上皮成長因子受容体（EGFR）チロシンキナーゼ阻害薬（TKI）による治療後に病勢が進行したEGFR変異陽性の局所進行または転移のある非小細胞肺がん（NSCLC）の治療において、化学療法単独と比較してivonescimab（抗プログラム細胞死-1［PD-1］）/血管内皮細胞増殖因子［VEGF］二重特異性抗体）＋化学療法は、無増悪生存期間（PFS）を有意に改善し、安全性プロファイルは忍容可能であることが、中国・中山大学がんセンターのWenfeng Fang氏らHARMONi-A Study Investigatorsが実施した「HARMONi-A試験」で示された。研究の成果は、JAMA誌オンライン版2024年5月31日号で報告された。

　2024年5月、Meiji Seikaファルマは造血幹細胞移植後の慢性移植片対宿主病（GVHD）に対する新薬、選択的ROCK2阻害薬ベルモスジル（商品名：レズロック）を発売開始した。本薬剤はKadmon（現サノフィ）が開発したもので米国では2021年に発売されており、今回国内治験が終了し、保険承認、販売開始に至った。6月6日には慢性GVHDと本薬剤についてのプレスセミナーが行われ、北海道大学大学院 血液内科の豊嶋 崇徳氏が「造血幹細胞移植の最新動向と移植後の健康問題」と題した講演を行った。 　「造血幹細胞移植には、患者自身の細胞を使う自家移植と、血縁者や白血球の型が合う他人の細胞を使う同種移植があり、近年では自家移植が年間約2,000件超の一方で、同種移植は4,000件弱と倍近く行われている。この背景には、骨髄バンク・さい帯血バンクなどが充実したことや、以前は移植不適とされたHLA（ヒト白血球抗原）が半合致の人からも新たなGVHD予防法の開発によって移植できるようになったことがある。

　化学療法、免疫療法、標的療法、ホルモン療法は、がんが進行して終末期に近い状態になったがん患者の生存率を改善しないことが、新たな研究で明らかになった。米イエール大学がんセンターのMaureen Canavan氏らによるこの研究結果は、「JAMA Oncology」に5月16日掲載された。Canavan氏は、「末期がん患者に治療を施しても生存率の改善は認められなかった。がん専門医はこの研究結果を患者に説明し、治療目標に関する話し合いを見直すべきだ」と述べている。 　末期がん患者に対する全身性抗がん療法（SACT）は、入院率や集中治療室の利用率の増加、ホスピスへの移行の遅れ、生活の質（QOL）の悪化、医療費の増加と関連することが示されている。米国臨床腫瘍学会（ASCO）と全国品質フォーラム（NQF）は、このことを踏まえ、末期がん患者の終末期ケアを改善するために、「死亡前14日以内に化学療法を受けた患者の数」をNQF 021と呼ぶ指標として設定した。NQF 021の対象は、化学療法以外にも免疫療法や標的療法など全ての全身療法に拡大されつつある。

　切除可能なIII期の肉眼的な悪性黒色腫の治療では、ニボルマブによる術後補助療法と比較して、イピリムマブ＋ニボルマブによる2サイクルの術前補助療法は無イベント生存率（EFS）が有意に優れ、病理学的奏効も良好であることが、オランダがん研究所のChristian U. Blank氏らが実施した「NADINA試験」で示された。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2024年6月2日号に掲載された。 　NADINA試験は、オランダとオーストラリアの施設を中心とする国際的な無作為化第III相試験であり、2021年7月～2023年12月に参加者の無作為化を行った（Bristol Myers Squibbなどの助成を受けた）。 　年齢16歳以上の切除可能なIII期の肉眼的な悪性黒色腫で、1つ以上の病理学的に証明されたリンパ節転移および最大3つのin-transit転移を有する患者423例を登録し、術前補助療法としてイピリムマブ＋ニボルマブの投与（3週ごと）を2サイクル行う群に212例（年齢中央値60歳［範囲：22～84］、女性33.5％）、術後補助療法としてニボルマブの投与（4週ごと）を12サイクル行う群に211例（59歳［19～87］、36.0％）を割り付けた。

