自分の睡眠が不規則だと自覚している人は、睡眠時間を含む多数の交絡因子を調整後も全死亡（あらゆる原因による死亡）のリスクが高いというデータが報告された。京都府立医科大学大学院医学研究科地域保健医療疫学の大道智恵氏、小山晃英氏らの研究によるもので、詳細は「Sleep Health」に10月10日掲載された。 　睡眠時間の長短がさまざまな疾患の発症や全死亡のリスクと関連のあることは、多くの研究により明らかになっている。また近年では、シフト勤務などによる不規則な睡眠も健康リスクとなり得ることが示唆されている。小山氏らも既に、主観的な評価に基づく不規則な睡眠が、メタボリックシンドロームのリスクと有意な関連のあることを報告している。主観的な評価は客観性に欠けるという欠点があるものの、煩雑な検査を必要としないため、一般住民など大人数の睡眠に関連する健康リスクを、簡便かつ低コストで評価できるというメリットがある。今回、小山氏らは、主観的な評価による不規則な睡眠と全死亡リスクとの関連の有無を、「日本多施設共同コーホート研究（J-MICC研究）」のデータを用いて検討した。

　先行研究で乾癬患者の最大25％にうつ病の併存が認められるとの報告がある中、英国・マンチェスター大学のGeorgia Lada氏らは、うつ病併存に関連する乾癬の脳構造と脳内コネクティビティ（connectivity）を調べる脳画像研究を行い、乾癬による局所脳容積や構造的なコネクティビティへの影響はみられないこと、乾癬とうつ病併存で右楔前部の肥厚が認められ、自殺傾向に関連している可能性があることなどを明らかにした。 　患者に共通する神経生物学的およびうつ病脳画像のパターンなど、併存疾患のドライバについてはほとんど解明されていない。一方で、慢性の全身性炎症皮膚疾患である乾癬について、脳と皮膚間における免疫が介在したクロストークが仮説として示唆されていた。Brain, Behavior, & Immunity - Health誌2022年12月号掲載の報告。

　藤田医科大学の岸 太郎氏らは、維持期の成人うつ病の治療に対する抗うつ薬の有効性、許容性、忍容性、安全性を比較するため、システマティックレビューおよびネットワークメタ解析を実施した。その結果、維持期の成人うつ病に対する抗うつ薬治療において、妥当な有効性、許容性、忍容性が認められた薬剤は、desvenlafaxine、パロキセチン、ベンラファキシン、ボルチオキセチンであることを報告した。Molecular Psychiatry誌オンライン版2022年10月17日号の報告。 　PubMed、Cochrane Library、Embaseデータベースより、エンリッチメントデザインを用いた二重盲検ランダム化プラセボ対照試験（非盲検期間中に抗うつ薬治療で安定し、その後、同じ抗うつ薬群またはプラセボ群にランダム化）を検索した。アウトカムは、6ヵ月後の再発率（主要アウトカム、有効性）、すべての原因による治療中止（許容性）、有害事象による治療中止（忍容性）、個々の有害事象発生率とした。リスク比および95％信用区間を算出した。

　コレステロール低下薬のスタチンは、心臓を守るだけでなく、出血性脳卒中の一種である脳内出血のリスクを低減する可能性のあることが、新たな研究で示された。南デンマーク大学（デンマーク）のDavid Gaist氏らによるこの研究の詳細は、「Neurology」に12月7日掲載された。 　脳内出血は、動脈または静脈が破れることで生じる。米国脳神経外科学会（AANS）によると、脳内出血は脳卒中の15～30％を占めており、死亡率も極めて高い。また、出血そのものが脳を損傷するだけでなく、出血による頭蓋内の圧力の上昇が脳にさらなる悪影響を及ぼすこともある。Gaist氏は、「スタチンは脳梗塞のリスクを低減することが明らかにされているが、初回の脳内出血リスクに与える影響については、見解が一致していなかった」と述べている。 　今回の研究では、デンマークの医療記録を使用し、2009年から2018年の間に初めて脳葉領域に出血を来した55歳以上の患者989人（平均年齢76.3歳、女性52.2％）を特定した。脳葉領域には前頭葉、頭頂葉、側頭葉、後頭葉などの大脳の大部分が含まれる。これらの患者を、脳内出血の既往がなく、年齢、性別、その他の因子が類似する3万9,500人と比較した。さらに、脳葉領域以外の領域（大脳基底核、視床、小脳、脳幹など）に出血を起こした患者1,175人（平均年齢75.1歳、女性46.5％）についても、脳内出血の既往がなく、年齢、性別、その他の因子が類似する4万6,755人と比較した。スタチンの使用状況は処方データを用いて判断した。

