低血糖予防教育に間歇スキャン式持続血糖測定器（isCGM）を用いることで低血糖時間や重症低血糖リスクが低減されることが、村田 敬氏（京都医療センター臨床栄養科）、坂根 直樹氏（同センター臨床研究センター 予防医学研究室長）らの19施設の糖尿病専門医と臨床研究専門家の共同研究により明らかとなった。詳細はDiabetes Research and Clinical Practice誌に11月13日掲載された。

　サンドファーマ株式会社は2022年11月24日、ドキソルビシン（一般名：アドリアシン注用10、同注用50）について、乳癌（手術可能例における術前、あるいは術後化学療法）に対する他の抗悪性腫瘍薬との併用療法の場合、シクロホスファミド水和物との併用において、用法及び用量の医薬品製造販売承認事項一部変更承認を受けたことを発表した。 ＜製品概要＞ ・販売名： アドリアシン注用10 アドリアシン注用50 ・一般名：ドキソルビシン塩酸塩 ・効能・効果：変更なし ・用法・用量： ＜乳癌（手術可能例における術前、あるいは術後化学療法）に対する他の抗悪性腫瘍剤との併用療法＞ シクロホスファミド水和物との併用において、標準的なドキソルビシン塩酸塩の投与量及び投与方法は、1日量、ドキソルビシン塩酸塩として60mg（力価）/m2（体表面積）を日局注射用水または日局生理食塩液に溶解し、1日1回静脈内投与後、13日間又は20日間休薬する。 この方法を1クールとし、4クール繰り返す。 なお、年齢、症状により適宜減量する。またドキソルビシン塩酸塩の総

　米国・アリゾナ大学のJiah Yoo氏らは、ストレス曝露後の睡眠障害（睡眠反応性）と睡眠障害後のストレス反応（ストレス反応性）を自然主義的に毎日測定し、これらの反応性と不眠症との関連をレトロスペクティブに調査した。その結果、ベースライン時のストレス反応性と睡眠反応性は、11ヵ月後の不眠症状の悪化をそれぞれ独立して予測するだけでなく、相互に関連し予測していることが明らかとなった。著者らは、本調査結果は不眠症のストレス因子モデルの根底にあるプロセスを可視化し、睡眠とストレス反応性の長期的かつ自然主義的な測定の有用性を示唆していると述べている。Sleep誌オンライン版2022年10月27日号の報告。

　驚く人はいないかもしれないが、男性の方が女性よりも性欲が強いことが、ザールラント大学（ドイツ）心理学部のJulius Frankenbach氏らの研究で示された。200件以上の研究データの解析から、男性の自己申告に基づく性欲は一貫して女性より強いことが明らかになったという。研究結果は、「Psychological Bulletin」に10月13日掲載された。 　Frankenbach氏らは今回、1996年以降に発表された211件の研究データを収集し、性欲の性差についてメタアナリシスを実施した。これらの研究には、14歳以上の男女62万1,463人が含まれていた。

　約3,000人の一般住民を対象に、睡眠中の寝室の明るさと健康指標との関連を検討した研究（平城京スタディ）から、明るい寝室で寝ている人には、肥満、脂質異常、全身性炎症、うつ症状、睡眠障害が多いという結果が報告された。奈良県立医科大学疫学・予防医学講座の大林賢史氏らの研究であり、詳細は「Environmental Research」に9月21日掲載された。 　寝室の明るさが健康リスクとなる可能性を示した研究は、過去にも報告されているが、それらは対象者数が限られていた。今回、大林氏らが実施した研究は、奈良県に居住する40歳以上の一般成人3,012人を対象とする大規模な疫学研究であり、照度計を用いて2日間にわたり睡眠中の寝室の明るさを測定した。

