妊産婦、新生児、子どもへの保健介入の普及度は、介入の種類や国ごとで大きなばらつきがあることが、ブラジル・Pelotas連邦大学のAluísio J D Barros氏らの調査で明らかとなった。ミレニアム開発目標4（乳幼児死亡率の削減）および5（妊産婦の健康の改善）の達成に向けた歩みが、期限とされる2015年へ秒読み体制に入っている現在、死亡率や健康の改善に有効な介入の普及度の不均衡にいかに対処するかが、重要な戦略となっているという。Lancet誌2012年3月31日号掲載の報告。

人工股関節全置換術（THR）では、metal-on-metal関節は他の人工関節に比べ再置換を要する確率が高く、骨頭径が大きいほど5年再置換率が上昇することが、英国・ブリストル大学整形外科のAlison J Smith氏らの検討で示された。THRは極めて一般的な施術法だが、特に若年患者で人工関節が機能しなかったり、摩滅や転位に起因する弛緩によって再置換を要する場合があるという。これらの問題への対処法として、骨頭径が大きく摺動面がmetal-on-metalの人工関節の移植が行われるが、その耐用性は明らかではなく、セラミック製のceramic-on-ceramic関節の有用性も報告されている。Lancet誌2012年3月31日号（オンライン版2012年3月13日号）掲載の報告。

2型糖尿病の肥満成人に対し、生活習慣への強化介入で体重を減少して可動性改善を図ることで、身体障害の衰えを遅くできることが明らかにされた。米国・ウェイクフォレスト大学のW. Jack Rejeski氏らが、約5,000例を対象に4年間、強化介入をしつつ追跡した結果で、NEJM誌2012年3月29日号で発表された。2型糖尿病の人は加齢とともに、身体障害（特に可動性の低下）が増大することが知られる。一方で、そのような患者への、積極的な生活習慣改善介入による体重減少と可動性改善が、その低下を遅くすることが示されていた。

尋常性乾癬に対する、brodalumab（開発コードAMG 827）の有効性と安全性を検討した第2相試験の結果が報告された。brodalumabは、抗IL-17受容体完全ヒト抗体で、第1相試験において、1回700mg投与の6週間時点での相当な改善が示され、本試験では用量プロファイルが模索された。乾癬は、米国では人口の2～3％、欧州では0.6～6.5％に存在するとされる慢性T細胞自己免疫疾患で、皮膚細胞が炎症症状を起こし角化するのが特徴で、最近の研究で、その発現にIL-17が関わっていることが明らかになっている。カナダ・Probity Medical ResearchのKim A. Papp氏らによる本報告は、NEJM誌2012年3月29日号で発表された。

米国の5～18歳の小児喘息患者について、薬剤費の自己負担額が増えるにつれ、喘息治療薬服用日数がやや減少し、一方で喘息による入院件数が増大することが明らかにされた。米国・ミネソタ大学のPinar Karaca-Mandic氏らが、約9,000人の18歳以下の喘息患者について調べた結果で、JAMA誌2012年3月28日号で発表した。米国では近年、民間医療保険会社が、薬剤費の患者自己負担を増加してきているという。そのことによる小児患者への影響については明らかにされていなかった。

米国心臓協会（AHA）が推奨する7項目からなる心血管健康基準について、6項目以上を満たしている人は、1項目以下しか満たしていない人に比べ、全死亡リスクは半分以下、心血管疾患死や虚血性心疾患死リスクは3分の1以下に減少することが示された。米国疾病管理予防センター（CDC）のQuanhe Yang氏らが、約4万5,000人の成人データを調べて明らかにしたもので、JAMA誌2012年3月28日号（オンライン版2012年3月１６日号）で発表した。ただしYang氏は、同基準7項目すべてを満たしている人は、1～2％とごくわずかであったことについても言及している。

アメリカでは現在、携帯電話の使用率がほぼ100％に達しているが、関連が指摘されている神経膠腫のリスク増大は認めないことが、アメリカ国立がん研究所のM P Little氏らの検討で示された。国際がん研究機関（International Agency for Research on Cancer：IARC）は最近、2つの疫学試験［interphone試験（2010年）、スウェーデン試験（2011年）］で報告された相対的なリスクに基づいて、携帯電話の使用と脳腫瘍のリスクの関連について再評価を行い、発がん促進の可能性のある携帯電話のマイクロ波放射の分類を行った。その一方で、1990年半ば以降、脳腫瘍の発生率の傾向は携帯電話の使用増加を反映しておらず、一般にこの状況は現在も続いているという。BMJ誌2012年3月25日号（オンライン版2012年3月8日号）掲載の報告。