　有酸素運動を習慣的に行うことで、脳の血流が良くなることを示すデータが報告された。研究者らは、このような脳の血流改善効果を介して脳の老化が抑制されるのではないかと述べている。 　この研究は、米テキサス大学サウスウエスタン医療センターのRong Zhang氏らによるもので、詳細は「Journal of Applied Physiology」に10月4日掲載された。Zhang氏は、「週に4～5回、1回30分以上の速歩またはジョギングを行うと良い。その運動強度は、会議のスタートに遅れそうで急いでいる時の歩行と同じぐらいであって、息切れを感じるぐらいの強度だ」と解説する。

　女性の不正出血や不妊などの原因となる子宮筋腫の発症に、予想外の要因が関わっていることを示唆する新たな研究結果がこのほど明らかになった。ファストフードの容器や飲料水のプラスチック製のボトルなど、さまざまな物に使われているフタル酸エステルと呼ばれる化学物質が、子宮筋腫の発症を促す可能性があるという。米ノースウェスタン大学産婦人科学のSerdar Bulun氏らによるこの研究結果は、「Proceedings of the National Academy of Sciences（PNAS）」に11月14日掲載された。 　子宮筋腫の有病率は高く、女性の最大80％が生涯に1回以上、子宮筋腫を発症する。子宮筋腫を発症した女性の一部は出血や貧血、流産、不妊などを経験する。米国産科婦人科学会（ACOG）の環境医学の専門家であるNathaniel DeNicola氏によると、筋腫は症状が現れた後に見つかることもあるが、帝王切開や画像検査の際に偶然見つかることもある。なぜこうした腫瘍が発生するのかについては十分に解明されていない。ただ、DeNicola氏によると、細胞があらかじめプログラムされた細胞死（アポトーシス）に至らずに増殖すると、それが筋腫あるいはがんの要因になり得るという。アポトーシスは正常な現象であり、ほとんどの成人で毎日約5000万個の細胞が死に至る。

　EpiPen（エピペン）などのアドレナリン自己注射薬は、食物アレルギーなどでアナフィラキシー反応が生じてから医師の診察を受けるまでの間に、一時的に症状を緩和するために使われる。しかし、深刻なアレルギー症状を起こした人にとっては命綱となるこの重要な治療法が、米国では十分に活用されていないことが新たな調査から明らかになった。米AllergyStrongでエグセクティブディレクターを務めるErin Malawer氏らが実施したこの調査の結果は、米国アレルギー・喘息・免疫学会年次学術集会（ACAAI 2022、11月10～14日、米ルイビル）で発表されるとともに、「Annals of Allergy, Asthma & Immunology」に11月号（増刊号）に掲載された。

　アロマターゼ阻害薬（AI）耐性のエスロトゲン受容体（ER）陽性/HER2陰性進行・再発（ABC）乳がん患者において、AKT阻害薬capivasertib+フルベストラントが、プラセボ＋フルベストラントと比較して無増悪生存期間（PFS）を約2倍に延長した。日本を含むグローバル第III相CAPItello-291試験の結果を、英国・王立マーズデン病院のNicholas Turner氏がサンアントニオ乳がんシンポジウム（SABCS2022）で発表した。なお、本療法については第II相FAKTION試験で閉経後女性患者において全生存期間（OS）とPFSを有意に改善したことが報告されているが、CDK4/6阻害薬治療歴のある患者は含まれていなかった。

　最近の研究によると、片頭痛患者では睡眠に関する問題が高頻度に発生し、慢性的な睡眠不足に陥ることが示唆されているが、慢性片頭痛が睡眠の質に及ぼす影響に関するメカニズムは明らかになっていない。トルコ・Yozgat Bozok UniversityのHikmet Sacmaci氏らは、慢性片頭痛患者で一般的に報告される睡眠障害を分析し、睡眠の質に対する慢性片頭痛の影響を明らかにするため、本研究を行った。その結果、慢性片頭痛患者では睡眠障害が一般的に認められ、睡眠の質と片頭痛の慢性化とは相互に関連していることが示唆された。Nature and Science of Sleep誌2022年10月6日号の報告。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）感染後の人に、肝臓がダメージを受けている兆候が認められるとする、比較的小規模な研究の結果が、北米放射線学会（RSNA 2022、11月27～12月1日、米シカゴ/バーチャル開催）で発表された。米マサチューセッツ総合病院のTheodore Pierce氏らが、超音波エラストグラフィという画像検査により肝臓の硬さ（肝硬度）を測定し、COVID-19非感染者と比較した結果、明らかになった。 　Pierce氏によると、COVID-19の感染によって、脳や腸、肝臓などのさまざまな臓器に炎症とダメージが生ずることが報告されているという。同氏らは、これらのうち特に肝臓への影響に焦点を当て、重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2（SARS-CoV-2）検査陽性の記録のある人と、その記録のない人の肝硬度を比較するという後方視的研究を行った。

