3月16日（木）に、「医学系研究をわかりやすく伝えるための手引き」シンポジウムがオンラインで開催される。シンポジウムに先立って、本プロジェクトの主任研究員である井出 博生氏と山田 恵子氏が、成果の一端を2週にわたって報告する。第1回は井出氏が、医学系研究で使われる用語が研究者と一般人で意味が異なるケースについて、調査結果を踏まえて紹介する。

　日本医師会会長の松本 吉郎氏は3月1日の定例記者会見で、新型コロナウイルス感染症の5類感染症への変更後の発熱外来診療体制の維持・充実に向けて、日本医師会の取り組みや意見を述べた。 　「類型の変更後には、新規感染者数が過去の感染拡大を大幅に超える事態も想定される。新規感染者数の把握方法が定点報告に基づくことになり、これまでとの比較も困難になるため、入院や外来の医療逼迫度合いが最も重要な指標になる。日本医師会では、外来の医療提供体制、とりわけ現在の約4万2,000軒の診療所・病院による発熱外来診療体制の維持が重要」と前置きした上で、「これまで季節性インフルエンザの検査・診療を行ってきた医療機関の新規参画、かかりつけ患者のみを受け入れてきた医療機関の幅広い患者の受け入れが重要である」と協力を求めた。

　HER2低発現乳がんの疫学的特徴や予後の観点から、HER2ゼロ乳がんと臨床的に異なるサブタイプと言えるのだろうか。今回、米国・シカゴ大学のDaniel S. Peiffer氏らが米国がんデータベースを用いて約114万人の大規模コホート研究を実施したところ、HER2低発現の割合は、ヒスパニック系患者および非ヒスパニック系黒人患者が、非ヒスパニック系白人患者と比べてわずかに低く、また、全生存期間（OS）はHER2低発現乳がんのほうがHER2ゼロ乳がんよりわずかに良好だった。これらの結果から、HER2低発現乳がんとHER2ゼロ乳がんの治療反応性と長期予後が類似している可能性が示唆された。JAMA Oncology誌オンライン版2023年2月23日号に掲載。

　体外受精（IVF）で授かった子供の学齢期の発達と教育の成果は、自然妊娠の子供と同等であることを、オーストラリア・メルボルン大学のAmber L. Kennedy氏らが明らかにした。著者らは、「この結果は、現在および将来の両親と臨床医に大きな安心感を与えるものである」とまとめている。PLOS Medicine誌2023年1月24日号の報告。 　IVFは生体外での一般的な受胎の方法であるが、生まれた子供への長期的な影響を理解することは重要である。研究者らは、IVFによる妊娠が小学校在学中の児童期の発達および教育の成果に及ぼす影響を、自然妊娠と比較し明らかにする目的で本研究を行った。

　新潟・糸魚川総合病院の勝木 将人氏らは、小児および青年期の頭痛、片頭痛、薬物乱用頭痛の有病率を調査するため、小学校から高校までの日本人学生を対象に、学校ベースのオンラインアンケートを実施した。また、片頭痛を引き起こすトリガーについて調査するとともに、頭痛頻度に対するCOVID-19パンデミックの影響も併せて検討を行った。その結果、小児および青年期において、頭痛による生活への支障は大きいことが明らかとなった。結果を踏まえ著者らは、頭痛の臨床診療におけるアンメットニーズを修正する必要があるとしている。Clinical Neurology and Neurosurgery誌オンライン版2023年1月20日号の報告。

　運転中に渋滞に巻き込まれたときに頭がぼんやりしてきたという経験があるなら、それは目の前を走るトラックのディーゼルエンジンからの排出ガスが原因かもしれない。ビクトリア大学（カナダ）のJodie Gawryluk氏らの研究から、わずか2時間程度であってもディーゼル排ガスに曝されると、脳の機能的結合性が低下し、思考力や記憶力の低下につながる可能性があることが明らかになった。この研究結果は、「Environmental Health」に1月14日発表された。 　Gawryluk氏らは今回、実験室で19〜49歳の成人25人（男性14人、女性11人）を、ディーゼル排ガスとフィルターで浄化した空気の両方に120分間曝露させるクロスオーバー試験を実施。MRIにより、浄化した空気への曝露前後とディーゼル排ガスへの曝露前後の4種類のデータを取得して、脳への影響を評価した。その結果、ディーゼル排ガスへの曝露後には、浄化した空気への曝露後に比べて、認知機能や意思決定、抑うつ症状に関連する脳領域における機能的結合性が低下していることが確認された。