子宮頸がんの治癒率は、症状の発現で病変がみつかった女性よりも、検診で発見された女性のほうが高く、検診によって予後が改善することが、スウェーデン・ウプサラ大学のBengt Andrae氏らの調査で示された。通常、検診で発見された子宮頸がん女性は、外来で発見された場合に比べ生存期間が長いが、検診プログラムはリードタイム・バイアス（lead time bias、早期に発見されたため生存期間が長くみえ、生存率も高くみえるバイアス）によってそのベネフィットの評価が歪められるという。そこで、同氏らは浸潤性子宮頸がんの治癒率を指標に、検診プログラムの有用性について検討した。BMJ誌2012年3月25日号（オンライン版2012年3月1日号）掲載の報告。

5α還元酵素阻害薬であるdutasterideは、積極的観察（active surveillance）を受けている低リスク前立腺がん男性において、積極的治療（aggressive treatment）の必要性を低減し、良好な補助的効果をもたらす可能性があることが、カナダ・トロント大学プリンセス・マーガレット病院のNeil E Fleshner氏らが実施したREDEEM試験で示された。局所前立腺がんは進行が遅く、疾患関連死のリスクが低い場合でも過剰な治療が行われることが多いとの指摘がある。dutasterideは5α還元酵素のタイプ1と2の双方を阻害する唯一の5α還元酵素阻害薬で、北米では症候性の良性前立腺過形成の治療薬として承認されている。局所前立腺がん患者の血清ジヒドロテストステロンを90％以上低下させ、一部の患者では病変の縮小も確認されているという。Lancet誌2012年3月24日号（オンライン版2012年1月24日号）掲載の報告。

先進国ニュージーランドでも、入院の最大の原因は感染性疾患であり、感染症罹患リスクには明確な人種的、社会的な隔差が存在することが、ニュージーランド・オタゴ大学のMichael G Baker氏らの調査で示された。重篤な感染性疾患の疾病負担は先進国では低下傾向にあるが、ニュージーランドでは総発生率を検討した全国調査はほとんどないという。Lancet誌2012年3月24日号（オンライン版2012年2月20日号）掲載の報告。

　急性虚血性脳卒中に対するrt-PA静注療法として、tenecteplase（遺伝子組み換え型変異体組織プラスミノーゲン活性因子）は、現在唯一の標準療法であるアルテプラーゼ（商品名：アクチバシン、グルトパ）よりも再灌流および臨床アウトカムが有意に優れることが無作為化試験の結果、報告された。本報告は、英国・ジョン・ハンター病院のMark Parsons氏らが、アルテプラーゼ標準療法と、2つの用量群でのtenecteplase療法とを比較検討したフェイズ2Bの無作為化オープンラベル単盲検試験の結果で、NEJM誌2012年3月22日号で発表された。

急性骨髄性白血病（AML）患者について、その体細胞変異の遺伝子プロファイリングがリスク層別化に有用であり、予後および治療を決定することができる可能性があることが報告された。米国・Sloan-Kettering記念がんセンターJay P. Patel氏らが、60歳未満のAML患者398例の遺伝子プロファイリングについて検証した結果による。最近の研究成果として、体細胞突然変異に予後因子としての価値があることが示されていたが、AML治療における評価は、第3相試験では系統的になされていなかった。NEJM誌2012年3月22日号（オンライン版2012年3月14日号）掲載報告より。

高齢者の聴力スクリーニングでは、単一の質問ではなく10項目からなる質問票のほうが、また2フィート先からささやいた文字や数などを答える「ささやき検査」が有効であるとの報告が、JAMA誌2012年3月21日号で発表された。米国・ミネソタ大学のJames T. Pacala氏らが、高齢者の聴覚障害について行われた1,700超の研究結果を再調査し明らかにした。高齢者の聴力の低下は、自覚がないまま進行することも少なくないという。米国の2005～2006年のNational Health and Nutrition Examination Surveyによると、70歳以上のうち、聴力低下が認められる人の割合は63％で、そのなかでも中程度から重度の聴覚障害は27％に上ることがわかっている。

