出産後2週間以内に産婦の13％が産後うつ病にかかるとの報告があり、特に、対人関係の希薄な場合に産後うつ病発症リスクが高いことが知られている。逆に言えば、リスクの高い女性を対象に介入を行えば、高い予防効果が得られるのではないか。トロント大学（カナダ）C-L Dennis氏らの研究グループが行った報告が、BMJ誌2009年1月31日号（オンライン版2009年1月15日号）に掲載された。

産後うつ病では、保健師の訪問によるEdinburgh postnatal depression scale（EPDS、http://www.patient.co.uk/showdoc/40002172/）を用いたスクリーニングと、心理学的な情報提供に基づく介入治療が有効なことが、イギリスSheffield大学のC Jane Morrell氏らが実施したプライマリ・ケアベースのクラスター無作為化試験で明らかとなった。産後うつ病は遷延化のリスクがある重大な疾患だが、病態の把握が難しく、抗うつ薬の使用が困難であるため、心理学的な介入は実践的な治療選択肢とされる。BMJ誌2009年1月31日号（オンライン版2009年1月15日号）掲載の報告。

旧共産主義国では、急速な民営化の進展が労働年齢男性の死亡率上昇の主要原因であることが、イギリスCambridge大学社会政策学部のDavid Stuckler氏らの調査で明らかとなった。1990年代初頭～中期のヨーロッパや中央アジアにおける共産主義から資本主義への転換は国民の健康に破滅的な結果をもたらしたという。UNICEFはこの経済システムの転換によって300万人以上が早世したとし、国連開発計画（UNDP）の試算では失われた人口は1,000万人以上に達する。Lancet誌2009年1月31日号（オンライン版1月15日号）掲載の報告。

2010年までに麻疹（はしか）ウイルスを撲滅するというヨーロッパの計画は、ワクチン接種率が不十分なため達成できない可能性が高いことが、デンマークStatens Serum研究所疫学部のMark Muscat氏らEUVAC.NETの研究グループの調査で明らかとなった。ヨーロッパでは、2006～07年にいくつかの国ではしかの大規模感染が起きたため、ウイルスの撲滅が計画されたという。Lancet誌2009年1月31日号（オンライン版2009年1月7日号）掲載の報告。

過体重・肥満女性への尿失禁治療として、減量指導が有効なことが確認された。米国カリフォルニア大学のLeslee L. Subak氏らによる、半年間にわたる対照群との比較による無作為化臨床試験の結果。NEJM誌2009年1月29日号掲載より。

ADA（アデノシンデアミナーゼ）欠損症患児への遺伝子治療が、安全かつ有効であることが、San Raffaele Telethon遺伝子治療研究所のAlessandro Aiuti氏らによって報告された。ADA欠損は、致死的なプリン代謝異常と免疫不全を示す重症複合免疫不全症（SCID）の原因となり、治療法としてはHLA一致同胞ドナーからの幹細胞移植があるが、ドナーがいないなど治療が適応される患者は限られている。本報告は、長期転帰の検討で、NEJM誌2009年1月29日号にて掲載された。

小児がんで胸部放射線治療を受けたことのある女性生存者は、若年での乳がん発症リスクが高いため、25歳（または同治療後8年経過後のどちらか後に来る方）からのマンモグラフィ実施がガイドラインで勧告されている。ところが、40歳未満の6割強が、過去2年以内にマンモグラフィによる乳がんのスクリーニング検査を受けていないなど、実施率が低いことがわかった。これは、米国Memorial Sloan-Kettering Cancer CenterのKevin C. Oeffinger氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年1月28日号で発表した。

高齢の心不全患者に対し、N末端脳型ナトリウム利尿ペプチド（Nt-BNP）値を指標にした集中治療を行っても、症状による治療を行った場合と、アウトカムは同等であることがわかった。これまでに、Nt-BNP値による治療がアウトカムを改善することを示す研究結果があるものの、そうした研究は小規模で、若い患者を対象にしていた。これは、スイスBasel病院のMatthias Pfisterer氏らの研究で明らかになったもので、JAMA誌2009年1月28日号で発表した。

肺がんの原因として最も多いのはタバコだが、次いで世界的に多いのがラドン曝露によるものである。患者の多くは家で曝露していることから、公費を投入してのラドン対策を施行している国は多い。WHOでも対策を勧告しているラドンは、大気中にごく普通に存在する天然ガスで、外気中では拡散しているため曝露リスクが低いが、屋内、特に一般住宅や小規模ビルなど気密性の高い空間ほど高濃度となる。そこで防床シートなどの対策実施の基準は測定濃度でという国が多く、イギリスも例外ではなく、全住宅に公費補助の対策が行われている。しかしオックスフォード大学保健経済学調査センターのAlastair Gray氏は、補助対象の基準の検証がきちんとなされいないと指摘、「濃度だけでなく喫煙リスクも含めた疫学的データから費用対効果を検証し対策を講じるべき」と調査を実施した。BMJ誌2009年1月24日号（オンライン版2009年1月6日号）掲載より。

簡単な皮膚科手術後の創傷感染予防として行う抗生剤クロラムフェニコール軟膏（商品名：クロロマイセチン軟膏）単回塗布の有効性を証明することを目的に、ジェームズ・クック大学（オーストラリア・クイーンズランド）Mackay Base病院のClare F Heal氏らによって行われた、前向き無作為化プラセボ対照二重盲検試験の結果が、BMJ誌2009年1月24日号（オンライン版2009年1月15日号）に掲載されている。イギリス、オーストラリアでは塗布は一般的だが、アメリカではほとんど行われていないことを踏まえての試験。

