米国の病院の、医療安全基準指標の一つにSafe Practices Score（SPS）がある。これは、病院の未然に防ぐことが可能な医療ミス削減などを目的にした非営利団体「Leapfrog Group」が、医療の安全性を向上するために実行している対策事項について、病院自らの報告を元にスコア化したもの。これまで、同スコアと死亡率といったアウトカム間との関連は明らかになっていなかったが、カリフォルニア大学サンフランシスコ校のLeslie P. Kernisan氏らによる調査結果では、院内患者死亡率との相関関係は見られなかったと報告された。JAMA誌2009年4月1日号掲載より。

イギリスでは2006年4月以降、NHS（国民健康保険制度）のQOF（quality and outcomes framework）契約を結ぶかかりつけ医に対し、初診時全患者について、公認された3つの評価表（PHQ-9、HADS、BDI-II）のいずれかを用いて、うつ病重症度評価を行う報酬インセンティブを導入している。目的は、中等度～重度うつ病患者の過少治療（特に抗うつ薬投与）を改善することにある。サウサンプトン大学プライマリ・ケア部門のTony Kendrick氏らは、制度導入後のかかりつけ医の抗うつ薬の処方率と精神科専門医等への紹介率をカルテデータから調べ、狙い通り改善が図られているのか調査を行った。BMJ誌2009年3月28日号（オンライン版2009年3月19日号）掲載より。

イギリスのNHS（国民健康保険制度）では1998年以降、QOF（医療の質とアウトカムの枠組み）が導入され、プライマリ・ケアを担うかかりつけ医の業績を、数値化した指標で評価している。この枠組みの中で2006年4月以降、初診時全患者について、公認された判定表を用いてうつ病重症度を評価するようインセンティブが与えられるようになった。目的は、中等度～重度うつ病患者の過少治療（特に抗うつ薬投与）を改善することにある。しかし、実際には臨床的な判断を優先し、必ずしも判定表の結果に即した治療は行われていない実態が指摘されている。この問題について、リバプール大学プライマリ・ケア部門のChristopher Dowrick氏らが、医師と患者を対象に調査を行った。BMJ誌2009年3月28日号（オンライン版2009年3月19日号）掲載より。

外傷性の脳損傷後のてんかん発症リスクは、10年以上にわたり持続することが、デンマークAarhus大学病院神経内科のJakob Christensen氏らが実施したコホート研究で判明した。重症例やてんかんの家族歴があると、リスクはさらに増大していたが、その一方で著者は予防的介入の可能性も示唆している。外傷性脳損傷後は早期のてんかん発症リスクが高いとされるが、この高リスク期がどれくらい持続するかは不明であったという。Lancet誌2009年3月28日号（オンライン版2009年2月23日号）掲載の報告。

BMIは単独で死亡の強力な予測因子であり、死亡率は22.5～25.0kg/m2で最も低く、この範囲以上でも以下でも死亡率が上昇することが、Prospective Studies Collaboration（PSC）の研究グループが実施した共同解析で明らかとなった。BMIは肥満の優れた指標であり、虚血性心疾患、脳卒中、大腸癌、腎臓病、子宮内膜症、閉経後乳癌による死亡のリスク因子として確立されている。Lancet誌2009年3月28日号（オンライン版2009年3月18日号）掲載の報告。なお、PSCは心血管リスク因子と死亡の関連をプロスペクティブに検討している61の試験のメタ解析を目的とした研究グループであり、対象は世界で100万人に及ぶという。今回の研究を含めその成果はウェブサイト上に公開されている（http://www.ctsu.ox.ac.uk/projects/psc）。

前立腺癌のPSA検診を行うことで、前立腺癌による死亡率を約2割引き下げることができるとする研究結果が出た。これは、ヨーロッパ7ヵ国の18万2,000人を対象に行った、前向き無作為化試験の結果で、オランダErasmus Medical CenterのFritz H. Schroder氏らが、NEJM誌2009年3月26日号（オンライン版2009年3月18日号）で発表した。　

PSA検診を実施しても、前立腺癌による死亡率を減少する効果はないとする研究結果が出た。これは、前立腺癌、肺癌、大腸癌、卵巣癌の4種類の癌のスクリーニングについて米国で行われている、PLCO（Prostate, Lung, Colorectal, and Ovarian）癌スクリーニング試験の結果。米ワシントン大学のGerald L. Andriole氏らが、NEJM誌2009年3月26日号（オンライン版2009年3月18日号）で発表した。

