街中へのAED普及、救命率を向上:日本 日本全国に普及したAED、その効果は? 京都大学保健管理センターの北村哲久氏らは、消防庁のデータを基にした前向き観察研究の結果、素人の手を借りるという公共の場(街中)へのAED普及施策の導入後、院外心停止患者への早期の電気ショック実施が増え、神経障害が最小の1ヵ月生存者の増大に結びついていることが明らかになったと報告した。AED普及効果の検証が行われたのは世界初。NEJM誌2010年3月18日号掲載より。
小児喘息、低用量吸入ステロイド療法でコントロール不良の場合の次なる選択肢は? 低用量吸入ステロイド療法(ICS)を受けていても、多くの子どもでコントロール不良の喘息が起きる。米国ウィスコンシン大学医学公衆衛生校Robert F. Lemanske氏らは、コントロール不良が起きた場合の次なる治療法に関して模索する試験「BADGER(Best Add-on Therapy Giving Effective Responses)」を実施した。これまでステップアップ療法に関するエビデンスはない。検討されたのは、「ICS増量」「LABA追加」「LTRA追加」の3つのステップアップ療法で、基線特性によって次なる選択肢としてどれが最適かが評価された。NEJM誌2010年3月18日号(オンライン版2010年3月3日号)掲載より。
米国がんセンターの約8割以上で緩和ケアプログラムを提供 米国のがんセンターの約8割以上で、緩和ケアプログラムを設置・提供していることが、米国テキサス大学緩和ケア・リハビリ部門のDavid Hui氏らが行った、全米約140ヵ所のがんセンターに対する調査で明らかになった。なかでも、米国国立がんセンター(National Cancer Institute:NCI)認定のがんセンターでは、緩和ケアプログラムの設置率は98%に上っているという。JAMA誌2010年3月17日号掲載より。
ステージⅢ大腸がん、75歳以上高齢者への術後補助化学療法実施率は5割程度 外科的切除術を受けたステージⅢ大腸がん患者で、75歳以上の高齢者のうち、術後補助化学療法を受けている割合は5割と、75歳未満の約9割に比べ、有意に低率であることが明らかになった。75歳以上患者への術後補助化学療法のレジメンは、毒性の弱いものが使用される傾向が強く、有害事象の発生率も低かった。米国RAND CorporationのKatherine L. Kahn氏らが、約700人の外科的切除術を受けたステージⅢ大腸がん患者について行った観察研究の結果、報告したもので、JAMA誌2010年3月17日号で発表した。
高齢施設入所者への肺炎球菌ワクチン接種を国策とすべき:三重大/BMJ 三重大学大学院・呼吸器内科の丸山貴也氏ら同大研究グループは、これまで明らかにされていなかった、施設入所者に対する肺炎球菌ワクチン(23価肺炎球菌多糖体ワクチン)の有効性について、前向き無作為化プラセボ対照二重盲検試験の結果、ワクチン接種が入所者の肺炎発症および死亡率の低下をもたらし有効性が確認されたことを報告した。BMJ誌2010年3月13日号(オンライン版2010年3月8日号)掲載より。
学歴差による死亡格差が年々広がっている、原因は? 平等・非平等主義社会を問わず欧米各国で、受けた教育レベルの違いによる死亡率の差が拡大しているとの報告がされている。平等主義を掲げる福祉国家モデルとされるノルウェーではどうなのか。格差の現状と、これまでの調査ではほとんど行われていない長期動向調査が、ノルウェー国立衛生研究所疫学部門のBjorn Heine Strand氏らにより行われた。1960~2000年にかけての同国中高年を対象とした原因別死亡率を追跡する前向き研究で、学歴差による死亡率の差、またその差をもたらしている主な原因について調査が行われた。BMJ誌2010年3月13日号(オンライン版2010年2月23日号)掲載より。
集団認知行動療法が腰痛の治療に有用 集団認知行動療法が、プライマリ・ケアにおける腰痛治療として有用なことが、イギリスWarwick大学医学部のSarah E Lamb氏らによる無作為化試験で示された。国際的なガイドラインでは、非特異的な腰痛が持続する場合は積極的に身体を動かすことが推奨されている。プライマリ・ケアでは、通常の治療よりも看護師による積極的な運動の指導の方が効果は高いが長期には持続せず、理学療法(体系的運動療法、鍼灸、マニピュレーション、姿勢指導)の長期効果もわずかなことが示されている。認知行動療法の長期効果については相反する結果が混在しているが、集団で行う場合は同じ問題を持つ患者同士の相互作用による改善効果やコストの軽減が期待できるという。Lancet誌2010年3月13日号(オンライン版2010年2月26日号)掲載の報告。
