新規会員登録

医療用医薬品の患者向け広告が米国では問題になっている（解説：折笠 秀樹 氏）－1644

提供元：臨床研究適正評価教育機構

印刷ボタン

公開日：2023/03/02

本記事のコメンテーター

折笠 秀樹( おりがさ ひでき ) 氏

統計数理研究所　大学統計教員育成センター　特任教授

滋賀大学　データサイエンス・AIイノベーション研究推進センター　特任教授

J-CLEAR評議員

オリジナルのニュース

品物を販売する企業には販売促進費（広告宣伝費）があります。いくら良い品物でも宣伝しないと広く使われないためでしょう。販売促進費（販促費と略す）の総売上に対する割合は、分野によってずいぶん異なります。自動車・教育・外食産業などの数パーセント程度に対して、医薬品は5～15％程度と少し高いようです。最も高いとされるのが化粧品のようです。医療用医薬品は医師の処方箋が必要な医薬品で、それが主の企業では5～10％…

新規会員登録はこちら

医師
薬剤師
医学生
その他
医療関係者

記事全文がお読みいただけるようになるほか、ポイントプログラムにもご参加いただけます。

掲載内容はケアネットの見解を述べるものではございません。（すべての写真・図表等の無断転載を禁じます。）

折笠 秀樹先生の他のコメント

その他の解説記事をみる

J-CLEAR(臨床研究適正評価教育機構)とは

J-CLEAR(臨床研究適正評価教育機構)は、臨床研究を適正に評価するために、必要な啓発・教育活動を行い、わが国の臨床研究の健全な発展に寄与することを目指しています。
本企画では、J-CLEARの活動の一環として、CareNet.comで報道された海外医学ニュース「ジャーナル四天王」に対し、臨床研究の適正な解釈を発信します。

詳しくはこちら

［ 最新ニュース ］