ADHDと新規に診断された小児の治療軌跡の特徴を明らかにするため、米国・フロリダ大学のAlmut G. Winterstein氏らが検討を行った。The Journal of clinical psychiatry誌オンライン版2017年7月5日号の報告。
1999～2006年の米国28州のメディケイド（公的医療保険制度）プログラムより、3～18歳の請求記録を用いた。向精神薬使用と精神疾患の診断が6ヵ月以上なく、新規にADHD（ICD-9-CM：314.00）と診断された小児が、コホート研究に登録された。向精神薬多剤併用（3種類以上の使用）、抗精神病薬、抗てんかん薬の使用を評価するため、5年間フォローアップを行った。混合効果ロジスティック回帰を用いて、社会人口統計学的要因で調整し、ADHD診断およびフォローアップ時の年齢を関数とし、各薬剤の使用アウトカム率をモデル化した。
主な結果は以下のとおり。
・コホート対象患者1万6,626例中、診断1年後に1回以上各薬剤が投与されていた患者の割合は、神経刺激薬79.2％、抗うつ薬33.2％、αアゴニスト23.1％、向精神薬多剤併用25.3％であった。
・1～5年目までに、抗精神病薬は7.1→14.7％、抗てんかん薬は4.0→7.9％、向精神薬多剤併用は8.5→13.4％に増加したが、この増加はADHD診断時の年齢が3～9歳の小児に限られていた。
・3歳でADHDと診断された小児は、各アウトカムにおいて最も有意な増加を示した（各々、OR：1.80、［95％CI：1.36～2.38］、1.85［1.38～2.47］、2.14［1.45～3.16］）。
・また、向精神薬多剤併用療法が行われた9,680人年のうち39.1％は、ADHD以外の精神医学的診断を受けていなかった。
著者らは「向精神薬多剤併用や抗精神病薬、抗てんかん薬の使用は、フォローアップの年ごとに増加していた。これは、ADHD診断時の年齢によって強く影響され、未就学児では大きく増加したが、年齢が上がるとこの対応はみられなかった。それは、付随する精神障害を医師が診断することによって、部分的にのみ説明可能であった」としている。
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