京都府立医科大学の石川 秀樹氏らが大腸がんの超高危険群である家族性大腸腺腫症（FAP）患者に対し、予防のための内視鏡的積極的摘除術を世界で初めて開発したことがEndoscopy誌2022年10月10日号オンライン版に掲載された。 　結腸全摘は、FAPの標準治療であるにもかかわらず、若年層のFAP患者が手術を延期したり、手術を拒否したりするケースもあるという。そこで、同氏らはFAP にきわめて多発する大腸ポリープのダウンステージングを目的とする積極的な内視鏡的摘除（IDP）の有効性を評価することを目的に内視鏡的積極的摘除術の多施設共同介入試験（J-FAPP Study III）を実施した。本試験は22施設で実施した単群介入研究で、参加者は2012年11月24日～2014年9月25日の間に登録。結腸切除術を受けていない、または結腸切除術を受けたが大腸が10cm以上残っている16歳以上で、100個のポリープがあったFAP患者を対象とした。IDPでは、10mm以上の大腸ポリープが摘除され、続いて5mm以上のポリープが摘除された。主要評価項目は5年間の介入期間中の結腸切除術の有無、副次評価項目は内視鏡による穿孔/出血、結腸直腸がんの発生、内視鏡治療に適さない腫瘍の発生、結腸直腸がんおよびその他の原因による死亡だった。

　9,000人超を対象としたアンケート調査で、直近1年のオンライン診療利用者は2％未満であり、利用経験者における今後の利用意向は高いものの、全体の利用意向は非利用意向よりも低いことが明らかになった。マイボイスコム株式会社は、「オンラインでの医療相談・診察」に関するインターネット調査を行い、その結果を2022年10月28日に公表した。 ・直近1年間のオンライン診療利用経験は1.8％であった。10代・20代では約6％、30代では約3％であった。 ・オンライン診療を知っているが利用したことはない人は75.3％で、オンライン診療を知らない人は20.7％であった。 ・オンライン診療を受けたきっかけや理由は、「かかりつけ医がオンラインでの診療や相談を実施していた」が41.0％で最も多く、「発熱・咳など新型コロナ感染の疑いがあった」21.3％、「待ち時間・通院時間をかけたくない」20.2％、「遠方の医師の診察を受けるため」18.0％、「新型コロナ予防のため医療機関へ行くのを控えたい」16.3％と続いた。 ・オンライン診療を受けた医療機関の探し方は、「かかりつけの医療機関がオンライン診療をしていた」が57.3％で最も多く、「インターネットでの検索」22.％、「保健所や自治体などの紹介」10.7％、「インターネット広告」8.4％、「自治体のHP、広報誌など」6.7％と続いた。

　精神疾患の再発予防に抗精神病薬による維持療法は有効だが、高用量での使用はリカバリーを妨げる可能性がある。そのため、慢性期統合失調症患者では、抗精神病薬の減量または中止が検討される。オランダ・Mental Health Services RivierduinenのJan P. A. M. Bogers氏らは、抗精神病薬の減量に伴う精神疾患再発のリスク因子を特定しようと試みた。その結果、慢性期統合失調症患者における抗精神病薬の減量では、精神疾患再発のリスク因子を考慮する必要があること、抗精神病薬の比較的急激な減量を行う場合でもハロペリドール換算3～5mgを最低用量とすることなどが報告された。また、著者らは、抗精神病薬の漸減は投与中止に伴う再発を回避し、必要最低用量を達成できる可能性があるとしている。Schizophrenia Bulletin誌オンライン版2022年10月6日号の報告。

　健康のためには「1日1万歩」歩くと良いとよく言われるが、それよりやや少ない歩数でも、健康の維持・増進につながる可能性が報告された。米ヴァンダービルト大学のHiral Master氏らの研究によるもので、詳細は「Nature Medicine」に10月10日掲載された。 　報告された新たな研究では、6,000人以上の中高年米国人を最長7年間にわたって追跡。1日の歩数が8,000～9,000歩以上の人は、肥満、高血圧、糖尿病、睡眠時無呼吸症候群、胃食道逆流症、うつ病などの発症が少ないことが明らかになった。なお、歩幅にもよるが、1日8,000～9,000歩は、約4マイル（6.4km）の歩行に相当する。