受診ごとのSBP変動の増大、最大SBP高値が脳卒中の強い予測因子に 収縮期血圧(SBP)の受診ごとの変動および最大SBPは、平均SBPとは独立に、脳卒中の強力な予後予測因子であることが、イギリスOxford大学John Radcliffe病院臨床神経内科のPeter M Rothwell氏らによる検討で明らかとなった。血管イベントの原因として一定期間の血圧の平均値が重視され、広く高血圧の診断や治療の指針となっているが、血圧の上昇が脳卒中などの血管疾患を引き起こすメカニズムは完全には解明されていないという。平均血圧が重要なことは明確だが、受診ごとの血圧変動や最大血圧が血管イベントの発症に部分的に関与している可能性があり(特に高齢者)、著者らはすでに脳卒中の高リスク集団では受診ごとの血圧変動幅が大きいことを示している。Lancet誌2010年3月13日号掲載の報告。
スタチン治療中の脂質異常症、甲状腺ホルモン製剤eprotirome投与でLDL低下 脂質異常症はアテローム性動脈硬化性の心血管疾患のリスクを増大し、なおかつ大半はスタチン療法のみでは寛解が望めない。甲状腺ホルモン製剤は、血清低比重リポ蛋白(LDL)コレステロールレベルを低下させると同時に、リポ蛋白代謝に有益な作用をもたらす可能性が期待され、脂質低下薬としての可能性が期待されている。そこで米国ジョンズ・ホプキンス大学内分泌・代謝学部門のPaul W. Ladenson氏らのグループは、甲状腺ホルモン製剤eprotirome(KB2115)の有効性をプラセボ対照で検討した。NEJM誌2010年3月11日号より。
待機的冠動脈造影には、よりすぐれたリスク選別の方法が必要 心臓カテーテル検査適応患者の選別に関して、ガイドラインではリスクアセスメントと非侵襲検査を推奨している。米国デューク大学臨床研究所のManesh R. Patel氏らの研究グループは、実施されている非侵襲検査の種類と、冠動脈疾患が疑われる患者に施行するカテーテル検査の診断精度について、米国の最新サンプルデータを用いて検討を行った。NEJM誌2010年3月11日号掲載より。
主要医学雑誌発表の薬剤試験論文、有効性検証比較(CE)試験は約3分の1 代表的な医学雑誌で発表された薬剤に関する試験論文のうち、「有効性を検証するための比較(comparative effectiveness:CE)試験」が占める割合は、約3分の1であることが報告された。CE試験とは、異なる治療法について、効果や安全性、コストなどの比較を行う試験のこと。米国・南カリフォルニア大学のMichael Hochman氏らが、代表的な医学雑誌6誌に発表された無作為化試験などについて調べ、JAMA誌2010年3月10日号で発表した。
子どもへのインフルエンザ予防接種で、地域住民の感染率が約6割減 15歳までの子どもにインフルエンザ予防接種を行った地域で、未接種の住民も含めた感染率が、およそ6割減少していたという。カナダMcMaster大学のMark Loeb氏らが、前向き無作為化試験を行い明らかにしたもので、JAMA誌2010年3月10日号で発表した。
親が主導する急性喘息発作時のステロイド投与戦略は有益なのか? 急性の喘息発作は世界的に、救急部門と入院の主因の一つであり、発作時の負担軽減および医療費削減のための戦略が必要不可欠とされる。オーストラリアのビクトリア州BarwonにあるGeelong病院のP J Vuillermin氏らは、入院下の医師投与による有効性が確立している経口ステロイド投与について、学童期児童(5~12歳)の急性喘息発作時に、親が開始を決める経口ステロイド投与を短期間行うことの有効性について、無作為化試験を行った。BMJ誌2010年3月6日号(オンライン版2010年3月1日号)より。
是か非か? 熱傷患者への予防的抗菌薬全身投与 熱傷患者に対する感染対策としての予防的抗菌薬全身投与は、有効性を裏づけるエビデンスに乏しいことや、耐性獲得リスクへの懸念といった理由から、患者マネジメントとして推奨されていない。しかし一方で、抗菌薬投与により、熱傷患者の全死因死亡が低下することが知られてもいる。そこでイスラエルのテル・アビブ大学Beilinson病院のTomer Avni氏らは、熱傷患者に対する予防的抗菌薬投与のエビデンスを評価する、システマティックレビューおよびメタ解析を行った。BMJ誌2010年3月6日号(オンライン版2010年2月15日号)より。
