー虹彩有病率は約20％であること、一方でプラトー虹彩の有無で前眼部に形態学的な違いは認められなかったことなどを報告した。Clinical Ophthalmology誌オンライン版2015年6月29日号の掲載報告。

　アトピー性皮膚炎（AD）の眼合併症には眼瞼炎、角結膜炎、円錐角膜、虹彩炎、白内障、網膜剥離などがあるが、なかでも網膜剥離は若年者に及ぼす影響が大きい。三重大学の佐宗 幹夫氏らは過去20年におけるAD合併網膜剥離について調査した。その結果、最近10年間でAD合併網膜剥離の患者数は顕著に減少していることを明らかにした。著者は「ADに伴う網膜剥離を予防するためには皮膚炎の管理が重要であることが示唆される」とまとめている。Clinical Ophthalmology誌オンライン版2015年6月23日号の掲載報告。

　米国・国立眼研究所（National Eye Institute：NEI）のTanya S. Glaser氏による横断的前向きコホート研究AREDS（Age-Related Eye Disease Study：AREDS）の結果、食事由来のビタミンB群の摂取は加齢による水晶体混濁の発症に影響を及ぼす可能性があることが明らかとなった。著者は結果について「先行研究の所見と一致しており、さらなる研究が必要である」とまとめている。Ophthalmology誌2015年7月号（オンライン版2015年5月9日号）の掲載報告。

　ドライアイは潜在患者数2,000万人以上の現代病であり、とくにコンタクトレンズユーザーにとっては深刻な問題である。ドライアイを防ぐための方法と治療薬選択のポイントに関するセミナーの概要を紹介する。

2015年6月26日承認 ボトックス注用50単位・100単位（グラクソ・スミスクライン） A型ボツリヌス毒素

2015年6月26日承認 アイリーア硝子体内注射液40mg/mL、アイリーア硝子体内注射用キット40mg/mL（バイエル薬品/参天製薬） アフリベルセプト（遺伝子組換え）

　糖尿病診断直後からの数年にわたる厳格な血糖管理が、その後の患者の予後に大きく影響することは、1型糖尿病（T1DM）においてはmetabolic memory（高血糖の記憶）、2型糖尿病（T2DM）においてはlegacy effect（遺産効果）として広く知られている。T1DMにおける糖尿病性腎症、心血管イベントおよび総死亡に対するmetabolic memoryの存在がすでに報告されていたが、本論文により眼科手術に対しても同様にmetabolic memoryの存在が明らかにされた。

　小児の進行性網膜変性疾患であるレーバー先天性黒内障について、ヒトを対象とした遺伝子治療の長期有効性の試験結果が報告された。わずかで一過性ではあるが、網膜感度の改善が示されたという。レーバー先天性黒内障は、RPE65遺伝子変異によって生じる。検討では、rAAV2/2 RPE65ベクターを用いた遺伝子治療が行われた。これまでの遺伝子治療の検討では、夜間視力のわずかな改善が示唆されていたがヒトにおける効果については報告が限定的であった。英国・ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのJ.W.B. Bainbridge氏らが報告した。NEJM誌2015年5月14日号（オンライン版2015年5月4日号）掲載の報告より。