不眠症に対する長期的な薬物療法を中止すると、リバウンドや禁断症状が出現し、最適でない治療につながる可能性がある。琉球大学の高江洲 義和氏らは、レンボレキサントの第III相臨床試験の事後分析を行い、不眠症治療におけるレンボレキサント長期治療中止後の影響を評価した。その結果、レンボレキサントは反跳性不眠リスクが低く、6～12ヵ月後の長期治療後に突然中止した場合でも、その有効性が維持されることを報告した。Clinical and Translational Science誌オンライン版2022年12月23日号の報告。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に一度感染したりワクチン接種によって免疫を獲得すると、COVID-19罹患時の重症化リスクが低下する一方で、感染リスクの抑制効果は十分でない理由の一部が明らかになった。感染後の重症化の抑止に重要な血液中の抗体価は比較的長期間、高いレベルに維持されるのに対して、感染自体を防ぐのに重要な鼻粘膜の抗体価は短期間で低下してしまうためではないかという。また、ワクチン接種によって血液中の抗体価は上昇するものの、鼻粘膜の抗体価はそれほど大きく変化しないとのことだ。

　大阪大学大学院医学系研究科の石井 優氏らの研究グループは、肺胞マクロファージが、細胞の増殖および分化の調節、神経細胞の生存など、さまざまな生物活性を有するサイトカイン「アクチビンA」を介して、肺がんの増殖を促進させる悪循環を形成していることを初めて明らかにした。肺胞マクロファージは、正常の肺では最も数の多い免疫細胞の1つで、肺機能の維持に重要な役割を果たしていると考えられている。一方、肺がん細胞と肺胞マクロファージとの詳細な関係については、これまでほとんど解明されていなかった。本研究結果はNature Communications誌2023年1月17日号に掲載された。

　概日活動リズムの乱れは、双極性障害の主な特徴の1つである。藤田医科大学の江崎 悠一氏らは、日常生活における光曝露が双極性障害患者の概日活動リズムの乱れと関連しているかを調査した。その結果、双極性障害の概日活動リズムに対し、日中の光曝露は良い影響をもたらし、夜間の光曝露は悪影響を及ぼすことが確認された。Journal of Affective Disorders誌2023年2月15日号の報告。 　日常生活における光曝露と双極性障害の病状との関連を調査したコホート研究「APPLEコホートスタディ」に参加した双極性障害外来患者194例を対象に、横断研究を行った。対象患者の身体活動および日中の照度は、連続7日間にわたりアクチグラフを用いて測定した。夜間の寝室照度の測定には、ポータブル照度計を用いた。概日活動リズムのパラメータは、コサイナー法およびノンパラメトリックな概日リズム解析を用いて算出した。

　群発頭痛は女性よりも男性によく生じると考えられているが、症状が重くなりやすいのは女性である可能性が、新たな研究で報告された。カロリンスカ研究所（スウェーデン）神経科学分野のAndrea Belin氏らによるこの研究結果は、「Neurology」に12月21日掲載された。 　Belin氏は、「女性の群発頭痛はいまだに誤診されることが多い。その理由はおそらく、群発頭痛に、片頭痛に似たところがあるからだと思われる」と指摘。「医師は、群発頭痛の現れ方が男女で異なることを認識し、できるだけ早く有効な治療を開始することが重要だ」と強調している。

　アンガーマネジメント（怒りの感情のコントロール）を身に付ける必要があると感じている人は少なからず存在し、オンラインベースで行う治療によりアンガーマネジメントを効果的に学べる可能性が新たな研究で示された。カロリンスカ研究所（スウェーデン）精神医学研究センターのJohan Bjureberg氏らが実施したこの研究の詳細は、「Journal of Consulting and Clinical Psychology」に11月21日掲載された。 　Bjureberg氏らは、不適応な怒りに対する感情制御のためにオンラインで実施する3つの治療法〔mindful emotion awareness；MEA、認知的再評価（cognitive reappraisal；CR）、およびMEAとCRを組み合わせたもの〕の影響を評価するランダム化比較試験を実施した。MEAは、判断を加えたり行動を起こしたりすることなく、現在の自分の感情や考えに気付き、それを受け入れることに焦点を当てたものだ。一方CRは、自分の思考や状況を再解釈して別の考え方をすることにより、やっかいな感情を引き起こさないようにするもの。

　医師はしばしば、患者が処方通りに服薬しないことを批判する。しかし実際には、薬物療法に関するガイドラインの遵守率は医師やその近親者の方が一般の人々よりも低いようだ。米マサチューセッツ工科大学（MIT）経済学分野のAmy Finkelstein氏らが実施した大規模研究の結果で、詳細は、「American Economic Review: Insights」12月号に掲載された。 　Finkelstein氏は、「人々がガイドラインを理解していないのではないか、ガイドラインが複雑過ぎて定められた通りに服薬できないのではないか、あるいは人々が医師を信用していないのではないか、など懸念はたくさんある。それなら、薬物療法のガイドラインを最も忠実に守っていると予想される患者は、医師やその近親者であるはずだ。しかし、われわれの結果は、その反対だった。医師やその近親者は一般の人々よりもガイドラインを遵守する確率が低いことが判明し、われわれは衝撃を受けた」と話す。