小児の重症感染症の危険信号となる臨床徴候を同定 外来診療における小児の臨床徴候のうち、重症感染症の危険信号(red flag)としてチアノーゼ、速い呼吸、末梢循環不全、点状出血発疹が重要であり、両親の心配や臨床医の直感も危険なことが、ベルギーLeuvenカトリック大学一般医療科のAnn Van den Bruel氏らが行った系統的なレビューで明らかとなった。小児重症感染症の死亡率や罹患率を低減するには早期の正確な診断が要件となるが、重篤な病態の罹患率は低く、また重症度が明確でない早期の時点で重篤な病態を呈する患児はほとんどいないため診断は容易でないという。プライマリ・ケアでは重篤な病態に至る患児は1%未満だが、臨床医には心配する両親を安心させ、重症患児を診断する義務がある。Lancet誌2010年3月6日号(オンライン版2010年2月3日号)掲載の報告。
膣内小線源治療、高度中リスク子宮内膜がんの術後治療として有用:PORTEC-2試験 中等度リスクの子宮内膜がんのうちでも比較的リスクの高い患者(高度中リスク)に対する術後放射線治療では、膣再発に対する抑制効果は膣内小線源治療(VBT)と骨盤外部照射治療(EBRT)で同等であり、消化器系の有害事象の低減効果はVBTが優れることが、オランダLeiden大学医療センター臨床腫瘍科のR A Nout氏らが実施した無作為化試験(PORTEC-2試験)で示された。子宮内膜がんは先進国の閉経後女性における婦人科領域の悪性腫瘍のうち最も頻度の高い疾患だが、約80%は早期病変として発見され、予後は良好である。治療の基本は腹式子宮全摘術と両側卵管卵巣摘除術であり、高度中リスク例における術後の再発部位としては膣部の頻度が最も高いという。Lancet誌2010年3月6日号掲載の報告。
HbA1c値、糖尿病および心血管アウトカムを予測 糖尿病診断の基準として空腹時血糖値が使用されてきたが、近年、食事や運動など生理的影響を受けにくい糖化ヘモグロビン(HbA1c)値の使用が推奨されるようになっている。今年1月の米国糖尿病協会(ADA)の推奨の動きに続き、日本でも診断基準改定の動きが本格化している。そのHbA1c値と従来の空腹時血糖値の予後予測能(糖尿病または心血管疾患リスク同定)について、米国ジョンズ・ホプキンス大学ブルームバーグ校疫学部門のElizabeth Selvin氏らのグループが、比較試験を行った。NEJM誌2010年3月4日号より。
ショック時の昇圧薬、第一選択はドパミンかノルエピネフリンか? ショック時における昇圧薬の第一選択薬は、ドパミン、ノルエピネフリンいずれが優れているのか。コンセンサス・ガイドラインでは両剤ともが第一選択薬と推奨されているが、ドパミン使用の方が死亡率が高いとの試験報告がある。しかしノルエピネフリンが優れているとの試験報告はないことから、ベルギー・Erasme大学病院病院集中治療部門のDaniel De Backer氏らの研究グループは、ノルエピネフリンの方が死亡率が低いのかどうかを評価する多施設共同無作為化試験「SOAP II」を行った。NEJM誌2010年3月4日号掲載より。
高齢ICU生存者の約4割が、3年以内に死亡 米国の65歳以上で入院中に集中治療室(ICU)での治療を受け生存退院した人のうち、約4割が3年以内に死亡していたことが報告された。年齢や性別などをマッチした対照群に比べ、そのリスクは約2.4倍だったという。米国コロンビア大学救急部門のHannah Wunsch氏らが、3万5,000人超のICU生存者とその対照群について後ろ向きに調べ明らかにしたもので、JAMA誌2010年3月3日号で発表した。
ABI値0.95以下・心血管疾患症状のない人への予防的アスピリン投与の効果は? スコットランドEdinburgh大学市民健康科学センターのF. Gerald R. Fowkes氏らは、心血管疾患症状はないものの、ABI(足関節/上腕血圧比)値が0.95以下の人に対し、アスピリンを投与しても、血管イベントリスクの低下は認められなかったことを報告した。無作為化プラセボ対照二重盲検試験を行い明らかにしたもので、JAMA誌2010年3月3日号で発表した。