　喫煙者が年1回の肺がんスクリーニング検査を受けることで、肺がん生存率を大幅に改善できる見込みのあることが、国際的な大規模研究で明らかにされた。低線量CTスクリーニング検査で早期段階の肺がんが発見された場合の患者の20年生存率は80％であり、がんの種類によっては100％であることが示されたという。この知見は、北米放射線学会年次学術集会（RSNA 2022、11月27日〜12月1日、米シカゴ）で発表された。 　米国肺協会（ALA）によると、肺がんの平均的な5年生存率は18.6％、早期発見される肺がんは全体の16％にとどまり、患者の半数以上が診断から1年以内に死亡するという。肺がんは、がんが小さいうちに発見、治療することで長期にわたる生存が見込める。しかし、肺がんのスクリーニング検査は十分に活用されているとはいえないと研究グループは話す。最近のALAの報告では、対象となる米国人のうちスクリーニング検査を受けているのは6％にとどまり、州によっては受診率が1％とかなり低い。

　末梢動脈疾患（PAD）に伴う重症下肢虚血（CLI）に対する血管内治療とバイパス術の予後を検討した結果から、大伏在静脈を使用できる状態ならバイパス術の方が予後が良い可能性が示された。米ブリガム・アンド・ウイメンズ病院のMatthew Menard氏らが米国心臓協会（AHA）学術集会（Scientific Sessions 2022、11月5～7日、米シカゴ/バーチャル開催）で報告するとともに、「The New England Journal of Medicine」に論文が同時掲載された。 　米国内のPAD患者は1,000万人に上るとされている。PADでは、主として下肢の動脈の血流障害によって疼痛や歩行障害を来すだけでなく、患者の10%以上はCLIに該当していて下肢切断リスクが高く、また死亡リスクも高い。動脈硬化性疾患のうち、心筋虚血や脳卒中については、最適な治療法を選択するためのエビデンスが豊富に蓄積されているが、PADやCLIに関してはまだそのような知見が少ない。現在行われている、バルーンによる下肢動脈の拡張やステント留置などの血管内治療と、バイパス手術という二通りの治療を使い分ける基準も明確でない。 　Menard氏は、「PADの最も深刻な病態であるCLI患者の生活の質（QOL）は、一般的に非常に低下している」と解説する。このような背景の下で行われた本研究から、血管内治療とバイパス術はいずれも患者のQOLを向上させるが、バイパス術の方が予後が良いケースがあることが明らかになった。

　50歳以上の米国人の半数以上が、高齢者が家事から病状のケアに至るまでの仕事をこなすのを手助けしていることが、新たな全国調査から明らかになった。この調査を実施した米ミシガン大学の研究グループは、「この調査結果は、高齢の家族や友人、隣人の生活の中で一般の人々が果たしている重要な役割を強調するものだ」と述べている。 　この調査結果は、同大学のCourtney Polenick氏らが実施したNational Poll on Healthy Aging（健康的な老化に関する全国調査）の結果に基づくもの。調査はランダムに抽出された50〜80歳の成人2,163人を対象に、2022年7月にオンラインまたは電話により実施された。調査完了率は75％だった。調査の目的は、50歳以上の米国人のどの程度が、介護者としてのみならず、“ヘルパー”として高齢者を支援しているのかを調べることだった。

　ホルモン受容体陽性（HR+）かつHER2低発現の早期乳がん患者の術前補助療法として、トラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）±内分泌療法の有効性と安全性を検討した医師主導第II相TRIO-US B-12 TALENT試験の結果、良好なpCR率とORRが得られたことを、米国・Massachussetts General Hospital、Harvard Medical SchoolのAditya Bardia氏がサンアントニオ乳がんシンポジウム（SABCS 2022）で発表した。