生体腎移植の際に、抗体導入療法として、抗IL-2受容体抗体の代わりに自家骨髄間葉系幹細胞を使うと、術後の拒絶反応率が低下し、腎機能回復も早いことが報告された。中国・厦門（アモイ）大学のJianming Tan氏らが、約160人の生体腎移植患者について行った試験で明らかにしたもので、JAMA誌2012年3月21日号で発表した。

バイナリアウトカムの無作為化試験で多用される非盲検評価は、推定治療効果に大幅なバイアス効果をもたらしており、オッズ比評価で約36％過大に評価していることが明らかにされた。ノルディック・コクラン・センター（デンマーク）のAsbjorn Hrobjartsson氏らが、同じバイナリアウトカムの盲検と非盲検の試験の評価についてシステマティックレビューを行った結果による。非盲検評価についてはバイアスを疑うことが賢明だとされているが、その影響については明らかではなかった。BMJ誌2012年3月17日号（オンライン版2012年2月27日号）掲載報告より。

英国・シェフィールド大学のMichael J Campbell氏らは、透明性、再現性、可視化に優れた、英国内全病院の入院データから導き出した簡易院内死亡率指数（summary hospital mortality index：SHMI）を開発した。これまでにも院内標準死亡率指数（hospital standardised mortality ratio：HSMR）など死亡率指数はいくつかあったが、SHMIはそれらと違い全入院・死亡データおよび退院30日以内データに基づくもので、2011年10月からNHS（英国保健サービス）の病院評価指標として採用されているという。BMJ誌2012年3月17日号（オンライン版2012年3月1日号）掲載報告より。

小児の重度熱傷では、受傷面積が大きくなるほど不良な予後のリスクが増大し、熱傷面積が全体表面積の62％を超えると死亡のリスクが有意に上昇することが、米国・テキサス大学医学部シュライナー小児病院のRobert Kraft氏らの検討で示された。1998年、Ryanらは熱傷患者の予後予測モデルを開発し、不良な予後の予測因子として熱傷面積が全体表面積の40％に及ぶ場合を提唱した。しかし、その後の10年で熱傷治療は大きな発展を遂げ、生存および予後はさらに改善されたという。Lancet誌2012年3月17日号（オンライン版2012年1月31日号）掲載の報告。

イングランドとウェールズでは1997～2006年までの10年間で、精神保健サービスの提供によって自殺率が有意に低下したことが、英国・マンチェスター大学のDavid While氏らの調査で示された。自殺による死亡者の多くは、死亡時に気分障害などの精神疾患を有していたり、アルコールや薬物を過剰に摂取するなどしており、精神保健サービスは自殺リスクの抑制において重要な役割を担うことが示唆されている。しかし、自殺予防における精神保健サービス提供の有効性を検証した研究は少ないという。Lancet誌2012年3月17日号（オンライン版2012年2月2日号）掲載の報告。

卵円孔開存症がみられる原因不明の脳卒中や一過性脳虚血発作（TIA）に対する、経皮的デバイスを用いた閉鎖術は、再発予防のベネフィットとしては、薬物療法単独を上回らなかったことが示された。米国・University Hospitals Case Medical Center（クリーブランド）のAnthony J. Furlan氏らが、約900例を対象とした多施設共同無作為化オープンラベル試験の結果、報告した。原因不明の脳卒中患者では、一般的に卵円孔開存の出現率が高く、多くの場合、経皮的デバイスを用いた閉鎖術が推奨される。しかし、この介入が脳卒中の再発リスクを減らすかどうかは明らかではなかった。NEJM誌2012年3月15日号より。

PSA検査に基づくスクリーニングは前立腺がん死亡に効果があるのか、ないのか。相反する試験結果が示される中、オランダ・エラスムス大学医療センターのFritz H. Schroder氏ら欧州8ヵ国が参加する前立腺がんスクリーニング欧州無作為化試験（ERSPC）の共同研究グループが、2年間の追跡データを追加した11年間の前立腺がん死亡についての追跡調査結果を発表した。以前に同グループが示した知見を強化するものであったと報告し、「PSAスクリーニングは前立腺がん死亡を有意に減少する。しかし、全死因死亡に対する影響は認められなかった」と結論している。NEJM誌2012年3月15日号掲載報告より。