　CheckMate 227 Part1の5年間の結果がJournal of Clinical Oncology誌2022年10月12日号で発表された。ニボルマブとイピリムマブの併用は、PD-L1の状態にかかわらず、転移を有する非小細胞肺がん（NSCLC）の5年生存（OS）率を改善していた。 　最低追跡期間61.3ヵ月の解析で、PD-L1≧1%集団の5年OS率はニボルマブ＋イピリムマブ群の24%に対し、化学療法群では14%であった。PD-L1＜1%集団では、ニボルマブ＋イピリムマブ群の19%に対し、化学療法群では7%であった。

　米国・イリノイ大学シカゴ校のBenjamin A. Shaw氏らは、老後の一人暮らしと認知症発症との関連性を調査した。これまでの多くの研究では、単一の時点で得られた一人暮らしに関するデータを利用して検証されていたが、著者らは、高齢者の一人暮らしの状況を長期的に測定し、一人暮らしの期間が長いほど認知症発症リスクが高いかどうかを評価した。その結果、老後の一人暮らしは認知症の重大なリスク因子であるが、この影響はすぐに現れるわけではなく、時間とともに上昇する可能性があることが示唆された。The Journals of Gerontology誌オンライン版2022年9月30日号の報告。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックのためロックダウンが行われていた間、乳児のコミュニケーションスキルの発達が遅延していた可能性を示唆するデータが報告された。アイルランド王立外科医学院のSusan Byrne氏らの研究によるもので、詳細は「Archives of Disease in Childhood」に10月11日掲載された。 　この研究から、ロックダウン中に乳児の約25％が、ほかの乳児に会わずに1年間過ごしていたことが分かった。また、保護者に連れられて買い物などに外出する機会が少なく、近所のコミュニティーで見知らぬ人に出会うことがないため、「バイバイ」と手を振ることもほとんどなかったことが示唆された。ただしByrne氏は、「心配する必要はない。赤ちゃんは非常に回復力があり、かつパンデミック対策の規模は縮小してきているため、今は赤ちゃんが保護者と一緒に外出して外の世界を見る機会がたくさんある」と話している。

　慢性的なストレスを抱えている人は、将来的にがんにより死亡するリスクが有意に高いことが、米国国民健康栄養調査（NHANES）の30年以上に及ぶデータの分析から明らかになった。人種、性別、病歴などの多数の要因を調整した後でも、生涯にわたるストレスにより、がんによる死亡リスクが14%上昇する可能性が示唆されたという。米オーガスタ大学ジョージア医学部のJustin Moore氏らによるこの研究の詳細は、「SSM-Population Health」9月号に掲載された。 　Moore氏によると、慢性的なストレスとがんによる死亡との関連は、「アロスタティック負荷」に起因するという。人間の体には、急性のストレスに適応して身体の恒常性を維持する仕組みが備わっている（アロスタシス）。しかし、ストレス負荷が長引いたり過度になったりすると、身体の恒常性維持のバランスが失われ、それが原因で身体に障害が発生することがある。この負荷をアロスタティック負荷という。同氏によると、アロスタティック負荷は、BMIや高血圧、血糖値やコレステロール値など、さまざまな生体マーカーにより具体的な数字として測定可能だという。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の飲み薬の1つである抗ウイルス薬のパクスロビド（一般名ニルマトレルビル・リトナビル、日本での商品名パキロビッドパック）は、高リスク患者を重症化から守ることで世界のパンデミックの様相を大きく変えた。そうした中、脂質低下薬や抗血栓薬、抗不整脈薬など、広く処方されている心疾患の治療薬とパクスロビドを併用するとリスクがもたらされる可能性を警告する論文を、米レーヘイ・ホスピタル＆メディカル・センターのSarju Ganatra氏らが「Journal of the American College of Cardiology」に10月12日発表した。同氏は、「一部の心疾患患者はパクスロビドの使用を避けるか、同薬による治療を受けている間は心疾患の薬を減らす必要があるかもしれない」と述べている。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックが現在より深刻だった昨年末に、米国人の40％以上が自分のCOVID-19既往歴や感染対策の実施状況について、虚偽の言動をしていたことが明らかになった。米ミドルセックス・コミュニティーカレッジのAndrea Gurmankin Levy氏らの研究の結果であり、詳細は「JAMA Network Open」に10月10日掲載された。 　Levy氏らは、COVID-19の公衆衛生対策に関する虚偽の言動や、推奨される感染予防措置を守らない行動の頻度とその理由に関するオンライン調査を、2021年12月8～23日に実施。調査パネルに登録されている全米各地の成人の中から、COVID-19の既往のある人、COVID-19の既往がなく少なくとも1回はワクチン接種を受けた人、既往がなくワクチン接種を受けていない人がそれぞれ3分の1になるように、計2,260人に回答協力を依頼した。アンケートは、自分が感染している（またはその可能性がある）時に、直接会う人にそれを伝えたか否かなどの9項目の質問と、そのような行動を取った理由、および、信仰、支持政党などを含む社会人口学的因子に関する質問で構成されていた。