　移植が非適応の多発性骨髄腫患者の1次治療において、標準治療であるボルテゾミブ＋レナリドミド＋デキサメサゾン（VRd）と比較して抗CD38モノクローナル抗体イサツキシマブ＋VRdは、60ヵ月の時点での無増悪生存（PFS）を有意に改善し、イサツキシマブを加えても新たな安全性シグナルの発現は観察されないことが、フランス・リール大学のThierry Facon氏らIMROZ Study Groupが実施した「IMROZ試験」で示された。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2024年6月3日号で報告された。

　近年、糖尿病とがんの相互関連性が着目されており、国内外で研究が進められている。日本では、2013年に日本糖尿病学会と日本癌学会による糖尿病とがんに関する委員会から、医師・医療者・国民へ最初の提言がなされた。糖尿病は全がん、大腸がん、肝がん、膵がんの発症リスク増加と関連するとされている。5月17～19日に開催された第67回日本糖尿病学会年次学術集会で、シンポジウム11「糖尿病とがんをつなぐ『腫瘍糖尿病学』の新展開」において、能登 洋氏（聖路加国際病院内分泌代謝科）が「糖尿病とがんの関係 2024 update」をテーマに講演を行った。講演の主な内容は以下のとおり。

　転移のあるHER2-炎症性乳がんおよび炎症性乳がんではないトリプルネガティブ乳がん（TNBC）患者において、導入化学療法後、ペムブロリズマブ単剤での維持療法で治療効果が持続したことが、米国・テキサス大学MDアンダーソンがんセンター/ハワイ大学の岩瀬 俊明氏らによる第II相試験で示された。さらにバイオマーカー試験で、ベースライン時にT細胞クローナリティーが高い患者では、ペムブロリズマブ維持療法により病勢コントロール期間の延長がみられた。Clinical Cancer Research誌2024年6月3日号に掲載。

　切除不能な肝転移のある大腸がん（uCLM）に対する現在の標準療法は化学療法（CT）だが、近年肝移植（LT）が有望な結果を示している。こうした背景からLT＋CTの併用療法をCT単独と比較した初のランダム化試験TransMetが実施された。米国臨床腫瘍学会年次総会（2024 ASCO Annual Meeting）において、フランス・パリ・サクレー大学のRene Adam氏が本試験の中間解析結果を報告し、LT＋CT併用療法が生存率を改善するとの結果に話題が集まった。

　ミスマッチ修復機能欠損（dMMR）の局所進行大腸がん患者において、ニボルマブ＋イピリムマブによる術前補助療法の忍容性および安全性は良好であり、高い病理学的奏効を得られたことが、オランダ・Netherlands Cancer InstituteのMyriam Chalabi氏らによる第II相多施設共同単群試験「NICHE-2試験」の結果で示された。dMMR腫瘍は、転移のない大腸がん患者の10～15％に認められ、化学療法の有効性は限られている。小規模なNICHE試験でニボルマブ＋イピリムマブによる術前補助療法の有用性が示唆されていたが、さらに多くの症例において有効性と安全性を検討する目的でNICHE-2試験が行われた。NEJM誌2024年6月6日号掲載の報告。

　成人T細胞白血病・リンパ腫（ATL）のうち、急性型、リンパ腫型、予後不良因子を有する慢性型のATL（aggressive ATL）は予後不良で、化学療法による生存期間中央値は約1年と報告されている。一方、aggressive ATLへの同種造血幹細胞移植（allo-HSCT）による3年全生存割合（OS）は約40％とされるが、その多くが後ろ向き解析に基づくものである。日本臨床腫瘍研究グループ（JCOG）では、aggressive ATLに対するallo-HSCTの有効性と安全性を検証するため、第III相単群検証的試験（JCOG0907）を実施。琉球大学の福島 卓也氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2024 ASCO Annual Meeting）で結果を発表した。