腰痛は重要な公衆衛生問題であり、労災補償や医療費の点で大きな経済的負担となっている。北里大学の井上 玄氏らの調査によれば、腰痛発症のリスク因子として知られる座位を、長時間強いられる座作業労働者における最近の腰痛有病率は15％で、その発症には、腰痛既往歴や体重などが関与していたことを報告した。

　急性坐骨神経痛患者を対象とした完全ヒト型抗ヒト神経成長因子（NGF）モノクローナル抗体ファシヌマブ（REGN475、国内未承認）皮下投与の有効性および安全性を検討したPOC（proof-of-concept）試験の結果が発表された。

　腰仙部神経根症（神経根障害）では、腰椎椎間板ヘルニアによる神経根周辺の炎症に起因した腰痛や坐骨神経痛を伴うが、これら疼痛に対する医療費は国にとって大きな財政的負担となっている。

　椎間関節に由来する慢性腰痛に対する神経根切断術の有効性を、中国・人民解放軍総合病院第一付属病院のZhen-Zhou Li氏らが検討した。その結果、内視鏡下の背側枝神経根切断術は安全かつ有効であり、保存的治療よりも優れていると示唆されたことを報告した。Clinical Neurology and Neurosurgery誌オンライン版2014年8月18日号の掲載報告。

　オーストラリア・シドニー大学のDanijela Gnjidic氏らによる調査の結果、高齢者において、非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）は適切に使用されていない可能性が報告された。

　9月11日、都内において日本整形外科学会主催によるプレス説明会が10月8日の「骨と関節の日」を前に開催された。説明会では、わが国における骨・運動器関連疾患の現状や今後の対策のほか、「ロコモティブシンドロームの要因としての上・下肢の痛みとしびれ」と題して、日常の愁訴から考えるロコモティブシンドロームについてのレクチャーが行われた。

　オランダでは、プライマリ・ケアにおいて変形性関節症患者が十分な治療を受けることができるよう段階的治療戦略（SCS）が開発されている。しかし、Sint MaartenskliniekのAgnes J Smink氏らによる調査の結果、2年間にわたりSCSを一貫して実践しても、実践しなかった場合と比べ疼痛や身体機能の変化に差はないことが明らかになった。

　多発性骨髄腫（MM）は血液悪性腫瘍（形質細胞性腫瘍）の1つであり、悪性リンパ腫や白血病に次いで患者数の多い疾患である。MMは高齢者に多くみられる疾患で代表的な症状の1つに「腰痛」がある。しかし、腰痛を患っている高齢者は多いため、見逃されていることもあるという。

　英国・ブリストル大学のS.A. Hardcastle氏らによる住民ベース研究の結果、高骨量（HBM）例で変形性股関節症（股関節OA）や骨棘症の有病率が有意に高いことが明らかにされた。

　看護師において腰痛症が多いことは知られているが、その他の部位の筋骨格系障害（MSD）について追跡研究はほとんど行われていない。