心筋梗塞発症後にクロピドグレル（商品名：プラビックス）治療を受けている壮年患者のうち、CYP2C19*2遺伝子に変異が見られる場合は予後不良であることが、フランス・パリ第6大学Pitie-Salpetriere病院のJean-Philippe Collet氏らの検討で明らかとなった。クロピドグレルと低用量アスピリンの併用は、急性冠症候群（ACS）やステント留置術後の虚血性イベントの再発予防において、経口抗血小板療法の中心となっている。しかし、クロピドグレルが無効な症例も多く、その原因の究明が進められている。Lancet誌2009年1月24日号（オンライン版2008年12月23日号）掲載の報告。

進行前立腺癌の治療では、内分泌療法に放射線療法を追加すると、内分泌療法単独に比べ前立腺癌による死亡率が半減し、全死亡率も有意に低下することが、北欧で実施された無作為化第III相試験（SPCG-7/SFUO-3試験）で示された。高リスクの前立腺癌では、内分泌療法と放射線療法の併用が有効なことを示唆する報告がいくつかあるが、その効果は確立されていなかった。スウェーデンUmea大学のAnders Widmark氏が、Lancet誌2009年1月24日号（オンライン版2008年12月16日号）で報告した。

上気道ウイルス感染による喘鳴発作は、就学前児童においてはよく見られるが、至適管理方法は確認されていない。モントリオール大学（カナダ）小児科部門臨床調査部門Francine M. Ducharme氏らは、特に至適管理のエビデンスがあいまいな中等症～重度の、反復性の上気道ウイルス感染による喘鳴に対し、予防的治療としての高用量フルチカゾン（商品名：フルタイド）の有効性と安全性を検討した。結果、有効性は確認できたが成長抑制が確認され、臨床に取り入れるべきではないとの結論を報告している。NEJM誌2009年1月22日号掲載より。

上気道ウイルス感染による喘鳴発作は、就学前児童においてはよく見られ、短期間の経口プレドニゾロン剤投与が広く行われているが、軽症～中等症には有効ではないと結論する無作為化二重盲検プラセボ対照試験の結果が報告された。英国レスター大学小児保健部門のJayachandran Panickar氏らによる報告で、NEJM誌2009年1月22日号にて掲載された。

安静時左心室拡張機能障害の程度が大きいほど、運動強度が減少することがわかった。また、安静時や運動後の左心室充満圧が高いことも、運動強度の減少につながるという。これは、米国Mayo ClinicのJasmine Grewal氏らが、3,000人近くについてドップラー心エコー検査を行い、明らかにしたもの。JAMA誌2009年1月21日号で発表した。

西アフリカ内陸部にあるニジェールで、そのまま食べられる栄養治療食品（Ready-to-use therapeutic foods：RUTF）を、子どもたちに3ヵ月配布したところ、8ヵ月間で、いわゆる痩せ過ぎである「るい痩」と診断される子供が、3～5割減少したことがわかった。これは、米国Harvard大学のSheila Isanaka氏らが行った研究で明らかにしたもので、JAMA誌2009年1月21日号で発表した。これまで、RUTFのるい痩予防効果については、住民ベースでの研究はなかったという。

新生児退院前にパルスオキシメトリー検査を実施することは、動脈管依存性先天性心疾患の早期発見に有効であることが、スウェーデンQueen Silvia小児病院小児心臓病科のAnne de-Wahl Granelli氏らによる前向きスクリーニング研究の結果として報告された。費用対効果についても優れているとのエビデンスが報告されている。BMJ誌1月17日号2009年（オンライン版1月8日号）掲載より。

繰り返される高齢者の薬物有害反応（ADR）による入院の予測因子は、年齢よりも、共存症を有しているかどうかであることが、西オーストラリア大学公衆衛生校のMin Zhang氏らによる後ろ向きコホート研究で明らかにされた。BMJ誌2009年1月17日号（オンライン版2009年1月7日号）掲載より。

低～中所得国では、先発および後発（ジェネリック）医薬品の価格が国際基準価格に比べかなり高価なことが、A Cameron氏ら世界保健機構（WHO）と国際保健医療活動団体（HAI）の共同研究で明らかとなった。健康関連の支出のうち医薬品が占める割合は、経済協力開発機構（OECD）加盟国の18%に対し開発途上国では20～60%にも達するという。途上国人口の90％が医薬品を自己負担で購入しており、その結果として医薬品は適正価格よりも高価となり、国家予算の大きな負担となっている。Lancet誌2009年1月17日号（オンライン版2008年12月1日号）掲載の報告。

プライマリ・ケアにおける胃腸障害の管理では、制酸薬→H2受容体拮抗薬（H2RA）→プロトンポンプ阻害薬（PPI）の順に投与する治療戦略がその逆順で投与する戦略よりも費用効果に優れることが、オランダで実施されたDIAMOND試験によって明らかとなった。プライマリ・ケアでは、胃腸障害治療は医師の作業負担が大きく、医療コストもかさむことがわかっている。コンセンサスやガイドラインはあるものの、最も費用効果に優れる初期管理の戦略は依然として経験に基づくものだという。Radboud大学ナイメーヘン医療センターのCorine J van Marrewijk氏が、Lancet誌2009年1月17日号で報告した。