医療一般

ノバルティス ファーマ株式会社は5月29日、欧州連合（EU）における進行性腎細胞がんの治療薬としてのエベロリムス（欧州での予定製品名「Afinitor」）錠の承認を支持する肯定的な意見をヒト用医薬品委員会（CHMP：Committee for Medicinal Products for Human Use）から取得したと発表した。

医療一般

　ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社は2日、インフルエンザウイルスの中のA型／H1N1ウイルスを選択的に同定する検査試薬「インフルエンザA型／H1N1ウイルス検出用試薬」を研究用として発売した。

ジャーナル四天王

妊娠糖尿病を有した女性が、2型糖尿病を発症するリスクは、正常血糖妊娠だった女性に比べ7倍強に上ることが、システマティックレビューおよびメタ解析の結果、明らかになった。ロンドン・Northwick Park病院のLeanne Bellamy氏らによる解析で、Lancet誌2009年5月23日号に掲載された。これまで、妊娠糖尿病患者が2型糖尿病を発症するリスクが高いことは知られていたが、その度合いや時期については十分わかってはいなかった。

ジャーナル四天王

2型糖尿病患者への強化血糖コントロール療法は、標準療法と比べて、冠動脈イベントの低下をもたらし死亡リスクも上昇しないことが、5つの前向き無作為化試験（UKPDS、PROactive、ADVANCE、VADT、ACCORD）のメタ解析の結果、報告された。強化血糖コントロール療法の有益性に関してはこれまで明らかにされていなかった。ケンブリッジ大学公衆衛生/プライマリ・ケア部門のKausik K Ray氏らによる本報告は、Lancet誌2009年5月23日号に掲載されている。

医療一般

小野薬品工業株式会社は2日、完全ヒト型抗PD-1抗体「ONO-4538/MDX-1106」についてがん患者を対象とした第I相単回および反復投与試験の成績を発表した。

医療一般

米国ファイザー社は、英国の国立臨床研究所（NICE: National Institute for Health and Clinical Excellence）が最終評価書（FAD: final appraisal document）を発行して「スーテント」（一般名：スニチニブリンゴ酸塩）を進行性の消化管間質腫瘍（GIST: gastrointestinal stromal tumor）の患者を治療するための二次選択薬として償還対象とするよう推奨されたことを発表した。

医療一般

アステラス製薬株式会社は2日、5月30日から6月4日まで米国・シカゴにて開催されている米国消化器病学会（American Gastroenterology Association：AGA）にて、低用量アスピリン起因性消化管障害の予防にH2受容体拮抗剤「ガスター」（一般名：ファモチジン）が有効であるという試験「FAMOUS」の結果を発表したと報告した。

医療一般

武田薬品工業株式会社は17日、ストレスからくる胃腸の不具合に対応したＯＴＣ医薬品「ストレージタイプＨ」「ストレージタイプＩ」「ストレージタイプＧ」を新発売する。

医療一般

バクスター株式会社は2日、腎臓病患者をサポートする情報サイト「腎臓病なんでもサイト」（

医療一般

アステラス製薬株式会社は5月29日、免疫抑制剤「プログラフ」（一般名：タクロリムス）に関し、当社の米国子会社アステラス ファーマUS, Inc.（本社：米国イリノイ州ディアフィールド）が2006年2月に申請していた「腎臓移植における拒絶反応の抑制でのミコフェノール酸モフェチル（MMF）との併用療法」の添付文書変更について、5月19日（現地時間）に米国食品医薬品局（FDA）より承認を取得したと発表した。

医療一般

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカル カンパニーは1日より、腎動脈狭窄症に対する治療法の一つである腎動脈ステント留置術に使用される腎動脈専用ステント「PALMAZ　Genesis」（販売名：腎動脈用パルマッツ　ジェネシス）を発売した。

ジャーナル四天王

非ST上昇型急性冠動脈症候群の患者への、血管造影前の、抗血小板薬、糖蛋白IIb/IIIa阻害剤の投与は、12時間以上前では、血管造影後の投与（PCI前）と有効性が変わらないばかりか、安全性の面で、非致死的出血リスクの上昇および輸血の必要性が増加することが明らかになった。これまで、同剤投与の開始時期については明らかにされていなかった。報告は、アメリカ・Brigham and Women’s病院TIMI（Thrombolysis in Myocardial Infarction）研究グループのRobert P. Giugliano氏らによるもので、早期投与はハイリスク患者の虚血性合併症予防に有効であるとの仮説を立て行われたEARLY ACS（Early Glycoprotein IIb/IIIa Inhibition in Non.ST-Segment Elevation Acute Coronary Syndrome）試験の結果。NEJM誌2009年5月21日号（オンライン版2009年3月30日号）で発表された。

