明治製菓株式会社は、経口カルバペネム系抗菌剤「オラペネム小児用細粒10％」(一般名：テビペネム　ピボキシル)を、26日に発売した。

大日本住友製薬株式会社は25日、同社医療情報サイト内に希少疾患であるファブリー病に関する情報提供を目的とした、患者向けコンテンツ「ファブリー病とは」を開設したと発表した。

　久光製薬株式会社は25日、開発中の爪白癬治療薬HTU-520（テルビナフィン塩酸塩 貼付剤）の国内第II相臨床試験の結果を発表した。

ノボ ノルディスク社は、持効型溶解インスリンアナログ製剤であるレベミルとNPHインスリンの投与に伴う悪性腫瘍の発生率を比較するため、同薬剤の無作為化比較試験の結果から21の試験を用いたメタアナリシスについて発表した。

武田薬品工業株式会社と同社100％子会社である武田バイオ開発センター株式会社は24日、2008年6月30日に厚生労働省に製造販売許可申請を行っていた抗癌剤パニツムマブ（米国・欧州製品名：Vectibix）について、武田バイオ社と米国Amgen Inc.（以下、アムジェン社）が共同で追加的に実施している臨床第3相試験のうち、一部の主要解析結果が得られたと発表した。

　テルモ株式会社は24日より「テルモ☆カラダと話そう公式ブログ～働く女子のカラダとココロの本音トーク」（http://ameblo.jp/terumowoman/）を開設した。

ノボ ノルディスク ファーマ株式会社は20日、二相性インスリンアナログ製剤「ノボラピッド70ミックス注 フレックスペン」および「ノボラピッド70ミックス注 ペンフィル」の製造販売承認を厚生労働省より取得したと発表した。

株式会社ヤクルト本社は20日、白金錯体系抗悪性腫瘍剤オキサリプラチンに関して、新たに水溶性製剤（販売名：エルプラット点滴静注液100mg／50mg）の剤型追加を取得したと発表した。

株式会社ヤクルト本社は20日、白金錯体系抗悪性腫瘍剤オキサリプラチン（販売名：エルプラット注射用100mg／50mg）に関して、「結腸がんの術後補助化学療法」の効能・効果を取得したと発表した。

株式会社QLifeは19日、同社が運営するウェブサイト上で『職場のうつ』調査を実施し、“理想の医師像”編のレポートをまとめた。回答者は「全国の上場企業勤務者」300人。

サノフィ･アベンティス株式会社は19日、心房細動を現在発症しているか、または過去に発症したことがある患者の心血管系の理由による入院のリスクを減少することを適応症として、Multaq（一般名：dronedarone）400mg錠がカナダ保健省から承認されたことを発表した。2009年7月1日に米国食品医薬品局（FDA：Food and Drug Administration）から受けた承認に続き、今年2件目となる。

東日本電信電話株式会社（NTT東日本）および 西日本電信電話株式会社（NTT西日本）は、高齢者や介護を要する人向けの緊急通報装置「SL-10号BOX」を販売開始した。

シェリング・プラウ株式会社は18日、米国本社が7月22日（現地時間）に米国においてモメタゾンフランカルボン酸エステルとフォルモテロールフマル酸エステルの固定用量での合剤の新薬承認申請（NDA）を行い、米国食品医薬品局（FDA）による承認審査が受理されたことを受け、FDAに対して、12歳以上の患者における喘息の維持療法として、モメタゾンフランカルボン酸エステル/フォルモテロールフマル酸エステルの合剤の製造販売承認の申請をしたことを発表した。

興和株式会社（以下「興和」）と田辺三菱製薬株式会社（以下「田辺三菱」）は18日、両社連結子会社である台田薬品股フェン有限公司（本社：台湾台北市、以下「台田薬品」）およびタナベインドネシア（本社：インドネシアジャカルタ首都特別州）が、高コレステロール血症治療剤「ピタバスタチンカルシウム（一般名、以下「ピタバスタチン」）」（日本国内での販売名：リバロ錠）について、各々、台湾およびインドネシアを対象とした独占的開発・販売実施権の許諾に係るライセンス契約を締結したと発表した。

パナソニック電工株式会社は18日、車いす使用時の快適性を向上させる「ラクマットエアークッション（シングル）」を9月1日から発売すると発表した。

独立行政法人物質・材料研究機構（NIMS）と旭化成クラレメディカル株式会社は、両社が血液浄化用医療用フィルターならびにバイオ医薬品プロセス用分離デバイスの共同開発に着手することに合意したと発表した。

株式会社QLifeは17日、インターネットを活用した患者満足度調査『患者さんの声収集代行キャンペーン』の結果を発表した。参加したのは全国410医院（＝医科：187＋歯科：223）。

40歳以上の約6割の男性がED（性機能の低下）を実感したことがあるということが、ファイザー株式会社が行ったアンケートによってわかった。

今春発生した新型インフルエンザ（A/H1N1）は、季節性のインフルエンザ並みの毒性にも拘らず、医療・教育機関、自治体は対応に追われ、企業は経済的打撃を受けました。今秋冬予想される大流行に対し、今何を備えどのような対策をとったらよいのでしょうか？新型インフルエンザの最新情報や医療機関等での実践対策などのフォーラムを開催します。

米国の調査会社BCC Researchが発行した技術市場調査報告書「MEDICAL MEMBRANE DEVICES: MARKET AND TECHNOLOGIES」によると、世界の医療用メンブレン装置市場は2009年に20億米ドルとなる予測であることがわかった。また、今後5年間は年複利成長率(CAGR)の4.6％で成長し、2014年には25億米ドルに達する見込みだという。株式会社グローバル　インフォメーションが発表し、販売を開始した。