失業率の上昇により、殺人（意図的な暴力による早死）が短期的に有意に増加し、交通事故死が有意に低下することが、イギリスOxford大学社会学科のDavid Stuckler氏らが実施したヨーロッパ諸国の実証的な調査結果から判明した。現今の経済危機、特に失業が公衆衛生に及ぼす有害な影響については、広範な関心の高まりが見られるという。世界保健機構（WHO）は、「ストレス、自殺、精神疾患の持続的な増加を目の当たりにしても驚くべきでない」「貧困層および社会的弱者が最初に影響を受けるであろう」「保健予算の確保はますます難しくなるであろう」と警告している。Lancet誌2009年7月25日号（オンライン版2009年7月8日号）掲載の報告。

C型慢性肝炎患者には、治療ガイドラインで、ペグインターフェロンα-2a（商品名：ペガシス）もしくはα-2b（商品名：ペグイントロン）を、リバビリン（商品名：コペガス、レベトール）との併用で用いることが推奨されている。しかし、両剤には構造上および投与用量（体重補正 vs. 固定）の違いから、臨床転帰に重大な違いがもたらされると言われ、いくつかのエビデンスも報告されている。そうした中で、米国デューク大学医療センターのJohn G. McHutchison氏らIDEAL研究グループは、「HCVジェノタイプⅠ型患者で、製剤間・用量間による有意差はなかった」とする報告を発表した。NEJM誌2009年8月6日号（オンライン版2009年7月22日号）掲載より。

米国ハーバード医科大学/ブリガム＆ウィメンズ病院腎臓病部門のJohn P. Forman氏らは、女性における、高血圧症発症と食事・生活習慣との関連を評価した。高血圧は、女性において重要な、死が予防可能なリスク因子である。しかし高血圧症発症のための改善可能なリスク因子が特定される一方で、それらリスク因子の組み合わせや配分に関しては評価が行われていなかった。JAMA誌2009年7月22・29日合併号より。

米国ハーバード医科大学/ブリガム＆ウィメンズ病院エイジング部門のLuc Djousse氏らは、男性において、改善可能な生活習慣によって心不全生涯リスクを低下できるかどうか調査を行った。心不全生涯リスクについては、40歳時点で男女を問わず約5人に1人に起き得ると報告されているが、改善可能な生活習慣と40歳以後の心不全リスクとの関連は明らかになっていない。JAMA誌2009年7月22・29日合併号より。

　これまで、CSFバイオマーカーで、軽度認知障害（MCI）患者における初期アルツハイマー病（AD）を同定することは、小規模単一施設スタディでは可能であることが示されている。スウェーデンSahlgrenska大学病院臨床神経化学研究所のNiklas Mattsson氏らは、大規模な多施設治験を行い、CSFバイオマーカー［測定蛋白：amyloid1-42（A42）、total tau protein（T-tau）、tau phosphorylated（P-tau）］の診断精度を評価し、初期ADを予測できるかどうか評価を行った。JAMA誌2009年7月22・29日合併号より。

世界で現在なお感染拡大が伝えられる新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）の発生について、人々の認識、および不安、行動に関する電話サーベイが、ロンドン大学精神医学研究所のG James Rubin氏らによって行われた。BMJ誌2009年7月18日号（オンライン版2009年7月2日号）より。

イギリスで近年開発された心血管疾患リスク予測アルゴリズム「QRISK」のパフォーマンス評価が、Framinghamとの比較で行われた。QRISKの独立したパフォーマンス評価はこれまで行われていなかったという。オックスフォード大学医学統計センターのGary S Collins氏らが、イギリス保健省からの依頼で行ったもので、一般開業医（GP）の患者コホートを対象に、前向きオープンコホート研究にて、心血管疾患の10年リスクについて検討した。結果は「QRISKはFraminghamと比べて、心血管疾患10年予測リスクのパフォーマンスを改善した」と報告している。BMJ誌2009年7月18日号（オンライン版2009年7月7日号）掲載より。

特発性肺線維症に対するインターフェロンγ1b治療は生存率を改善しないことが、アメリカCalifornia大学San Francisco校のTalmadge E King Jr氏らが実施した無作為化試験（INSPIRE試験）で示された。特発性肺線維症は、呼吸困難の増悪、肺容量の減少、ガス交換障害を特徴とする原因不明のびまん性実質性肺疾患で、診断後の生存率は2～5年と予後不良である。390例のメタ解析では、インターフェロンγ1bが重症例の死亡率を低減することが示唆されているという。Lancet誌2009年7月18日号（オンライン版2009年6月30日号）掲載の報告。

関節リウマチ（RA）の治療において、新規のTNFα阻害薬であるgolimumabは、既存のTNFα阻害薬による治療歴のあるRA患者対し有効であることが、オーストリアVienna医科大学のJosef S Smolen氏らが実施した無作為化第III相試験（GO-AFTER試験）で明らかとなった。RAの治療ではTNFα阻害薬の使用増加にともなって、TNFα阻害薬による既治療例が増えているが、このような治療中止例に対する他剤の有効性を検討したプロスペクティブな対照比較試験はないという。Lancet誌2009年7月18日号（オンライン版2009年6月29日号）掲載の報告。

大腸ポリープと大腸がんの検出について、カプセル内視鏡と光学大腸内視鏡との比較検討が、ベルギーのブリュッセル自由大学Erasme大学病院胃腸病部門のAndre Van Gossum氏らによって行われた。カプセル内視鏡は、ほとんどの患者の大腸粘膜の検出を可能とするが、大腸内視鏡と比べて、病変検出の感度は劣ると報告している。NEJM誌2009年7月16日号より。