　4回目の新型コロナウイルスワクチン接種後の抗体価は2・3回目接種後と比較して違いはあるのか。そして上がった抗体価はどのくらい持続するのか。イスラエル・Sheba Medical CenterのMichal Canetti氏らは、同国の医療従事者における4回目接種後6ヵ月間の液性免疫応答とワクチン有効性を評価。2回目および3回目接種後と比較した。NEJM誌オンライン版2022年11月9日号のCORRESPONDENCEに掲載の報告より。 　SARS-CoV-2検査および血清学的フォローアップ検査によって感染歴がないことが確認され、4ヵ月以上前に3回目接種を受けていた4回目接種者が対象。4回目接種後の液性免疫応答（IgGおよび中和抗体の測定によって評価）を、2回目および3回目の投与後と比較した。 ワクチンの有効性は、以下の期間（4回目の接種後7～35日、36～102日、または103～181日）ごとに4回目接種を受けた参加者の感染率を、3回接種者の感染率と比較することによって評価された。Cox比例ハザード回帰モデルを使用し、年齢、性別、および職業により調整され、経時的な感染率の違いを説明するための時間スケールとして暦時間が使用された。死亡や追跡不可となった参加者はいなかった。

　阿南 剛氏（東北医科薬科大学医学部泌尿器科学/現：四谷メディカルキューブ 泌尿器科科長）と廣瀬 卓男氏（東北大学医学部内分泌応用医科学/東北医科薬科大学医学部）、菊池 大輔氏（東北医科薬科大学病院薬剤部）らの研究グループは、疫学研究よりナトリウムグルコース共輸送体2（SGLT2）阻害薬は日本の男性糖尿病患者での尿路結石の罹患割合の減少と関連していたことを確認し、動物実験などからSGLT2阻害が腎結石の形成抑制につながることを明らかにした。このことから、SGLT2阻害薬が腎結石に対する有望な治療アプローチになる可能性を示した。本研究はPharmacological Research誌オンライン版10月28日号に掲載された。

　双極性うつ病に対する補助療法の有効性および安全性は、いまだ明らかとなっていない。杏林大学の丸木 拓氏らは、双極性うつ病に対しラモトリギン、リチウム、バルプロ酸の単剤療法の補助療法として使用された第2世代抗精神病薬、ラモトリギン、リチウム、バルプロ酸の有効性および安全性を評価するため、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。その結果、双極性うつ病に対する第2世代抗精神病薬、ラモトリギン、リチウム、バルプロ酸による補助療法は、ベネフィットとリスクの両方を上昇させる可能性があるものの、重度の有害事象においては有意差がないことが示唆された。著者らは、双極性うつ病に対する補助療法は、患者の併存疾患および状態を十分に考慮し、意思決定を共有したうえで進めていくことが重要であろうとまとめている。International Journal of Bipolar Disorders誌2022年10月21日号の報告。

　飲み残した薬の処分の仕方が分からずに、家の中に置いたままにしている人が少なくないという実態が報告された。研究者らは、それらを幼児が口にした場合に健康被害が生じるリスクがあるとして、注意を喚起している。 　米ミシガン大学のSarah Clark氏らは、家庭内での残薬の実態を把握するため、全国規模の調査を実施。その結果、約半数の世帯の保護者が、「処方薬の残薬がある」と回答した。「薬が不要になったり、あるいは有効期限が切れた薬さえも、多くの人がそれらを処分せずに保管していることが明らかになった。それらを子どもが誤って飲み込んだ場合、健康上のリスクが生じかねない」とClark氏は語っている。

　抗ウイルス薬のパクスロビド（一般名ニルマトレルビル・リトナビル、日本での商品名パキロビッドパック）の使用により、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）罹患後の入院率と死亡率を低減できるだけでなく、COVID-19の後遺症（以下、後遺症）のリスクも低減できることが新たな研究で示された。米VAセントルイス・ヘルスケアシステムのZiyad Al-Aly氏らが実施したこの研究結果は、査読前の論文のオンラインアーカイブである「medRxiv」に11月5日発表された。Al-Aly氏は、「この薬剤が深刻な後遺症問題に対処する重要な手段となる可能性がある」と述べている。