　これまで、小児および思春期の精神疾患患者に対する薬物療法の治療反応の予測に関する研究は、十分に行われていなかった。慶應義塾大学の辻井 崇氏らは、米国国立精神衛生研究所（NIMH）によるサポートで実施された、小児および思春期の精神疾患患者を対象とした4つの二重盲検プラセボ対照試験のデータを分析し、薬物治療反応の予測因子の特定を試みた。その結果、小児および思春期の精神疾患患者に対する薬物療法の治療反応予測因子として、実薬による薬物療法の実施、女性、早期での改善が特定された。Neuropsychopharmacology Reports誌オンライン版2022年11月3日号の報告。

　ケアネットは、医療従事者に認知機能（cognition）を「知り」「学び」「考える」きっかけを届けるオンラインカフェスペース「Cognition Cafe」を公開した。 　本サイトは、認知機能の理解を通して「人と関わる」「人が集まる」「社会復帰ができる」ことの実現を目的に、認知機能に関するさまざまなコンテンツや企画を発信するために立ち上げられた。現在（2022年12月）、実臨床に役立つ書籍や文献が紹介されているほか、認知機能に関するより専門的なコンテンツが掲載されている。本サイトは、認知機能改善に携わる精神科医師・リハビリ医師・看護師・心理士・ケアスタッフなどに向けて、認知機能を知り、また当事者の日常生活を改善するために必要な専門職の役割や知見を学ぶことを、リラックスできるカフェのようなオンライン空間で体験できる場を目指していく。

　これまで、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）によるロックダウンに伴い、喘息増悪が減少したことが報告されている。しかし、制限緩和による喘息への影響についてはいまだ報告されていない。そこで、英国・ロンドン大学クイーン・メアリー校のFlorence Tydeman氏らは、行動制限の緩和が急性呼吸器感染症（ARI）の発症や喘息増悪に及ぼす影響を検討した。その結果、制限緩和によりCOVID-19の発症・非COVID-19のARI発症がいずれも増加し、それらはいずれも重度喘息増悪の発現に関連していた。Thorax誌オンライン版2022年11月16日掲載の報告。

　“善玉”として知られているHDL-コレステロール（HDL-C）は、心臓の健康にそれほど大きな違いをもたらさないことを示すデータが報告された。白人と黒人の比較では、後者において特にその可能性が大きいという。米オレゴン健康科学大学のNathalie Pamir氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of the American College of Cardiology（JACC）」に11月21日掲載された。 　米国成人約2万4,000人を対象としたこの研究では、HDL-Cが低い白人は、冠動脈心疾患（CHD）のリスクがやや高くなることが分かった。しかし黒人ではそのような関連は見られなかった。また、白人か黒人かにかかわらず、HDL-Cが高い場合にCHDリスクが低下するという関連は見つからなかった。この結果を受けて、「CHDリスクの予測のためのHDL-Cの位置付けを再検討する必要がある」とする研究者も現れている。論文の上級著者であるPamir氏も、「CHDの古典的リスク因子が誰にでも同様の影響を及ぼすわけではない。治療ガイドラインは全ての人に役立つものであるべきだ」と述べている。

　HR陽性早期乳がんの若年女性において、妊娠を希望して術後補助内分泌療法を一時中断した場合のアウトカムを検討した前向き試験はない。今回、内分泌療法を2年間中断した場合の乳乳がん再発の観点から見た安全性について、前向き単群試験のPOSITIVE試験で検討した結果、短期的には再発リスクに影響がないことが示唆された。米国・Dana-Farber Cancer InstituteのAnn H. Partridge氏が、サンアントニオ乳がんシンポジウム（SABCS2022）で発表した。

　モデルナは2022年12月12日付のプレスリリースで、「スパイクバックス筋注」（1価：起源株）、「スパイクバックス筋注」（2価：起源株/オミクロン株BA.1）および「スパイクバックス筋注」（2価：起源株/オミクロン株BA.4/5）の追加免疫について、日本における添付文書を改訂し、接種対象年齢が12歳以上に拡大されたことを発表した。 　これについてモデルナ・ジャパン代表取締役社長の鈴木 蘭美氏は「オミクロン株とその亜系統による感染が拡大する中、モデルナのCOVID-19ワクチンにより進学や受験といったイベントを控える方の多い12～17歳の年齢層をCOVID-19から守れることを嬉しく思います」と述べている。