冠動脈バイパス移植術（CABG）の際、術後創合併症を減らすため、静脈グラフトの内視鏡下採取が広く行われているが、その影響については明らかにされていない。米国デューク大学医療センター臨床研究所のRenato D. Lopes氏らは、切開採取との比較で、静脈グラフト不全の発生率や長期転帰の評価を行った。NEJM誌2009年7月16日号より。

　閉経後女性に対するホルモン療法は、剤型、レジメン、投与方法にかかわらず、卵巣がんリスクが増大することが、デンマーク、コペンハーゲン大学婦人科クリニックのLina Steinrud Morch氏らによって明らかにされた。これまでも同関係性は言われていたが、異なるホルモン療法間でのリスク評価は行われていなかった。JAMA誌2009年7月15日号より。

米国心胸外科医に対する最近の調査で、手術中に偶然発見された卵円孔開存（PFO）を治療するために、手術予定を変更する可能性があることが示されている。これを受け、米国クリーブランドクリニック心血管部門循環器科のRichard A. Krasuski氏らは、術中にPFOが発見される頻度はどれくらいなのか、また転帰について調査を行った。JAMA誌2009年7月15日号より。

幼児で最も多い感染症の1つである急性中耳炎治療に関しては、感染初期は抗菌薬非投与による経過観察が推奨されているが、一方で、抗菌薬投与後の再発に関する研究報告は少ない。ユトレヒト大学メディカルセンター（オランダ）健康科学／プライマリ・ケア部門のNatalia Bezakova氏らは、6ヵ月～2歳の急性中耳炎の小児168例を対象に、二重盲検無作為化プラセボ対照試験にて、追跡調査3年にわたる前向き調査を行った。BMJ誌2009年7月11日号（オンライン版2009年6月30日号）より。

ソーシャルネットワークや活動的なライフスタイルが、認知症予防に寄与することは報告されている。しかし、その大半の研究は高齢者を対象とした短期間の追跡調査に基づくもので、対象者が基線ですでに無症候性の認知障害に冒されている可能性もある。このためVaxjo University（スウェーデン）社会科学部心理学のKrister Hakansson氏らは、中年期に焦点を当て、この時期の婚姻状況と将来の認知症発症リスクとの関連について、平均21年にわたる前向き集団追跡調査を行った。BMJ誌2009年7月11日号（オンライン版2009年7月2日号）より。

PPAR-αとPPAR-γのデュアル作動薬であるaleglitazarによる2型糖尿病患者の短期的な治療は、安全性と有効性プロフィールの良好なバランスを示し、より長期の治療でさらなる効果が期待できることが、アメリカCalifornia大学San Diego 校のRobert R Henry氏らが実施した第II相試験（SYNCHRONY試験）で判明した。PPAR作動薬については、心血管系に対する有害な作用の可能性を示唆する報告があるが、それにもかかわらず2型糖尿病における心血管疾患リスクの低減という有望な作用への関心は失われていないという。Lancet誌2009年7月11日号（オンライン版2009年7月8日号）掲載の報告。

低用量アスピリン使用中の患者にみられる消化管潰瘍の予防に、ファモチジン（商品名：ガスター、など）が高い効果を示すことが、イギリスGlasgow大学Crosshouse病院のAli S Taha氏らが行った第III相試験（FAMOUS試験）で明らかとなった。低用量アスピリンは世界的に最も広範に使用されている薬剤のひとつであり、心血管疾患、脳血管疾患、糖尿病に対する抗血栓療法のOTC薬および処方箋薬として使用量が増大しているという。一方、消化性潰瘍による出血、穿孔などの上部消化管合併症やときに死亡例もみられるなどの問題をかかえており、有効な予防治療の確立が切望されている。Lancet誌2009年7月11日号（オンライン版2009年7月6日号）掲載の報告。

これまでの報告で、神経管欠損症を伴う妊娠歴がある女性のうち75%に、葉酸受容体自己抗体が存在することが、一方対照群では10％であったことが報告されている。Trinity College Dublin（アイルランド）生化学/免疫学部門のAnne M. Molloy氏らは、伝統的に神経管欠損症の有病率が高いアイルランド人集団で、この所見の確認を行った。NEJM誌2009年7月9日号掲載より。

全米880のヘルスセンターを統括するPPFA（Planned Parenthood Federation of America）によると、人工中絶は同連盟のおよそ300のセンターで行われており、2001年～2006年3月まではもっぱら、mifepristone経口投与後24～48時間にミソプロストール（商品名：サイトテック）を膣内投与する方法が行われていた。しかし、同療法による重篤な感染症への懸念から、PPFAは2006年初旬に、ミソプロストールの投与ルートを膣内ではなく経口とすること、さらにルーチンの抗菌薬投与か、普遍的なクラミジアのスクリーニングおよび治療のいずれかを行うことを義務付けた。2007年7月からは、すべての薬剤中絶でルーチンな抗菌薬投与を義務付けている。本報告は、PPFAのMary Fjerstad氏らによる一連の対策前後の感染症発生の変化を報告したもので、NEJM誌2009年7月9日号で掲載された。

乳児への肺炎球菌結合型ワクチン（PCV7：7-valent pneumococcal conjugate vaccine ）接種は、2回接種と3回接種があるが、2歳時点の鼻咽頭への保菌率低減効果については同等であるようだ。これまでの研究から、乳児へのPCV7接種によって、年齢を問わず肺炎球菌感染症の発症率が減少していることが明らかになっている。その要因として、乳児の肺炎球菌保菌率の減少によるものだと推測されていたが、具体的な研究結果はほとんど示されていなかった。オランダWilhelmina小児病院のElske J. M. van Gils氏らが、1,000人超の新生児を対象に行った、無作為化試験で明らかにしたもので、JAMA誌2009年7月8日号で発表した。