　新型コロナウイルスへの複数回の感染により、死亡と後遺症リスクは2倍超、入院リスクは3倍超になることが、米国・VAセントルイス・ヘルスケアシステムのBenjamin Bowe氏らによるコホート研究で明らかになった。新型コロナウイルスの感染による死亡や後遺症のリスクは知られているが、1回感染後の再感染によってそれらのリスクが高くなるかどうかは不明であった。Nature Medicine誌2022年11月10日掲載の報告。 　調査は、2020年3月1日～2022年4月6日の米国退役軍人省の医療データベースを利用し、コロナ1回感染者44万3,588例、2回以上の複数回感染者4万947例（2回感染者3万7,997例［92.8％］、3回感染者2,572例［6.3％］、4回以上感染者378例［0.9％］）、対照群として1回も感染していない未感染者533万4,729例を抽出し、死亡率、入院率、後遺症発現率を解析した。

　いくつかの臨床試験において、片頭痛のマネジメントに対するさまざまな運動プロトコールを用いた介入の有効性が報告されている。しかし、それぞれの運動介入による有効性を直接比較した研究はほとんどない。米国・スタンフォード大学のYohannes W. Woldeamanuel氏らは、1ヵ月当たりの片頭痛回数の減少に対し運動介入の有効性を評価した臨床試験を含めた、システマティックレビューおよびネットワークメタ解析を実施した。その結果、筋力トレーニングは片頭痛の軽減に最も有効な運動介入であり、高強度の有酸素運動がそれに次ぐことが報告された。The Journal of Headache and Pain誌2022年10月13日号の報告。

　大鵬薬品工業は2022年11月24日、経口抗がん薬TS-1（一般名：テガフール・ギメラシル・オテラシルカリウム、商品名：ティーエスワン配合カプセルT20･T25/ティーエスワン配合顆粒T20･T25/ティーエスワン配合OD錠T20･T25）について、新たな適応として「ホルモン受容体陽性かつHER2陰性で再発高リスクの乳癌における術後薬物療法」の承認を、厚生労働省より取得したことを発表した。 　今回の承認は、医師主導臨床試験である「エストロゲン受容体陽性HER2陰性乳癌に対するTS-1術後療法」（POTENT試験）の結果に基づく。同試験では、エストロゲン受容体陽性HER2陰性乳がんに対する術後補助療法において、標準的な治療法である内分泌療法（5年間）を対照群とし、この内分泌療法（5年間）とTS-1（1年間）を併用する治療法を試験群として、再発抑制効果が高まることを無作為化比較第III相試験により検証することが目的とされた。主な評価項目は、浸潤性疾患のない生存期間、全生存期間および安全性などで、2012年2月～2016年2月の症例登録期間中に全国の乳がん専門施設139施設から1,959例が登録された。

　睡眠時間が短過ぎたり長過ぎることや、睡眠中にいびきをかくといった症状から把握される睡眠の質の低下が、緑内障のリスクを高める可能性を示すデータが報告された。四川大学西中国病院（中国）のHuan Song氏らの研究によるもので、詳細は「BMJ Open」に11月1日掲載された。 　緑内障は視神経が障害される病気で、治療が不十分だと視野の異常が進んでしまい失明に至る。失明の主要原因であり、日本ではその原因の第1位を占めている。また2040年までに世界中で1億1200万人が、緑内障によって視覚に何らかの影響を受けるとの予測もある。

　肺がん患者が放射線療法を予定通りに受けなかった場合、治療の延長期間が長くなるほど早期死亡リスクが高まるが、一部の患者では、放射線量を上げて治療することでそれを埋め合わせることができる可能性のあることが、新たな研究で明らかになった。米フォックスチェイスがんセンターのPeter Lee氏らによるこの研究結果は、米国放射線腫瘍学会年次総会（ASTRO Annual Meeting 2022、10月23〜26日、米サンアントニオ）で発表された。 　この研究では、2004年から2017年の間に化学療法と標準的な線量（59.4〜66.6Gy）での放射線療法を同時に受けたステージIIIの非小細胞肺がん患者2万6,101人のデータが解析された。患者は、全治療期間（OTT）の延長日数によって、延長なし、1〜3日、4〜6日、7〜9日、10〜12日、13〜15日、16日以上に分類された。