　救急部門に収容された患者の低血糖の原因として、血糖降下薬、飲酒に続き、副腎不全が3番目に多いというデータが報告された。新小文字病院内分泌・糖尿病内科の河原哲也氏らの研究結果であり、詳細は「Journal of the Endocrine Society」に8月4日掲載された。同氏は、「副腎不全による低血糖はわれわれが考えているよりもはるかに多い可能性がある。原因不明の低血糖症例では副腎機能を評価すべきと考えられる」と述べている。 　低血糖の大半は原因を特定可能なものの、救急患者の低血糖の約1割は原因不明との報告も見られる。一方、低血糖の既知の原因の一つとして副腎不全が挙げられ、適切に治療されない場合、副腎クリーゼなどの重篤な状態につながる可能性がある。ただし、救急患者の低血糖原因としての副腎不全の実態は明らかにされていない。河原氏らは、同院の救急部門で低血糖が認められた患者を対象として、この点の詳細な検討を行った。

　薬剤の副作用は、医師の評価と患者の捉え方が大きく異なるケースが多いことは以前から報告されていた。PRO（Patient Reported Outcome）とは、医師の評価を経ず、患者自身が副作用を報告するシステムを指し、これを電子的に行うePRO（electronic Patient Reported Outcome：電子的な患者報告アウトカム）取得システムが世界各地で開発され、実際の運用や効果測定のための臨床試験が行われている。 　慶應義塾大学が開発した乳がん患者を対象としたePROについて、同大外科学教室の林田 哲氏が第60回日本癌治療学会学術集会（10月20～22日）上で発表した。

　うつ病リスク低下に対し、中程度～高度な身体活動（MVPA）のベネフィットは確立されてきているものの、睡眠、座位行動（SB）、軽度な身体活動（LIPA）に関するエビデンスは十分ではない。これらの行動は、行動学的および生物学的な相互関係を考慮せず検討されることも少なくない。英国・ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのJ. M. Blodgett氏らは、ある行動に費やした時間が、他の行動と比較し、どのようにうつ病リスクと関連しているかを調査した。その結果、あらゆる行動をMVPAに置き換えることで、うつ病リスクが低下することが明らかとなった。著者らは、「たとえ少しでも、MVPAに費やす時間の増加はうつ病の予防や軽減につながり、治療効果にプラスの影響を及ぼす可能性がある」と報告している。Journal of Affective Disorders誌オンライン版2022年9月30日号の報告。 　対象は、1970 British Cohort Study（英国の1970年出生コホート研究）より抽出した4,738例（2016年時、年齢46歳）。抑うつ状態の評価は、自己報告による受診および抗うつ薬の使用歴に基づき確認した。MVPA、LIPA、SB、睡眠の測定は、大腿部に装着した加速度計を用いて7日間連続で行った。さまざまな運動に費やされた時間構成とうつ病との関連を評価するため、コンポジショナルロジスティック回帰を用いた。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックによって、米国における2021年および2022年の糖尿病関連の死亡が、パンデミック以前と比べて30％以上増加したことを、中国・西安交通大学のFan Lv氏らが報告した。糖尿病は新型コロナ感染症の重症化の重大なリスク因子であるとともに、新型コロナウイルス感染は血糖コントロールの悪化につながることが報告されている。同氏らは、パンデミックによって糖尿病患者の治療の提供が混乱したことから、パンデミック中の糖尿病関連の死亡の傾向を調査した。eClinicalMedicine誌9月23日掲載の報告。

　大鵬薬品工業は、2022年10月3日、米国子会社の大鵬オンコロジーが、FGFR阻害薬futibatinib（開発コード：TAS-120）について、「前治療歴を有するFGFR2融合遺伝子またはその他の再構成を伴う切除不能な局所進行または転移性肝内胆管がん」の適応で米国食品医薬品局（FDA）より承認を取得したと発表。今回の承認は、FOENIX-CCA2試験での全奏効率（ORR）と奏効期間結果に基づくものである。 　FOENIX-CCA2試験は、FGFR2遺伝子融合またはその他の再構成を有する切除不能な肝内胆管がん患者103例を対象とした第II相試験である。全身療法治療歴のある患者を対象に、病勢進行または許容できない毒性が認められるまでfutibatinib20mg/日を経口投与した。本試験の主要評価項目は全奏効率である。

