早期子宮内膜癌に対しては、標準治療に加えて系統的骨盤内リンパ節郭清術を施行しても生存率の改善効果は得られないことが、イギリスManchester大学のH Kitchener氏らが実施したASTEC試験で明らかとなった。イギリスでは毎年約6,400人が子宮内膜癌に罹患しており、EU全体では約8万1,500人、北米では約4万100人に達する。その90%以上が50歳以上、年齢中央値は63歳であり、イギリスに限ると高齢者で増加傾向にあるという。Lancet誌2009年1月10日号（オンライン版2008 年12月13日号）掲載の報告。

コントロール不良の2型糖尿病患者に強化血糖コントロールを行っても、心血管イベント、死亡、細小血管合併症の発生率に有意な影響は認められなかったことが、米国退役軍人糖尿病研究（VADT）の結果として報告された。強化血糖コントロールの心血管イベントに及ぼす影響について、これまで2型糖尿病を発症してからの時間を経ている患者に関しては明らかにされていなかった。NEJM誌2009年1月8日号（オンライン版2008年12月17日号）より。

新生児の呼吸器合併症発生率が上昇することから、妊娠39週前の選択的帝王切開は胎児の肺熟成が確認されない限り推奨されていない。また反復帝王切開自体もリスクが高いが、正期産（37週以降）妊娠39週未満での選択的反復帝王切開はよく行われており、呼吸器合併症やその他の有害転帰の発生率と関連していることが、アラバマ大学（米国）産婦人科部門のAlan T.N. Tita氏らによって明らかにされた。NEJM誌2009年1月8日号より。

進行パーキンソン病への両側脳深部刺激療法は、薬物治療よりも、6ヵ月後の運動機能や生活の質（QOL）の改善に効果があることが、70歳以上の被験者を含む試験で明らかにされた。これまでの研究の多くが、被験者に高齢の患者を含んでいなかった。ただし深刻な有害作用の発生率が、両側脳深部刺激療法のほうが高かったとも報告されている。これは、米国Hines VA HospitalのFrances M. Weaver氏らの研究で明らかになったもので、JAMA誌2009年1月7日号で発表された。

ビタミンEやCの服用は、男性の前立腺がんやがん全体の発症リスクを減少することはないようだ。がんなどの慢性病予防の効果を期待してビタミンEやCを服用する人は少なくないが、そうした期待とは裏腹の大規模試験の結果が出た。これは、米ハーバード大学のJ. Michael Gaziano氏らが、約1万5千人の男性医師を対象に行った「Physicians’ Health Study II」の研究結果で、JAMA誌2009年1月7日号（オンライン版2008年12月9日号）で発表した。

ヘッドバンギングはヘビーメタルやハードロック音楽の一般的なダンス形式で、ビートにあわせて頭部を激しく振る行為を繰り返す。そのテンポが激しいと頭頸部傷害のリスクが増大することが、オーストラリアNew South Wales大学Risk and Safety ScienceのDeclan Patton氏らの調査で明らかとなった。同氏は、この知見に基づいて、ヘビメタファンが普段ぼんやりしていたり、でたらめなことを口にする原因を説明できるとし、脳傷害のリスクを最小限にする対策を提言している。BMJ誌2008年12月20日号（クリスマス特集号）掲載（オンライン版2008年12月17日号）の報告。

ラグビーは長年にわたりウェールズ地方の人びとの熱烈な崇拝の的であり、「ウェールズ人の宗教」といわれるほど。イギリスでは近年、英国放送協会（BBC）の報道に端を発して、「ラグビーのウェールズチームがグランドスラム（全勝優勝）を果たした年はローマ教皇が亡くなる。特に好調だった1978年には2人の教皇が死亡している」との都市伝説がまことしやかに流布している。2008年、ウェールズは、ヨハネ・パウロ2世が死亡した2005年以来のグランドスラムを達成したため、現教皇ベネディクト16世の身を案じる声が上がっているという。University Hospital Wales（カーディフ市）のGareth C Payne氏らはこの説を検証し、BMJ誌2008年12月20日号（クリスマス特集号）掲載（オンライン版2008年12月17日号）で報告した。

欧州連合（EU）加盟25ヵ国間には50歳時の健康生存年（HLY）に実質的な格差が存在することが、イギリスLeicester大学健康科学科のCarol Jagger氏らの調査で明らかとなった。この知見は、EU全体の健康状態が大幅に改善されなければ、すべての国で高齢者の就業率を向上させるのは困難なことを示唆するという。Lancet誌2008年12月20/27日号（オンライン版2008年11月17日号）掲載の報告。

アテローム動脈硬化性の頸動脈狭窄に対する頸動脈内膜剥離術施行時の麻酔法として、全身麻酔と局所麻酔では周術期の脳卒中やその他の合併症の抑制効果に差はないことが、イギリスWestern General Hospital臨床神経科学科（エディンバラ市）のSteff C Lewis氏らが行ったGALA（General anaesthesia versus local anaesthesia for carotid surgery）試験の解析結果から明らかとなった。今後、いずれの麻酔法を選ぶかは、患者の好みや他の医学的な理由に委ねられることになりそうだ。Lancet誌2008年12月20/27日合併号（オンライン版2008年11月27日号）掲載の報告。

全米で昨年大きな問題となったいわゆる汚染ヘパリン問題に関して、米国疾病対策予防センター（CDC）の感染情報サービスプログラムに所属するDavid B. Blossom氏らが行った疫学調査報告が、NEJM誌2008年12月18日号（オンライン版2008年12月3日号）で公表された。