　乳がん女性における対側乳がんリスクは年間0.5％と推定され、生殖細胞変異の有無、人種/民族、診断時年齢、閉経状態が大きく影響する。今回、米国・Mayo ClinicのSiddhartha Yadav氏らが、ATM、BRCA1、BRCA2、CHEK2、PALB2の生殖細胞系列病的変異を有する女性における対側乳がんリスクを推定したところ、BRCA1、BRCA2、CHEK2、PALB2の変異を有する女性でリスクがかなり高いことがわかった。Journal of Clinical Oncology誌オンライン版2023年1月9日号に掲載。

　　ターゲット治療薬の開発で、肺がん領域でも注目されているKRAS G12C変異。2022年末、アジア人KRAS G12C陽性非小細胞肺がん（NSCLC）のリアルワールド解析が発表された。 　KRAS G12Cは、白色人種のNSCLCでは約14％に発現するとの報告があるが、アジア人ではどの程度なのか。また、同集団に対する免疫チェックポイント阻害薬（ICI）の有効性が報告されているが、アジア人患者でも効果は示されるのか。

　レビー小体型認知症（DLB）に対する治療戦略を考えるうえで、患者の治療ニーズを把握することは不可欠である。近畿大学の橋本 衛氏らは、DLB患者とその介護者における治療ニーズおよびこれらの治療ニーズを主治医がどの程度理解しているかを調査するため、横断的観察研究を実施した。その結果、DLB患者およびその介護者の治療ニーズのばらつきは大きく、主治医は専門知識を有しているにもかかわらず、DLBのさまざまな臨床症状のために、患者やその介護者にとって最優先の治療ニーズを理解することが困難であることが明らかとなった。著者らは、主治医には自律神経症状や睡眠関連障害により注意を払った治療が求められるとしている。Alzheimer's Research & Therapy誌2022年12月15日号の報告。

　わが国の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の第8波の主な感染原因であるオミクロン株。この変異株について、今井 健一氏（日本大学歯学部感染症免疫学講座 教授）らの研究グループは、オミクロン株感染者の唾液中には、宿主細胞の内外に付随していない裸のウイルス（セルフリーウイルス）が、従来株やデルタ株よりも高比率に含まれていることを世界で初めて発見し、JAMA Network Open誌2023年1月9日号に報告した。

　米国ではインフルエンザが猛威を振るっている。そのような中、米食品医薬品局（FDA）は12月13日、インフルエンザの治癒や予防、あるいは重症化防止といった名目で販売されているOTC医薬品（市販薬）に注意するよう呼び掛けた。このような製品の販売者が主張する内容は正確性や安全性に欠けている可能性があるという。 　FDAはニュースリリースで、「こうした製品は有名なインターネット上のマーケットプレイスや実店舗で、栄養補助食品として、あるいは食品、手指の消毒剤、鼻スプレー、デバイスとして販売されている可能性がある」と指摘している。そのような製品の例としてFDAは、一部のハーブティーや特定のエアフィルター、インフルエンザの予防効果や治癒効果、熱や筋肉痛、鼻詰まりといった症状に対する効果を謳った光線療法を挙げている。

　以前よりアルツハイマー病患者の記憶力の維持に対する脳深部刺激療法（DBS）の有効性が検討されているが、この治療アプローチの向上につながり得る新たな研究結果を、米ブリガム・アンド・ウイメンズ病院のAndreas Horn氏らが、「Nature Communications」12月14日号に報告した。 　DBSは脳の特定の部位に電極を埋め込み、電気刺激を加えることで異常な脳活動を抑制する治療法だ。埋め込まれた電極は、皮下に留置された電線を介してパルス発生器につながれる。パルス発生器はペースメーカーのようなデバイスで、胸部の皮下に埋め込まれ、脳内の電極に自動的に電気パルスを送るようにプログラムされている。DBSは、一般的には安全な治療法と考えられている。しかし、埋め込み手術にはある程度のリスクを伴う。また、時間の経過とともにDBSシステムを構成する機器が正しい位置からずれたり、壊れたりする可能性もある。

　統合失調症は、生涯にわたる認知機能低下、加齢に伴う慢性疾患や早期死亡のリスク増加と関連している。英国・バース大学のConstantinos Constantinides氏らは、成人統合失調症患者における重度の脳の老化に関するエビデンスを調査し、ENIGMA Schizophrenia Working Groupによるプロスペクティブメタ解析研究にてそれらと臨床的特徴との関連を評価した。その結果、統合失調症患者における重度の構造的な脳の老化が示唆された。著者らは、統合失調症における脳の老化や介入による影響の臨床的意義に関するさらなる評価には、統合失調症とさまざまな精神的および身体的アウトカムの縦断的研究が役立つであろうと述べている。Molecular Psychiatry誌オンライン版2022年12月9日号の報告。