　うつ病の維持療法を行っている際に、再発を予測することは難しい。慶應義塾大学の久保 馨彦氏らは、うつ病の急性期治療において寛解を達成するまでの期間がその後の再発率や再発までの期間に及ぼす影響を検討した。その結果、抗うつ薬治療に対し早期に治療反応が認められるうつ病患者では、長期的に寛解を維持する可能性が高まることが示唆された。このことから著者らは、「寛解までに比較的長い期間を要する患者においては、再発予防のために細心の注意を払う必要がある」としている。Journal of Affective Disorders誌2023年1月1日号の報告。 　分析データの収集には、Sequenced Treatment Alternatives to Relieve Depression（STAR*D研究）のデータセットを用いた。citalopramによる治療（最長14週）で寛解を達成した非精神病性うつ病外来患者1,296例を対象に、12ヵ月間の自然主義的フォローアップ調査を実施した。2、4、6、9、12、14週時点で寛解を達成した患者におけるフォローアップ期間中の再発率および再発までの期間を比較するため、一元配置分散分析とJonckheere-Terpstra傾向検定を用いた。寛解および再発の定義は、それぞれ自己記入式簡易抑うつ症状尺度（QIDS-SR）スコア5以下および11以上とした。

　日本感染症学会は11月22日、「COVID-19に対する薬物治療の考え方 第15版」を発刊した。今回の改訂ではエンシトレルビル（商品名：ゾコーバ錠）の緊急承認を受け、薬物治療における注意点などが追加された。

　第一三共株式会社は2022年11月24日、HER2に対する抗体薬物複合体（ADC）トラスツズマブ デルクステカン（T-DXd、商品名：エンハーツ）について、「化学療法歴のあるHER2陽性の手術不能又は再発乳癌」の効能又は効果に係る国内製造販売承認事項一部変更承認を取得したことを発表した。 　本適応は、HER2陽性の再発・転移乳がん患者への2次治療を対象としたグローバル第III相臨床試験（DESTINY-Breast03）の結果に基づくもので、2021年12月に国内製造販売承認事項一部変更承認申請を行っていた。

　脳画像のAI分析によるデータ解析ソフトの開発や医療機関向けの導入・運用サービス提供を行う株式会社エム（以下、エム社）は、第4回ヘルスケアベンチャー大賞において、「脳MRI画像解析に基づく全脳の構造別体積・健康状態の可視化、認知症予防」と題し、それらを実現できる技術を紹介して、見事に大賞を受賞した。本大賞は今年、5つの企業・団体と個人1名が最終審査会まで勝ち抜き、接戦を繰り広げた。 　今回、エム社の創業者である森 進氏（ジョンズ・ホプキンズ大学医学部放射線科教授）に、開発経緯から技術提供の将来展望について話を聞いた。 　2025年、日本は超高齢化社会を迎える。これは軽度認知障害（MCI）の発症者が約5人に1人（約700万人）と過去最大にまで増加することを意味し、国も認知症対策として新オレンジプランを掲げている。また、先日にはエーザイ・バイオジェンがMCIとアルツハイマー病を対象とした第III相CLARITY AD検証試験で主要評価項目を達成するなど、症状抑制に対する動きは活発である。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）治療薬のニルマトレルビル/リトナビル（商品名：パキロビッドパック、ファイザー）は、経口投与の利便性と、入院または死亡に対する高い有効性のため、多くのハイリスク患者にとって好ましい治療薬とされている。しかし、本剤は併用禁忌の薬剤が多数あるため、使用できる患者は限られる。フランス・Assistance Publique-Hopitaux de ParisのNicolas Hoertel氏らの研究グループは、重症化リスクの高いCOVID-19患者において、ニルマトレルビル/リトナビルが禁忌である割合について調査した。本結果は、JAMA Network Open誌2022年11月15日号のリサーチレターに掲載された。 　本剤の禁忌については、リトナビルはチトクロームP450 3A（CYP3A）酵素を阻害し、CYP3Aの薬物代謝に高度に依存する薬剤の濃度を上昇させることで、重篤な副作用を引き起こす可能性がある。また、強力なCYP3A誘導薬との併用により、ニルマトレルビルの濃度が著しく低下し、抗ウイルス効果が失われる可能性がある。重度の腎機能障害もしくは肝機能障害を有する患者も本剤の禁忌とされた。これらの医学的禁忌は、重症化リスクが高いCOVID-19患者に広くみられる可能性がある。