遺伝子発現が、「RNA干渉」という細胞内機構で調節されていることが発見され、がん治療研究の最前線では、特異的な遺伝子を沈黙させるRNA干渉分子の研究が進んでいる。米テキサス大学M.D.アンダーソンがんセンターのWilliam M. Merritt氏らは、RNA干渉機構の酵素であるDicerとDroshaに着目し、細胞内でのこれらの発現レベルと卵巣がん転帰との関連を調べた。NEJM誌2008年12月18日号より。

　2型糖尿病患者に対し、低グリセミック指数（GI）食療法を行うことで、高シリアル線維食療法に比べ、グリコヘモグロビン（HbA1c）値は減少し、高比重リポ蛋白（HDL）値は上昇することがわかった。これは、カナダSt Michael’s Hospital（トロント）のDavid J. A. Jenkins氏らの研究で明らかになったもので、JAMA誌2008年12月17日号で発表した。

病院内に、患者の緊急事態に備えた対応チームを結成しても、院内の患者の心肺停止を知らせるコード発生率や死亡率は減少しないようだ。米国ミズーリ大学Paul S. Chan氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2008年12月3日号で発表されている。これまでの研究では、緊急対応チームを結成することで、集中治療室（ICU）以外でのコード発生率が減ることが示されており、米国Institute for Healthcare Improvementでも、病院への同チーム設置を推奨してきた。だが、同チームの介入でより多くの患者がICUに移された可能性が大きく、ICUを含めた院内全体のコード発生率や死亡率が減少するかどうかは、明らかではなかった。

先進国で主要な疾患および死因となっている心臓病、脳卒中、がんについて、80歳以上の高齢男性の傾向を、ブリガム＆ウィメンズ病院（アメリカ）のJane A Drive氏らが、Physicians’ Health Studyに参加した米国男性医師2万2,048人を対象に調査を行った。これまでこれら疾患の80歳以降の発病率は明らかになっておらず、特に90歳代、100歳代に関する研究はほとんどなかった。BMJ誌2008年12月13日号（オンライン版2008年12月9日号）より。

無作為化試験の結果および結論は、統計解析方法の選択と、サンプルサイズの決め方に影響を受ける。したがってそれらがあらかじめ決められているか、データ検証後に変えられたのかは、示された試験結果が偏った都合のよいものなのかを知り得ることが可能という点で重要である。メイヨー・クリニック（アメリカ）のAn-Wen Chan氏らは、1994～1995年にコペンハーゲン市とフレデリクスバーグ市の科学倫理委員会の承認を受け発表された70の無作為化試験（発表時期中央値1999年）について、試験プロトコル論文と発表論文との比較でどれぐらい相違が生じているか調査を行った。BMJ誌2008年12月13日号（オンライン版2008年12月4日号）より。

生物工学的に免疫応答を起こさないようにデザインされた人工気管の移植に、バルセロナ市（スペイン）のHospital Clinic一般胸部外科のPaolo Macchiarini氏らが成功した。移植片は、組織細胞と主要組織適合複合体（MHC）抗原を除去したドナーの気管基質にレシピエントの幹細胞由来細胞を導入して作製された。Lancet誌2008年12月13日号（オンライン版2008年11月19日号）に掲載された本論文は、同誌の“Paper of the Year 2008”の候補にも選定されている（http://www.lexisnexis.com/dpartner/process.asp?qs_id=3885）。

小児に対する3種混合ワクチンの実施状況は、実態調査に基づくデータと各国の公式報告の間に乖離が見られ、目的志向型かつ業績志向型のグローバル イニシアチブが過大な公式報告を助長している可能性があることが、ワシントン大学（アメリカ）健康基準/評価研究所のStephen S Lim氏らが行った系統的な解析で明らかとなった。Lancet誌2008年12月13日号掲載の報告。

抗マラリア薬併用療法はこれまで「クロロキン」をベースとしたものだったが、耐性が進み、「アーテミシニン」をベースとした新たな治療戦略がWHOによって推進されている。しかし、有効な対策には地域性を考慮した治療戦略が欠かせない。複数種のマラリア原虫が存在し年間を通して深刻な感染が見られるインドネシア・パプアニューギニアでは、どのような抗マラリア薬併用療法が適切か？　西オーストラリア大学医学・薬理学校のHarin A. Karunajeewa氏らは、従来療法とアーテミシニン系合剤ベースの3つの療法、計4つの療法に関するオープンラベル無作為化並行群間比較試験を行い、適切な治療戦略を検討した。NEJM誌2008年12月11日号（オンライン版2008年12月8日号）より。

AS01Eをアジュバンドとして用いた新しいマラリアワクチンRTS,S/AS01Eの有効性を検討する無作為化二重盲検試験を行ったケニア中央医学研究所のPhilip Bejon氏らは、「候補として有望である」との報告を行った。NEJM誌2008年12月11日号（オンライン版2008年12月8日号）より。

米国ウエストバージニア州で薬物乱用が原因で死亡した人のうち、90％以上がオピオイドを使用、その4割超が処方箋なしで不正入手していたことが明らかになった。これは、米国疾病予防管理センター（CDC）のAron J. Hall氏らの調べによるもので、JAMA誌2008年12月10日号で発表した。同州は1999～2004年にかけて、薬物過剰摂取による死亡率が全米で最も増加した地域だった。