　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）に対するワクチンの個人差・年齢差を検討したところ、65歳以上の高齢者ではワクチン接種後のT細胞応答の立ち上がりが遅い一方、収束は早いという特徴があることを、京都大学iPS細胞研究所の城 憲秀氏らによる共同研究グループが明らかにした。Nature Aging誌 2023年1月12日掲載の報告。 　一般に加齢とともに免疫機能が低下することはよく知られているが、T細胞が生体内で刺激を受けた際の応答が加齢によってどのように、またどの程度変化するかは不明であった。そこで研究グループは、ワクチン接種後のT細胞応答や抗体産生、副反応との関連を調査した。

　血圧が160/100mmHg以上の重症高血圧の人は、1日に飲むコーヒーの量に気を付けた方が良いようだ。1日に2杯以上コーヒーを飲む重症高血圧の人では、心血管疾患（CVD）による死亡リスクがコーヒーを飲まない人の2倍以上である可能性が、新たな観察研究で示された。米カリフォルニア大学サンフランシスコ校（UCSF）疫学・生物統計学部の寺本将行氏らによる研究で、「Journal of the American Heart Association」に12月21日掲載された。 　この研究では、日本人のがんリスクに関する大規模な多施設共同コホート研究であるJapan Collaborative Cohort Study for Evaluation of Cancer Risk（JACC）のデータを用いて、重症の高血圧を持つ人でのコーヒーまたは緑茶の摂取とCVDによる死亡リスクとの関連が検討された。対象とされた1万8,609人（男性6,574人、女性1万2,035人）は、1988〜1990年の間にJACCに登録され（年齢は40〜79歳）、2009年まで追跡されていた。対象者は、正常血圧群（130/85mmHg未満）、正常高値血圧群（130〜139/85〜89mmHg）、Ⅰ度高血圧群（140〜159/90〜99mmHg）、Ⅱ度高血圧群（160〜179/100〜109mmHg）とⅢ度高血圧群（180/110mmHg以上）を合わせたもの（重症高血圧群）の4群に分類された。

　超加工食品の摂取量が多いと、認知機能の低下が加速する可能性を示唆する研究結果が報告された。サンパウロ大学（ブラジル）のNatalia Gomes Goncalves氏らの研究によるもので、詳細は「JAMA Neurology」に12月5日掲載された。 　超加工食品とは一般に、砂糖や塩、脂肪、人工着色料、防腐剤などの添加物や不健康な成分が多く含まれていて、例えば冷凍食品、清涼飲料、ファストフード、味の濃いスナックなどが該当する。これらの食品を好む習慣は、肥満やメタボリックシンドローム、心臓病などのリスク上昇と関連していることが報告されているが、新たな研究では、それらに加えて認知機能低下リスクとの関連が浮かび上がった。

　ヒトパピローマウイルス（HPV）のワクチン接種は、グレード2以上の子宮頸部上皮内腫瘍（CIN2＋）の再発リスクを低減すると考えられることが、「The BMJ」に8月3日掲載されたレビューで示された。 　英インペリアル・カレッジ・ロンドン（ICL）のKonstantinos S. Kechagias氏らは、局所手術後のCIN2＋の再発リスクを検討するため、システマティックレビューとメタアナリシスを実施した。22件の試験が選択基準を満たし、うち18件はワクチン非接種群からのデータも報告していたことから、メタアナリシスに組み入れた。

　温熱療法は、うつ病など、さまざまな精神疾患のマネジメントに用いられる。九州大学病院別府病院の山崎 聡氏らは、日本人高齢者の温泉入浴とうつ病との関係を検討するため、アンケート調査を実施した。その結果、習慣的な毎日の温泉入浴とうつ病歴の低さとの間に関連があることが確認された。著者らは、温泉の使用が精神疾患や精神障害の症状緩和に有用であるかを明らかにするためにも、うつ病治療としての習慣的な毎日の温泉入浴に関するプロスペクティブ無作為化比較試験が求められるとしている。Complementary Therapies in Medicine誌オンライン版2022年12月13日号の報告。 　大分県別府市在住の65歳以上の高齢者1万429人に対して、うつ病の有病率に関するアンケート調査を実施し、回答した219人を対象に長期的な温泉入浴のうつ病予防効果を総合的に評価した。うつ病歴のオッズ比（OR）および95％信頼区間（CI）を算出するため、多変量ロジスティック回帰モデルを用いた。

　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）のmRNAワクチン（以下、新型コロナワクチン）接種後、まれに心筋炎を発症することが報告されているが、そのメカニズムは解明されていない。そこで、マサチューセッツ総合病院のLael M. Yonker氏らの研究グループは、青年および若年成人の新型コロナワクチン接種後の血液を分析し、心筋炎発症例の血中では、切断を受けていない全長のスパイクタンパク質が、ワクチン接種により産生された抗スパイク抗体に結合していない“遊離”の状態で、高濃度に存在していたことを発見した。Circulation誌オンライン版1月4日掲載の報告。