日本語でわかる最新の海外医学論文|page:1094

産後うつ病:電話による母親対母親のピアサポートに予防効果

出産後2週間以内に産婦の13%が産後うつ病にかかるとの報告があり、特に、対人関係の希薄な場合に産後うつ病発症リスクが高いことが知られている。逆に言えば、リスクの高い女性を対象に介入を行えば、高い予防効果が得られるのではないか。トロント大学(カナダ)C-L Dennis氏らの研究グループが行った報告が、BMJ誌2009年1月31日号(オンライン版2009年1月15日号)に掲載された。

産後うつ病:訪問保健師による心理学的介入が有効

産後うつ病では、保健師の訪問によるEdinburgh postnatal depression scale(EPDS、http://www.patient.co.uk/showdoc/40002172/)を用いたスクリーニングと、心理学的な情報提供に基づく介入治療が有効なことが、イギリスSheffield大学のC Jane Morrell氏らが実施したプライマリ・ケアベースのクラスター無作為化試験で明らかとなった。産後うつ病は遷延化のリスクがある重大な疾患だが、病態の把握が難しく、抗うつ薬の使用が困難であるため、心理学的な介入は実践的な治療選択肢とされる。BMJ誌2009年1月31日号(オンライン版2009年1月15日号)掲載の報告。

AMG706の非小細胞肺がんを対象とした試験の、非扁平上皮がん患者の新規患者登録再開の見通し

武田薬品工業株式会社と、同社の100%子会社である米国ミレニアム社とアムジェン社は12日、AMG706(一般名:Motesanib)に関する非小細胞肺がんを対象とする臨床第3相試験について、独立データモニタリング委員会(Independent Data Monitoring Committee:DMC)より、約1,100例のデータを再評価した結果、一時中断していた非扁平上皮がん患者の新規登録再開を推奨する旨の通知を受けたと発表した。

旧共産主義国における成人死亡率上昇の原因とは?

旧共産主義国では、急速な民営化の進展が労働年齢男性の死亡率上昇の主要原因であることが、イギリスCambridge大学社会政策学部のDavid Stuckler氏らの調査で明らかとなった。1990年代初頭~中期のヨーロッパや中央アジアにおける共産主義から資本主義への転換は国民の健康に破滅的な結果をもたらしたという。UNICEFはこの経済システムの転換によって300万人以上が早世したとし、国連開発計画(UNDP)の試算では失われた人口は1,000万人以上に達する。Lancet誌2009年1月31日号(オンライン版1月15日号)掲載の報告。

麻疹(はしか)は2010年までに撲滅できるか ?

2010年までに麻疹(はしか)ウイルスを撲滅するというヨーロッパの計画は、ワクチン接種率が不十分なため達成できない可能性が高いことが、デンマークStatens Serum研究所疫学部のMark Muscat氏らEUVAC.NETの研究グループの調査で明らかとなった。ヨーロッパでは、2006~07年にいくつかの国ではしかの大規模感染が起きたため、ウイルスの撲滅が計画されたという。Lancet誌2009年1月31日号(オンライン版2009年1月7日号)掲載の報告。

ADA欠損症患児への遺伝子治療の長期転帰

ADA(アデノシンデアミナーゼ)欠損症患児への遺伝子治療が、安全かつ有効であることが、San Raffaele Telethon遺伝子治療研究所のAlessandro Aiuti氏らによって報告された。ADA欠損は、致死的なプリン代謝異常と免疫不全を示す重症複合免疫不全症(SCID)の原因となり、治療法としてはHLA一致同胞ドナーからの幹細胞移植があるが、ドナーがいないなど治療が適応される患者は限られている。本報告は、長期転帰の検討で、NEJM誌2009年1月29日号にて掲載された。

小児がんからの女性生存者、40歳までのマンモグラフィ実施率低く留まる

小児がんで胸部放射線治療を受けたことのある女性生存者は、若年での乳がん発症リスクが高いため、25歳(または同治療後8年経過後のどちらか後に来る方)からのマンモグラフィ実施がガイドラインで勧告されている。ところが、40歳未満の6割強が、過去2年以内にマンモグラフィによる乳がんのスクリーニング検査を受けていないなど、実施率が低いことがわかった。これは、米国Memorial Sloan-Kettering Cancer CenterのKevin C. Oeffinger氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年1月28日号で発表した。