　2022年10月24日、アストラゼネカは、都内にて「テゼスパイアによる重症喘息治療への貢献」をテーマにメディアセミナーを開催した。 　現在の重症喘息治療における課題は複雑な炎症経路である。ウイルスやアレルゲン、ハウスダストなど環境因子の刺激により、気道上皮から上皮サイトカインが産生され、その結果、アレルギー性炎症や好酸球性炎症、気道のリモデリングなど、複数の経路から喘息が増悪すると考えられている。上皮サイトカインのなかでも、炎症カスケードの起点となっているのが胸腺間質性リンパ球新生因子（TSLP）である。TSLPは、喘息の重症化や呼吸機能低下だけでなく、気道のリモデリングやステロイド反応性の低下、ウイルス感染に対する過剰な2型炎症にも関与していると考えられている。

　心血管疾患（CVD）リスクに対して、双極性障害（BD）患者の性差による影響を検討した報告は、これまでほとんどなかった。カナダ・トロント大学のAbigail Ortiz氏らは、UKバイオバンクのデータを用いて、CVDとBDの関連性に対する性別固有の影響について検討を行った。その結果、CVDとBDの関連性に男女間で違いが認められた。このことから著者らは、CVDのリスク推定ツールに性別と精神疾患を組み込むことで、BD 患者のCVDスクリーニングや適時の治療を改善できるとしている。Journal of Affective Disorders誌オンライン版2022年9月23日号の報告。 　UKバイオバンクに登録されたBD患者293例、精神医学的に健康な対照者25万7,380例を対象に横断研究を実施した。7つのCVD（冠動脈疾患、心筋梗塞、狭心症、心房細動、心不全、脳卒中、本態性高血圧）および4つの心血管バイオマーカー（動脈硬化指数、LDL、CRP、HbA1c）について男女間のオッズ比を比較した。

　妊娠中のCOVID-19ワクチン接種による周産期アウトカムへの影響について、有効性と安全性を評価するため、筑波大学附属病院 病院総合内科の渡邊 淳之氏ら日米研究グループによりシステマティックレビューとメタ解析が行われた。本研究の結果、ワクチン接種が新生児集中治療室（NICU）入院、子宮内胎児死亡、母親のSARS-CoV-2感染などのリスク低下と関連することや、在胎不当過小（SGA）、Apgarスコア低値、帝王切開分娩、産後出血、絨毛膜羊膜炎などといった分娩前後の有害事象のリスク上昇との関連がないことが示された。JAMA Pediatrics誌オンライン版2022年10月3日号に掲載の報告。

　米国疾病対策予防センター（CDC）は、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）感染時の隔離期間について症状の有無にかかわらず5日間を推奨している。また日本では、症状のある人は発症日から7日間隔離、症状がない人は検査陽性となった日から7日間隔離で抗原検査陰性になれば5日間に短縮可能としている。今回、米国・スタンフォード大学のJessica Tsao氏らが、SARS-CoV-2陽性を示した学生スポーツ選手において、診断日から7日目の迅速抗原検査で27%が依然として陽性であったことを報告した。また、症状ありの感染者、オミクロンBA.2変異株感染者で陽性率が高かった。JAMA Network Open誌2022年10月18日号に報告。

　統合失調症患者に対するソーシャルスキルトレーニング（SST）の新たな治療アプローチとして、シネマティックバーチャルリアリティー（Cine-VR）テクノロジーが注目されている。イタリア・バーリ工科大学のVito M. Manghisi氏らは、統合失調症患者に対するCine-VR介入の受容性を評価するため、本研究を実施した。その結果、統合失調症患者に対するCine-VR介入の良好な受容性が確認された。Games for Health Journal誌オンライン版2022年9月8日号の報告。 　研究者らは、自立生活支援のためのSSTリハビリテーションサポートシステムとしてCine-VRベースのプラットフォームを開発し、利便性、ユーザーエクスペリエンス、使用パフォーマンスの観点から、精神疾患患者への受容性を評価した。対象は、18～65歳の統合失調症スペクトラム障害（DSM-5に基づく）患者10例。中等度～重度の知的障害がなく、物質使用障害を認めない患者を対象に含めた。治療後にアンケートを実施し、関連データを自動収集するためのプラットフォームを開発した。