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避難所からいかに高齢者を救うか

日本老年医学会は今回の東日本大震災に対して、『高齢者災害時医療ガイドライン』と『一般救護者用・災害時高齢者医療マニュアル』を、現在行われている被災地での高齢者災害時医療に活用いただくため、試作版ではあるがいち早く学会ホームページを通して公開した。当ガイドラインの作成者の一人であり、日本老年医学会として被災地に赴いた東京大学大学院医学系研究科・加齢医学講座 飯島勝矢氏からの寄稿文を紹介する。

化学療法後の切れ目ない医療の実践

2011年3月初旬、震災前の青森県三沢市にて第83回日本胃癌学会総会が開催された。大会3日目「化学療法後の切れ目ない医療の実践」と題したシンポジウムが行われた。このテーマは今回の会長である三沢市立三沢病院 坂田優氏の意向で主要演題として取り上げられた。がん診療連携拠点病院での緩和ケアが診療報酬加算の対象となったが、その要件の一つである緩和ケアチームのあり方について臨床現場での問題は多く、熱い論議が展開された。当シンポジウムは7人の演者が、基本講演と追加発言という形式で現場での取り組みについて発表を行った。

心のケアを長期的にサポートする震災対応カウンセリングを開始

株式会社アドバンテッジ リスク マネジメントは30日、11日に発生した東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)により被災した従業員とその家族への長期的な心のケアが今後必要になることから、東北エリアなどにおいて長期に渡るサポートを提供する震災対応カウンセリングサービスを開始すると発表した。

「iNPH診療による介護費用削減の研究」結果発表

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカル カンパニーは8日、洛和会音羽病院正常圧水頭症センター所長 石川正恒氏と共同で『特発性正常圧水頭症(iNPH)』(以下、iNPH)診療における介護保険の削減額を試算したところ、対象患者100名の介護保険の利用額が支給限度額であった場合、削減額は1億4,762万円となり、有病率で試算すると5年間で約4,576億円削減の可能性を見込めることがわかったと報告した。