ノバルティス ファーマ株式会社は、4月23日、経口2型糖尿病治療薬｢ビルダグリプチン（一般名）」（開発コード：LAF237）について、製造販売承認の申請を行ったと発表した。

アストラゼネカ社は21日、乳幼児喘息治療に対する「パルミコート吸入液」の長期投与試験の結果を発表した。

グラクソ・スミスクライン社は4月16日にパッチタイプの禁煙補助剤「シガノンCQ」が「禁煙時のイライラ・集中困難・落ち着かないなどの症状の緩和」の効能・効果をもつOTC医薬品として承認を取得したと発表した。

ファイザー社は、5月8日（木）にニコチン依存症の喫煙者に対する新しい禁煙補助薬「チャンピックス錠」（一般名：バレニクリン酒石酸塩）を発売すると発表した。

日本ベーリンガーインゲルハイム社は、第60回米国神経学会議において非麦角系選択的D2受容体作動薬プラミペキソールによる治療が、レストレスレッグス症候群（むずむず脚症候群）に伴う睡眠障害の改善に有益とするデータが示されたと発表した。

平成20年度診療報酬改定で、がん性疼痛の緩和を目的に医療用麻薬（オピオイド鎮痛薬）を投与しているがん患者に対して、WHO方式のがん性疼痛治療法に従って、計画的な治療管理と療養上必要な指導を継続的に行い、麻薬を処方することに対して「がん性疼痛緩和指導管理料（100点）」が算定できるようになった。保医発第0305001号（平成20年3月5日付）の「診療報酬の算定方法の制定等に伴う実施上の留意事項について」で通知された（下欄参照）。

ファイザー株式会社が行った12歳以上の一般生活者のうち、うつ病・うつ病関連疾患で受診経験がある1,000名を対象にインターネット調査によると、受診経験のあるうつ病患者の約4人に1人が治療を中断したことがあることがわかった。

ファイザー株式会社が行った12歳以上の一般生活者4,000人を対象とするインターネット調査によると、約8人に1人がうつ病・うつ状態の可能性があることがわかった。

アステラス製薬は、心機能検査補助剤「Lexiscan（レキスキャン）」が心筋シンチグラム時の心筋負荷の適応で米ＦＤＡから承認を取得した、と発表した。

ジョンソン・エンド・ジョンソン（Ｊ＆Ｊ）が実施した「足に関する認識調査」から、足の血管に起こった動脈硬化による血流不全のため、さまざまな障害を引き起こす「閉塞性動脈硬化症（PAD）」の自覚症状があっても病院に行く人は16％で、８割もの人が放置していることがわかった。

これまでもネットで運動や食事等の生活指導を行うプログラムはいくつか試みられてきたが、成功モデルはなかった。4月からのメタボ健診スタートを受けて、また新たな取り組みが増えている。果たして今度はブレイクするか？

アステラス製薬と米国国立精神衛生研究所（ＮＩＭＨ）の研究グループは、精神疾患の発症に関与するＧ蛋白共役型受容体「ＳＲＥＢ２」を発見した、と発表した。４月７日付の米国科学アカデミー紀要誌に掲載された。

米ファイザーは、慢性安定狭心症（胸痛）患者において、リピトール（アトルバスタチンカルシウム）80mgが心筋虚血（心臓への血液供給と酸素が不十分な状態）に対する想定以上に強力な減少効果を示した、と発表した。

4日、先頃、発表されたONTARGET試験の発表を受けて、日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社、アステラス製薬株式会社は、ARBテルミサルタン（販売名：ミカルディス）が心血管疾患のハイリスク患者に対して、既に心血管疾患の発症抑制効果が確立しているACE阻害薬ラミプリルと同等の効果を有することを発表し、同日、檜垣實男氏（愛媛大学大学院 病態情報内科学 教授）はその意義についてプレスセミナーにおいて講演した。ここではその内容を基にONTARGET試験に関していくつかの観点からレビューする。

厚労省は４月３日付で、非ステロイド系抗炎症剤のピロキシカムとアンピロキシカムについて急性期効能を削除する一変承認を行った。

iPodをはじめとするデジタル音楽プレーヤーの心臓ペースメーカーへの影響が指摘されていたが、その影響はないとの研究が「Heart Rhythm」４月号に発表された。

バイエル ヘルスケア社は、第23回欧州泌尿器科学会年会(EAU2008)において、レビトラ（塩酸バルデナフィル）が脂質代謝障害を有するＥＤ（勃起不全）患者に対する治療として有効であることが報告されたと発表した。

湧永製薬は肥満に関連する遺伝子検査キットを発売した。遺伝子解析に基づき「りんご型」「洋なし型」「バナナ型」「標準型」の肥満体質タイプを判定し、遺伝子タイプに合った食事や運動のアドバイスを実施する。

4月2日、塩野義、ヤンセンファーマ、テルモ、帝国製薬の４社は、がんで起きる痛みの緩和治療を普及するため、「がん性疼痛緩和推進コンソーシアム」を設立したと発表した。

０８年度診療報酬改定を背景にジェネリック医薬品の促進を目指して医療関係者向けWEBサイトが相次いでリリースされた。