集中治療室（ICU）患者への強化血糖コントロールは、より緩やかな従来型の管理方法に比べ、死亡率を増加することが明らかにされた。高血糖はICU患者に多く見られるものの、血中グルコース値をどこまで引き下げるべきかについては、これまで意見が分かれていた。今回、6,000人超を対象に行った大規模試験で、ICU患者については、血糖値の目標値を81～108mg/dL（4.5～6.0mmol/L）で管理をするよりも、目標値180mg/dL（10.0mmol/L）以下で管理をしたほうが、死亡率が低下したという。

プライマリ・ケアでよく見られる慢性疼痛について、コラボレートケア介入（プライマリ・ケアベースでサイコロジスト・ケアマネジャーと内科医が疼痛治療補助の介入を行う）で、統計的に有意な改善が見られことが報告された。ポートランド退役軍人病院（アメリカ）のSteven K. Dobscha氏らによる、同院関連の5つのプライマリ・ケア診療所で行った集団無作為化試験SEACAP（Study of the Effectiveness of a Collaborative Approach to Pain）の結果で、JAMA誌2009年3月25日号で掲載されている。

間欠性跛行に対する経口ナフチドロフリルの有効性について、Ghent大学（ベルギー）Heymans薬理学研究所のT De Backer氏らが、個々の患者データに基づくメタ解析を実施。プラセボとの比較で臨床的な有用性が確認されたと、BMJ誌2009年3月21日号（オンライン版2009年3月10日号）で発表した。血管作用薬の治療薬として提案されて30年以上になるが、強力な有効性データが不足しており、使用については議論が続いている。ナフチドロフリルは1968年に発売され、European and transatlanticガイドラインでも有効性が言及されているが、メタ解析による有効性の提示が行われていない。唯一行われたシステマティックレビューによるメタ解析は、取り上げた試験間の不均一性を理由に見送られていたが、Backer氏らは、個々の患者データに基づくメタ解析で補正可能と判断し本研究を実施した。

急性胸痛を訴え救急外来を受診する患者の大半は、即時診断は困難で、さらなる診断評価を必要とする。通常はそのことを患者に口頭で伝えるだけだが、診断に対する不安を患者に与えることになったり、急性胸痛を繰り返すことになるなどQOLに重大な影響をもたらし、うまく伝えることが求められている。Northern General HospitalのJane Arnold氏らは、年間70万人（イングランドとウェールズで）に上る急性胸痛患者への有用な情報伝達方法として、循環器外来患者のコミュニケーションツールとして開発されたインフォメーションシートをアレンジ。患者の不安解消および健康QOL、治療満足度、二次的症状の改善に役立つか試験した。BMJ誌2009年3月21日号（オンライン版2009年2月26日号）より。

バルーン椎骨形成術は、脊椎圧迫骨折に対する長期的な効果はないものの急性期には有効で安全な治療法であることが、イギリス・グランピアン州国民保健サービス（NHS）Woodend病院整形外科のDouglas Wardlaw氏らが実施したFREE試験で明らかとなった。バルーン椎骨形成術は疼痛を伴う脊椎骨折に対する低侵襲性の治療手技であり、痛みの低減およびQOLの改善を目的に施行されるという。Lancet誌2009年3月21日号（オンライン版2009年2月25日号）掲載の報告。

透析患者では心血管疾患への罹患および心血管死のリスクが実質的に増大しているが、降圧薬による治療でこのリスクが有意に改善することが、オーストラリアSydney大学George国際健康研究所のHiddo J Lambers Heerspinkらが実施したメタ解析で判明した。一般人口では降圧療法が心血管疾患に関してベネフィットをもたらすことが示されているが、透析患者に対する降圧療法の有効性や耐用性は明らかにされていなかったという。Lancet誌2009年3月21日号（オンライン版2009年2月26日号）掲載の報告。