　子どもの免疫は、新型コロナウイルスの初回感染時にそれを排除する働きが優れている半面、成人のように一度感染したウイルスを記憶して再感染に備えることは苦手のようだ。ガーバン医学研究所（オーストラリア）のTri Phan氏らの研究による知見であり、同氏は「子どもたちは初回感染時のウイルス排除に優れている代償として、2回目にウイルスに曝露された時に免疫が機能するための記憶をする機会を失っていると言える」と話している。詳細は「Clinical Immunology」1月号に掲載された。

　厚生労働省は2月28日、5～11歳を対象としたファイザーの新型コロナウイルスmRNAワクチン「販売名：コミナティ筋注5～11歳用（2価：起源株/オミクロン株BA.4-5）」について、追加接種（追加免疫）として承認したことを発表した。本剤は、5～11歳の初回免疫に使用することはできない。 　本剤の追加免疫の用法および用量は、同社製の5～11歳用1価ワクチンと変わらず、添付文書に以下のように記されている。 6. 用法及び用量 本剤を日局生理食塩液1.3mLにて希釈する。 追加免疫として、1回0.2mLを筋肉内に接種する。

　平均血糖値が同じ180mg/dLであってもHbA1cが7.0％台の人もいれば、9.0％近くの人もいると、A1c-Derived Average Glucose（ADAG）研究で報告されている。これらの現象はヘモグロビン糖化に個人差があるのではないかと推察されている。2型糖尿病ではヘモグロビン糖化インデックス（HGI）が高い人は、糖尿病合併症、心血管疾患、死亡リスクが増大すると報告されている。しかし、日本人1型糖尿病での報告はなかった。

　バイエル薬品は2023年2月24日、経口アンドロゲン受容体阻害薬（ARi）であるダロルタミド（商品名：ニュベクオ）について、遠隔転移を有する前立腺がんへの適応追加承認を取得した。 　今回の承認は、遠隔転移を有する前立腺がん患者を対象とした第III相ARASENS試験の良好な結果に基づくもの。

　双極性障害、うつ病、自殺企図における寄生性原生生物トキソプラズマ（T. gondii）の潜伏感染の影響については長期間にわたり議論されているが、T. gondiiが脳や行動を操作する方法に関してエビデンスは不足しており、この推測は不明のままである。トルコ・イスタンブール大学のOmer Faruk Demirel氏らは、自殺企図を有する/有さない双極性障害およびうつ病患者へのT. gondii感染の影響を検討するため本研究を実施した。その結果、T. gondii潜伏感染は、双極性障害および自殺企図の原因と関連している可能性が示唆された。Postgraduate Medicine誌オンライン版2023年2月6日号の報告。

　高齢者の要支援・要介護度に応じた老人ホーム入所のリスク因子が信州大学医学部保健学科　佐賀里 昭氏らの研究で明らかとなった。PLoS One誌2023年1月27日号の報告。 　高齢者の介護施設入所リスクを基本動作と日常生活動作（ADL）の観点から明らかにすることを目的とし、レトロスペクティブ研究が行われた。 　A市における2016～18年の介護保険認定調査の要介護認定者のうちデータにアクセス可能であった1万6,865例の性別、年齢、世帯構成、要介護度などのデータを取得し、グループタイプを従属変数、基本動作得点とADL得点を独立変数として、多変量二項ロジスティック回帰分析を行った。

　明治薬科大学のYusuke Okada氏らは、日本人統合失調症患者に対する各種長時間作用型注射剤（LAI）抗精神病薬（アリピプラゾール、パリペリドン、リスペリドン、フルフェナジン/ハロペリドール）の有効性の比較を行った。その結果、アリピプラゾールとパリペリドンのLAIは、フルフェナジン/ハロペリドールと比較し、精神科入院およびLAI中止のリスクが低かった。また、アリピプラゾールLAIは、リスペリドンよりもLAI中止リスクが低いことも報告した。Schizophrenia Research誌2023年2月号の報告。

　紅皮症性アトピー性皮膚炎（AD）は、広範な皮膚病変によって定義され、合併症を引き起こし、場合によっては入院に至る重症ADである。米国・ノースウェスタン大学のAmy S. Paller氏らは、デュピルマブの有効性と安全性を検討した6つの無作為化比較試験の事後解析において、紅皮症性AD患者に対するデュピルマブ治療は、全体集団と同様にADの徴候・症状の迅速かつ持続的な改善をもたらし、安全性は許容できるものであったと報告した。JAMA Dermatology誌オンライン版2023年2月1日号掲載の報告。 　中等症～重症のAD患者を対象にデュピルマブの有効性と安全性を検討した6つの国際共同、多施設共同、無作為化、二重盲検、プラセボ対照比較試験について、事後解析が行われた。対象は、AD病変が体表面積（BSA）の90％以上かつ全般症状スコア（Global Individual Sign Score）の紅斑のスコアが1以上を満たした患者とした（紅皮症性AD）。