ジャーナル四天王

非ST上昇型急性冠動脈症候群の患者への冠動脈造影を、ルーチンに24時間以内に行うことが転機の改善に寄与することが明らかにされた。ただし、ハイリスク患者に限られる。これまで、侵襲的治療が転機の改善に寄与することは報告されていたが、介入の至適時期については明らかにされていなかった。カナダ・マクマスター大学病院Hamilton Health SciencesのShamir R. Mehta氏らによって行われた、TIMACS（Timing of Intervention in Acute Coronary Syndrome）試験からの報告で、NEJM誌2009年5月21日号で掲載された。

ジャーナル四天王

薬剤抵抗性慢性心筋虚血に対し、自己骨髄由来単核球細胞を心筋内に注入すると、わずかではあるが心筋灌流が短期間で有意に改善することがわかった。オランダLeiden大学心臓病学部門のJan van Ramshorst氏らが、患者50人を対象に無作為化プラセボ対照二重盲検試験を行い明らかにしたもので、JAMA誌2009年5月20日号で発表した。

ジャーナル四天王

白内障の手術前14日間に、αアドレナリン受容体遮断薬のタムスロシン（商品名：ハルナールほか）を服用していた人は、術後合併症リスクが2倍以上に増大することが報告された。Institute for Clinical Evaluative Sciences（カナダ、トロント）のChaim M. Bell氏らが、オンタリオ州のヘルスケアデータを用いて行った後ろ向きコホート研究の結果明らかにしたもので、JAMA誌2009年5月20日号で発表した。タムスロシンは、白内障とともに、高齢男性に多い疾患である前立腺肥大の治療薬。同剤に関してはこれまで、白内障手術中に瞳孔拡大を阻害する可能性があることが明らかにされていた。

医療一般

比較.com株式会社の子会社である株式会社ヒメナ・アンド・カンパニーは、遺伝子の一部を解析することによりABO式血液型を判別できる検査キットを、5月28日より発売した。

医療一般

ファイザー株式会社が1月に行った、アラフォー世代と呼ばれる40歳前後の女性を対象に、「緑内障」の認知度、および目の健康や目の病気についての意識調査によると、 “アラフォー主婦”の半数が2年以上「目の検査」を受けていないことがわかった。「緑内障」は、40歳以上の日本人の20人に1人が罹患しているといわれ、中途失明原因の第1位でもある。

医療一般

アストラゼネカ株式会社は25日、医療の進展に伴い高額化する医療費負担で悩む患者が増えていることを受けて、高額療養費制度に関する情報を提供するウェブコンテンツ「高額療養費制度お助けガイド」(http://www.az-oncology.jp/guide/index.html )を同社の運営するウェブサイト『がんになっても』内に開設したと発表した。

ジャーナル四天王

HIV-1感染症の拡大予防対策は、危険な性行為や麻薬の常用といったリスク行動対策とは別に、高活性抗レトロウイルス療法（HAART・多剤併用療法）の予防的観点での投与が、近く本格化するかもしれない。British Columbia Centre for Excellence in HIV/AIDS（カナダ）のEvan Wood氏らは、これまで未報告だった地域ベースでの血漿HIV-1 RNA濃度とHIV-1発症率との関連について前向きコホート研究を行い、「リスク行動とは独立した関連が見られ、血漿HIV-1 RNA濃度との関連でHIV-1発症を予測することができた」ことを明らかにした。BMJ誌2009年5月16日号（オンライン版2009年4月30日号）より。

ジャーナル四天王

乾癬患者の治療として有用なUVB光線療法について、自宅で行っても外来で行うのと同じ効果が得られ安全面でも問題ないことが明らかにされた。オランダ・ユトレヒト大学皮膚科学のMayke B G Koek氏らによって行われたプラグマティック多施設単盲検無作為化試験（PLUTO Study）からの報告で、自宅での治療は患者の負担軽減につながり、満足度が高いことも報告されている。自宅治療用のUVB光線療法機器は1970年代後半から使われているが、これまで効果や安全性、コンプライアンスについては検討されていなかった。BMJ誌2009年5月16日号（オンライン版2009年5月7日号）より。