サイトメガロウイルス（CMV）の先天性感染は、新生児の聴覚・認知機能・運動障害の重要な原因である。米国では、2001年に医学研究所委員会が、CMVワクチン開発を最優先事項の1つと定めたが、一方で、ワクチン開発が始まって30年以上になるものの、効果が確実なワクチンは未だ開発には至っていない。本論は、1990年代に臨床試験が開始されたCMV糖蛋白Bワクチン（MF59アジュバントを加えた組み換えCMVエンベロープ糖蛋白Bワクチン）の第2相試験の結果で、アラバマ大学（米国・バーミンガム）小児科のRobert F. Pass氏らによる報告である。NEJM誌2009年3月19日号より。

35歳より若く、現に高血圧、肥満、収縮機能不全を有する人は、心不全予防ターゲットとして重視すべきことが、カリフォルニア大学サンフランシスコ総合病院Kirsten Bibbins-Domingo氏らの疫学調査で明らかにされた。NEJM誌2009年3月19日号に掲載された本研究は、本来は若年世代の心不全発症の人種差を明らかにすることを目的とするもので、50歳未満では、黒人のほうが白人よりもかなり一般的に見られることが明らかにされている。

患者の最後の選択――終末期医療の選択肢決断に、「宗教的対処（religious coping）」が影響していることが、米国ダナファーバー癌研究所のAndrea C. Phelps氏らによる調査で明らかにされた。これまで、がん患者が病気と向き合うために信心に拠り所を求めることや、一般市民対象の調査で、68.3%が「治療決定に信心が関係すると思う」と回答し、57.4％が「たとえ医師がこれ以上の治療は無駄と言っても神が治してくださると信じる」と回答したなどの報告を踏まえ、Phelps氏らは、信心と延命措置に対する希望との関連を明らかにすることを目的に調査を行った。JAMA誌2009年3月18日号より。

コレステロールの体内への再吸収や血管内付着に要するエステル化を阻害する治療薬として、開発が進められていたACAT阻害薬pactimibeは2005年、本論報告のCAPTIVATE試験と同時期に進められていた第Ⅱ相試験ACTIVATEにおいて、期待された抗アテローム性動脈硬化作用どころか、アテローム形成を促進する恐れがあることが判明し、ただちにすべての臨床試験が中止された。今回公表されたCAPTIVATE試験結果でも、動脈硬化を進展させ心血管イベントを増すことが報告されている。JAMA誌2009年3月18日号より。

青年後期で、太りすぎ（過体重）や肥満症になると、喫煙の有無や程度にかかわらず死亡リスクを増大することが、Karolinska大学病院（スウェーデン）臨床疫学部門のMartin Neovius氏らによって報告された。スウェーデン人男性を対象とした本調査の結果は、BMJ誌2009年3月14日号（オンライン版2009年2月24日号）で発表されている。徴兵制を敷くスウェーデンでは、男子は概ね16～20歳の間に徴兵テストを受ける。本調査は、1969～1970年に徴兵テストを受け登録された4万5,920人（平均18.7歳、SD：0.5）の体重と身長、自己申告による喫煙状況のデータをベースに活用し、38年間追跡した。

NHSスコットランドのLaurence Gruer氏らが、男性・女性それぞれの社会的地位と喫煙率が生存率にどのような影響をもたらすのか、イギリス・スコットランド地方で行った長期間にわたるコホート観察研究の結果が、BMJ誌2009年3月14日号（オンライン版2009年2月17日号）にて発表されている。編者によれば、これまでイギリスでは、1930年以前生まれの高齢のイギリス人男性医師に関する調査で、喫煙習慣がある人の生存率が大幅に低かったことや、また社会的地位が低い人々の間で、喫煙率の高さが健康格差の重大な一因であり、社会的地位と結びついていることなどが明らかにされていた。

非急性冠動脈疾患の治療では、カテーテルベースの治療法による死亡や心筋梗塞の抑制効果が薬物療法よりも優れることを示すエビデンスはないことが、アメリカTufts医療センター臨床試験・健康政策研究所のThomas A Trikalinos氏らが行ったメタ解析で明らかとなった。1977年、Andreas Gruntzig が経皮的冠動脈インターベンション（PCI）の開発によって冠動脈疾患の治療に革命的な進歩をもたらして以来、アメリカでは毎年100万人以上の患者がPCI治療を受けているが、この中には非急性期の患者も多く含まれるという。急性冠症候群やST上昇心筋梗塞ではPCIの有用性が確立されているが、非急性期に対する効果については議論が続いている。Lancet誌2009年3月14日号掲載の報告。