　SGLT2阻害薬（SGLT2-i）が腎結石のリスクを抑制することを示唆するデータが報告された。患者データの解析や動物実験などによって明らかになったもので、東北医科薬科大学医学部腎臓内分泌内科の廣瀬卓男氏、同泌尿器科（現在は四谷メディカルキューブ泌尿器科）の阿南剛氏らによる論文が、「Pharmacological Research」12月発行号に掲載された。さらに同氏らは、経口血糖降下薬のタイプ別の解析を実施。唯一、SGLT2-iが処方されている患者のみ、尿路結石が有意に少ないという結果が、「Kidney International Reports」に2月2日、レターとして掲載された。

　腎機能が低下している新型コロナウイルス感染症（COVID-19）患者に対するレムデシビルの安全性を検討した研究結果が報告された。eGFR30mL/分未満と以上の患者群を比較した結果、死亡率や有害事象発生率に有意差はなかったという。公立陶生病院薬剤部の梅村拓巳氏らによる研究であり、詳細は「Healthcare」に11月17日掲載された。 　レムデシビルはCOVID-19治療薬として世界的に使用されている抗ウイルス薬。ただし、添加剤のスルホブチルエーテルβ-シクロデキストリンナトリウム（SBECD）の尿細管への蓄積により、腎機能の低下が促される可能性があるとの理由で、重度の腎機能障害患者への投与は推奨されていない。レムデシビルを用いた臨床試験の対象者も多くの場合、腎機能が低下している患者が除外されているため、腎機能低下症例での安全性に関する情報はいまだ十分でない。しかし実臨床では、腎機能が低下しているCOVID-19患者であっても同薬が必要とされることが少なくない。このような背景のもと梅村氏らは、同院入院患者での後方視的症例対照研究により、同薬の安全性を検討した。

　米国が費やす医療費は、他の裕福な国々の最大で4倍に上るが、それに見合う成果を得られていないようだ。非営利団体の米コモンウェルス基金が1月31日に発表した報告書によると、米国の医療費がGDPに占める割合は約18％に上るが、米国人の平均寿命は低下し続けているという。 　この報告書を執筆した同財団のInternational Program in Health Policy and Practice InnovationsのMunira Gunja氏は、「OECD（経済協力開発機構）加盟国の中で、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC）が整っていないのは米国だけだ。われわれの平均寿命は低下し続けており、他の国々に比べて回避可能な死亡率も高い」と話す。さらに同氏は、「加えて、米国ではプライマリケア医不足も深刻であり、プライマリケアに投入される資金も潤沢ではない。このような状況は人々が基本的な予防医療を受ける妨げとなり、結果的に慢性疾患を誘発している」と指摘する。

　国立国際医療研究センターの森岡 慎一郎氏らの横断研究により、COVID-19回復患者の4分の1 以上で、ほとんどが急性期に軽症にもかかわらず、COVID-19の発症または診断から6、12、18、24ヵ月後に1つ以上の症状を有していることがわかった。本研究では、各症状の持続と関連する因子も検討した。Public Health誌オンライン版2023年2月13日号に掲載。 　2020年2月～2021年11月に、COVID-19から回復し国立国際医療研究センターで受診した患者に調査を実施した。人口統計学的データ、臨床データ、COVID-19罹患後症状の存在と期間に関するデータを取得し、多変量線形回帰分析を用いて、症状持続の関連因子を調べた。 　主な結果は以下のとおり。

　うつ病患者の多くは、不安症状を合併している。デンマーク・H. Lundbeck A/SのMichael Adair氏らは、うつ病患者の不安症状の治療に有効であるといわれているボルチオキセチンが、承認されている用量の範囲で有効性および忍容性が認められるかを検討した。その結果、ボルチオキセチンは、前治療で効果不十分であった患者を含むうつ病および高レベルの不安症状を有する患者に対し、有効かつ良好な忍容性を示し、最大の効果が20mg/日で認められたことを報告した。Journal of Affective Disorders誌オンライン版2023年1月25日号の報告。

　性的マイノリティ（レズビアン、バイセクシャル、トランスジェンダー）の乳がん患者では、シスジェンダー（性自認と生まれ持った性別が一致している人）で異性愛者の乳がん患者と比較して、症状発現から診断までの期間が長く、再発リスクが3倍であることが、米国・スタンフォード大学のErik Eckhert氏らの研究により明らかになった。JAMA Oncology誌オンライン版2023年2月2日号掲載の報告。